8841

テーオーシー(8841)に経済的な堀はあるか

不動産業 不動産

株価

現在株価
1,045
2026-09-01
時価総額
943 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 218 67 45 132 5.5 36.7 59.3
FY2017 187 53 254 659 28.5 218.5 9.0 69.6
FY2018 184 63 45 -41 5.1 44.3 11.0 77.6
FY2019 184 62 45 43 5.0 46.4 9.0 80.0
FY2020 161 56 41 23 4.4 43.2 10.0 82.7
FY2021 163 57 31 28 3.3 32.7 10.0 83.7
FY2022 157 43 33 -6 3.2 34.3 10.0 85.8
FY2023 137 23 51 100 5.0 54.6 10.0 86.2
FY2024 132 14 18 -49 1.8 19.3 10.0 87.2
FY2025 10.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産0/5

テーオーシーは特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的IPを保有しているという明確な証拠はない。事業は主に不動産の賃貸・管理であり、無形資産による競争優位性は限定的と判断される。

スイッチングコスト2/5

東京ビッグサイトの賃貸事業においては、大規模イベント開催における会場の固定性や、イベント主催者にとっての会場変更に伴う多大なコスト(集客、設営、告知等)がスイッチング・コストとなり得る。しかし、他の不動産賃貸事業ではスイッチング・コストは低い。

ネットワーク効果0/5

不動産賃貸事業であり、ユーザーが増えることでサービスの価値が増大するネットワーク効果は基本的に発生しない。イベント会場としての東京ビッグサイトは、参加者や出展者の集まりが重要だが、これはネットワーク効果とは異なる。

コスト優位1/5

不動産開発・管理における規模の経済や効率化の可能性はあるが、業界全体で見て構造的に圧倒的なコスト優位性を持つという証拠はない。立地や物件の質による収益性の差が大きく、コスト優位性は限定的。

規模の経済3/5

東京ビッグサイトという大規模複合展示場を運営しており、国内有数の規模を持つ。この規模は、大規模イベントの誘致や運営において一定の優位性をもたらす。しかし、不動産業界全体で見ると、より大規模なプレイヤーも存在する。

競合との比較優位

強気シナリオ

東京ビッグサイトの継続的な稼働率向上と賃料収入の増加

新規開発物件(商業施設、ホテル等)からの収益貢献

インバウンド需要の回復によるイベント開催数の増加

弱気シナリオ(モート侵食)

大規模イベントの開催中止・縮小リスク(パンデミック等)

競合施設の開業による競争激化

金利上昇による不動産価値の低下と借入コストの増加

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

テーオーシーの投資が失敗するには、東京ビッグサイトの集客力が著しく低下し、イベント主催者が代替会場へ大規模にシフトすることが真実でなければならない。これは、代替となる大規模展示場の不足、あるいはテーオーシーの施設運営能力の根本的な劣化を示唆する。また、同社が保有する不動産の価値が、市場全体の不動産価格下落以上に大きく減少し、かつ新規開発プロジェクトが計画通りに進まず、採算割れを起こすシナリオも考えられる。さらに、主要なテナントが賃料負担増に耐えきれず、次々と退去し、空室率が恒常的に高止まりする状況も、同社の収益基盤を揺るがす要因となるだろう。これらの複合的な要因が重なることで、同社の競争優位性は失われ、投資は失敗に終わる可能性がある。

5年後のモート予測

強気

東京ビッグサイトの稼働率が安定的に推移し、インバウンド需要の回復も追い風となる。新規開発物件も順調に進捗し、収益基盤が強化されることで、売上・利益ともに緩やかな成長が見込まれる。

中立

東京ビッグサイトの収益は安定するものの、イベント業界の動向や競合施設の状況により成長は限定的。新規開発物件の貢献は徐々に現れるが、全体としては横ばい基調で推移する可能性が高い。

弱気

国内外の経済情勢悪化やパンデミック再燃等により、イベント開催が大幅に減少し、東京ビッグサイトの稼働率が低下する。金利上昇も重なり、不動産価値が下落、新規開発も停滞し、業績は悪化する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 943億
2. 健全な財務 自己資本比率 87.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -16.1%
6. 適度なPER PER 52.8倍
7. 適度なPBR PBR 0.90倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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