五洋建設（1893）は割安ですか？

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	4,916	206	78	505	9.7	27.3	—	21.3
FY2016	5,003	243	153	222	15.8	53.4	—	25.9
FY2017	5,269	276	178	-97	15.9	62.4	12.0	26.7
FY2018	5,419	292	189	-178	14.9	66.2	14.0	33.0
FY2019	5,738	332	234	-46	16.5	81.8	19.0	32.9
FY2020	4,711	305	210	179	13.3	73.6	24.0	35.0
FY2021	4,582	159	108	-195	6.7	37.7	28.0	34.1
FY2022	5,022	41	7	80	0.4	2.4	23.0	30.9
FY2023	6,177	292	179	27	10.3	62.7	24.0	30.6
FY2024	7,275	217	125	-465	7.2	44.1	24.0	26.1

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：7/25　主要モート：効率規模　持続性：判定中

無形資産1/5

五洋建設は建設業であり、強力なブランドや特許などの無形資産による競争優位性は限定的。技術力やノウハウは存在するが、模倣されやすい側面もある。

スイッチングコスト2/5

建設プロジェクトは長期にわたり、顧客との関係性が重要。一度契約した顧客が他社へ乗り換えるには、新たな選定プロセスやリスクが伴うため、一定のスイッチングコストが存在する。

ネットワーク効果0/5

建設業において、ネットワーク効果による競争優位性はほとんど見られない。個別のプロジェクト遂行能力が重視される。

コスト優位1/5

建設業は規模の経済が働きにくい。資材調達や建設技術におけるコスト優位性は一時的であり、他社も同様の技術や調達網を持つ可能性がある。

規模の経済3/5

大規模インフラプロジェクトの受注実績や、海外展開における経験は、規模の経済と参入障壁となり得る。長年の実績に基づく信頼性も強み。

競合との比較優位

清水建設

清水建設は、五洋建設と同様に総合建設業者であり、大規模インフラや建築分野で強みを持つ。技術力やブランド力は同等かそれ以上と見られるが、収益性や財務安定性で差が見られる場合がある。

大林組

大林組も大手総合建設業者で、建築・土木の両分野で高い競争力を持つ。特に、環境技術やスマートシティ関連で先行しており、五洋建設との差別化要因となり得る。

強気シナリオ

大型インフラ投資の拡大により、受注が安定的に増加する。

海外事業の成長が加速し、収益性が向上する。

技術革新やDX推進により、生産性が向上し、コスト競争力が高まる。

弱気シナリオ（モート侵食）

国内建設需要の低迷や、公共投資の削減が事業に悪影響を与える。

海外での事業リスク（政治的・経済的不安定、為替変動）が顕在化する。

資材価格の高騰や人件費の上昇が、収益性を圧迫する。

反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）

受注の減少、採算性の悪化、大規模な損失計上などが継続し、財務基盤が弱体化する。これにより、将来の成長に必要な投資ができなくなり、競争力がさらに低下する。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の活発化と海外事業の拡大が牽引し、売上・利益ともに安定的に成長。ROEも15%超を維持し、株主還元も充実する見込み。

中立

国内建設市場の緩やかな成長と、海外事業の堅調な推移により、売上は微増、利益は横ばい傾向。ROEは10%前後で推移し、安定した配当を維持する見込み。

弱気

建設需要の低迷、資材価格高騰、海外事業の不振などが重なり、売上・利益ともに減少。ROEは5%を下回り、株主還元も抑制される可能性。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 5,368億
2. 健全な財務	自己資本比率 25.1%
3. 利益の安定性	11年連続黒字
4. 配当の継続性	10年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 274.0%
6. 適度なPER	PER 15.5倍
7. 適度なPBR	PBR 2.68倍