ストライダーズ(9816)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 50 | 3 | 1 | -0 | 8.2 | 1.5 | — | 45.4 |
| FY2016 | 64 | 3 | 2 | 1 | 12.1 | 2.6 | — | 48.6 |
| FY2017 | 80 | 2 | 1 | 2 | 6.2 | 14.1 | 0.0 | 41.6 |
| FY2018 | 92 | 2 | 1 | -0 | 3.6 | 8.7 | 0.0 | 44.5 |
| FY2019 | 133 | 3 | 2 | 2 | 7.1 | 17.5 | 0.0 | 41.9 |
| FY2020 | 105 | 1 | 1 | 4 | 4.9 | 13.5 | 3.0 | 43.4 |
| FY2021 | 75 | -0 | 2 | -1 | 6.9 | 19.9 | 3.0 | 50.6 |
| FY2022 | 74 | 1 | 1 | 3 | 4.7 | 14.0 | 5.0 | 53.5 |
| FY2023 | 77 | 0 | 1 | -4 | 3.2 | 9.9 | 5.0 | 54.3 |
| FY2024 | 78 | 0 | 0 | -6 | 1.8 | 5.3 | 5.0 | 44.8 |
バフェット流モート診断
総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:判定中
ストライダーズの事業内容(不動産賃貸・管理、不動産仲介等)において、特許やブランド力、規制ライセンス等による明確な無形資産の優位性は確認できない。
不動産賃貸・管理事業においては、既存の賃借人との契約関係や、新たな物件探し・契約の手間を考慮すると、一定のスイッチング・コストが存在する可能性がある。しかし、その程度は限定的と判断される。
ストライダーズの事業モデルにおいて、ユーザー数の増加がサービスの価値を直接的に高めるネットワーク効果は発生しない。
不動産業界において、ストライダーズが他社と比較して構造的に低いコストで物件を取得・管理・運営できるような優位性は見られない。
不動産賃貸・管理事業は規模の経済が働く側面があるが、ストライダーズの現在の事業規模や市場シェアを考慮すると、業界全体に対して最適化された少数寡占を形成するほどの優位性は限定的である。
競合との比較優位
強気シナリオ
不動産市況の回復と賃料上昇による収益増加
保有不動産の含み益の拡大
新規賃貸物件の開発・取得によるポートフォリオ拡充
弱気シナリオ(モート侵食)
不動産市況の悪化による賃料収入の減少
金利上昇による借入コストの増加と不動産評価額の低下
空室率の上昇による収益機会の損失
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
ストライダーズの投資が失敗するには、まず不動産市場全体が長期的に低迷し、賃料収入が継続的に減少することが必要である。さらに、同社が保有する不動産の価値が大幅に下落し、含み損が発生する状況も考えられる。また、金利上昇局面において、同社の財務レバレッジが裏目に出て、借入コストの増加が収益を圧迫し、資金繰りが悪化するシナリオも考えられる。加えて、競合他社がより効率的な物件管理や低コストでの開発を進め、ストライダーズの競争力をさらに低下させることも、失敗要因となりうる。
5年後のモート予測
不動産市況の好転と新規物件獲得により、賃貸収入が着実に増加し、保有不動産の評価額も上昇する。配当性向の維持・向上も期待される。
緩やかな市況回復と既存物件の安定稼働により、収益は横ばい傾向で推移する。新規投資は限定的となる可能性がある。
不動産市況の悪化や金利上昇により、賃料収入が減少し、保有不動産の評価損が発生する。財務状況が悪化し、配当の維持も困難になるリスクがある。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 25億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 44.8% | |
| 3. 利益の安定性 | 10年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 -35.6% | |
| 6. 適度なPER | PER 59.0倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 1.03倍 |
合格数:2/7 部分的合格