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リコー

電気機器 電機・精密

研究開発費（時系列）

年度R&D費用（億円）設備投資（億円）
2025-03 - 490
2024-03 - 533
2023-03 - 455
2022-03 - 374
2021-03 - 422

研究開発活動（本文）

FY2025｜8,457 文字
６ 【研究開発活動】当社グループは、使命と目指す姿を「“はたらく”に歓びを」と定めており、“はたらく”に寄り添い 変革を起こし続けることで、人ならではの創造力の発揮を支え、持続可能な未来の社会をつくります。また、「デジタルサービスの会社」への実現に向けて抜本的な収益構造変革を行う「企業価値向上プロジェクト」を進めております。研究開発分野においてはデジタルサービスとの親和性が高い領域に選択と集中を進めるとともに、適正な投資配分を行っております。体制面では、社内外でのデジタルとデータを活用した基盤及び価値創出の機能を強化しております。お客様のカスタマーサクセスを当社グループの提供価値と定め、既存ビジネスの深化と新たな顧客価値の進化、及びこれらを持続的に可能にする社内外でのデータ活用基盤、機能を強化しております。グローバルに広がる約140万社の顧客基盤を生かし、デジタルサービスの会社としてさらなる拡大を目指しております。本社での研究領域として、「RICOH Smart Integration(RSI)」 を支えるデジタル基盤技術の研究開発は「デジタル戦略部」にて進めております。AI/ICT技術の開発や”はたらく”をデジタル化する技術の開発、それらに携わるデジタル人材の育成・強化を担い、デジタルサービスの会社としての拡大を支えております。また、当社の中長期的な成長を支える研究開発と当社グループの共通基盤技術開発は「先端技術研究所」で進めております。研究開発の進め方としては、グローバルに拠点間の連携を深めながらそれぞれの地域特性を活かした市場ニーズの調査・探索、技術開発を行っております。また、世界各地にテクノロジーセンターやカスタマーエクスペリエンスセンターを開設し、お客様のサポートを通じて直接把握したニーズを製品開発へフィードバックする仕組みにより、お客様と一体となった価値共創活動を展開しております。オープンイノベーションにおいては、スタートアップ企業や社内外の起業家の成長を支援して事業共創を目指すアクセラレータープログラム「TRIBUS(トライバス)」を2019年度より実施しております。６年目を迎えた当連結会計年度においては、当プログラムへの参加を希望する社外172件、社内62件の応募がありました。社内外の審査員によるコンテストを通過したスタートアップ企業と社内メンバーによる新規事業テーマには当社グループ内に登録されているそれぞれが専門性を有する約300名のサポーターをはじめとした様々なリソースを活用可能とし、挑戦する人の支援・育成、新規事業の創出を促進する文化のさらなる醸成を目指しております。加えて2023年度よりBtoB領域での最新のデジタルサービスを牽引するスタートアップへの戦略的な投資を実行するCVC（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）ファンド「RICOH Innovation Fund」を設立し、戦略的な投資活動を行っております。社内でのR&Dに加え外部企業との連携や協業を通じて研究開発の加速に取り組みます。 国際会計基準の適用に伴い、当社グループでは開発投資の一部について資産化を行い、無形資産に計上しております。無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発投資は 95,068百万円です。 (1) デジタルサービス当社グループは、成長領域である「プロセスオートメーション」と「ワークプレイスエクスペリエンス」、それらを支える「ITサービス」の提供に注力し、グローバルに均質なサービスを提供します。 プロセスオートメーション領域においては、デジタル技術による業務プロセスの自動化・最適化を通じて、タスクの極小化と生産性の向上を実現すると共に、AI技術を活用し、お客様が保有するデータ価値の最大化を図ります。提供サービスの「RICOH kintone plus」は、お客様にノウハウがなくてもkintoneを有効活用できるように、AIとのチャットを通じて業務改善アプリを自動生成する「アプリ生成アシスタント」機能を追加しました。また、お客様のDX推進と業務改善に貢献するための新機能「RICOH 導入効果測定プラグイン」の提供を開始し、作業時間等を基に導入効果の可視化を実現しました。「DocuWare」は、当連結会計年度に買収したnatif.aiの先進的なAI技術「インテリジェントドキュメントプロセッシング」により、OCR機能の高度化や文書の自動分類・振り分け等の強化を図っております。社内外でのAI活用の一環として、生成AIアプリ開発プラットフォーム「Dify」を導入し、現場起点で業務効率化に取り組む社内実践を開始しました。社員自らがAIアプリを作成・運用することで蓄積されたノウハウと知見を通じて、お客様の業務課題に寄り添った価値提供に繋げていきます。更に、当社グループのAI技術は経済産業省が立ち上げた国内生成AI開発力強化プロジェクト「GENIAC」に採択され、マルチモーダルLLMの本格的な開発を開始する等、AI技術をオンプレミス・クラウドのどちらの環境でも活用いただけるような価値提供を加速しております。 ワークプレイスエクスペリエンス領域においては、デジタル技術でシームレスなコミュニケーションと質の高いコラボレーションを実現し、お客様に最適な環境を提供しております。欧州に加えて北米と中南米にて、ワークプレイスをより効率的に活用するためにデスクやスペースの予約管理機能を備え、お客様の利用状況に基づき更なる最適化を目指す「RICOH Spaces」の提供を開始しました。 これらの成長領域を支えるITサービス領域においては、ワークプレイスの基盤となる情報通信・セキュリティ・データ 管理の環境を構築しております。「RICOH Global Security Operation Center」をポーランドに設立し、サイバー脅威に対するマネージドセキュリティサービスを欧州一部地域にて提供開始しました。今後、グローバルに展開地域を拡大していきます。また、お客様との共創を目的とする「RICOH Smart & Innovation Center」をリコージャパン株式会社本社事業所に新設しました。当社グループのデジタルサービスやAI技術の活用を通じて、お客様の課題解決とDX&GXの実現に向けて伴走しております。メキシコ、アルゼンチン、ブラジルにも「RICOH Innovation Center」を新設し、お客様との対話を通じて新たな顧客価値を提供します。 当社グループは、デジタル技術で、業務プロセスの最適化による組織の生産性向上と、コミュニケーションとコラボレーションに最適な環境の提供を実現し、お客様の創造力の発揮を支援します。 なお、当連結会計年度の当事業分野に係る研究開発投資は 14,947百万円です。 (2) デジタルプロダクツ当社グループは、A３機世界シェアトップレベルの複合機、世界シェアNo.１のドキュメントスキャナー、国内シェアNo.１の組込みコンピュータの提供を通じ、オフィスや現場ではたらく人の進化・成長を支え、社会課題解決に貢献する新たな価値を創出・提供しております。 当連結会計年度においては、重要な社会課題であるサーキュラーエコノミーの実現に向け、A３カラー複合機「RICOH IM C4500F CE/C3000F CE」を発売しました。本製品は部品の86％をリユース部品で構成し、また内蔵ソフトウェアをバージョンアップすることで新しい機能を追加できる「RICOH Always Current Technology」の搭載により長期にわたり快適にご使用いただくことができる、環境配慮型の新製品です。循環型社会、脱炭素社会への意志を込めた新たなモデル名称「CE（Circular Economy）」を冠しました。 また、資本提携効果を新たな商品として結実させ、PFUの用紙搬送技術をリコー複合機のADF（自動原稿送り装置）として搭載したA３カラー複合機「RICOH IM C6010SD/C4510SD/C3010SD」を発売しました。本製品では原稿に負荷をかけにくいストレート１パス両面読取の採用によりノンカーボン紙やカード類への対応力を向上させ、サイズ指定不要で不定形サイズ帳票の混載スキャンを可能とし、AIによる天地方向補正機能を搭載しております。アナログとデジタルをシームレスにつなぎデータ活用やAI活用を促進するキーデバイスとして、新たなモデル名称「SD（Seamless Digitalization）」を冠しました。 ドキュメントスキャナーでは、PFUの「ScanSnap」がグローバル累計出荷台数で730万台を突破しました。また６言語の手書き文字やバーコード等様々な文字種のデータ抽出に対応したAI-OCRソフトウェア「PaperStream Capture Pro」をリリースし、デジタル化機能の更なる向上を図りました。 以上のとおり、競争力ある複合機、ドキュメントスキャナーの提供により、デジタルサービスの基盤強化を進めることができました。 一方、複合機の開発・生産を担う合弁会社として2024年７月に組成したETRIAでは、組成から７か月後の2025年２月にOKIの参画を発表しました。この参画により、小型/省資源・省エネルギー型商品の開発、キーパーツの共通化によるコストダウン、レジリエントな生産体制構築を強化していきます。 組込みコンピュータ事業では、2025年４月にリコーインダストリアルソリューションズ株式会社とPFUの一部事業・組織を統合した新会社「リコーPFUコンピューティング株式会社」を発足しました。これにより、企画・開発・販売機能の最適化、商品ラインナップの拡充、新規領域の成長加速による資本効率の向上を図るとともに、急速に進化するAI技術に対応したエッジデバイスやエッジソリューションの提供にも力を入れていきます。 このような体制強化を通じて経営環境の変化への対応力をより一層強化し、世界に必要とされ続けるモノづくりのリーディングカンパニーへの歩みを進めていきます。 なお、当連結会計年度の当事業分野に係る研究開発投資は 32,673百万円です。 (3) グラフィックコミュニケーションズ当社グループは、高品質で信頼性の高い製品とサービスの投入により、印刷現場のデジタル化を推進します。それにより、自動化・省人化とプロセスの可視化を実現し、お客様の収益力の向上に貢献しております。加えて社会課題解決の同軸化を図り、SDGsの達成に積極的に取り組みます。 商用印刷分野においては、印刷業のお客様に向けて、生産性向上に寄与する印刷機やゴールド、シルバー等高付加価値を可能にする特色トナー、上流から下流まで工程を統合的に管理するワークフローソリューションを組み合わせた提案を行っており、Offset to Digitalを加速して、お客様の現場プロセスのデジタル化を牽引していきます。また、電炉鋼板や再生プラスチックを使用した製品の開発を行い、環境負荷を低減しております。そのため、インクジェット技術、電子写真技術、サプライ技術、光学設計技術、画像処理技術、次世代作像エンジン要素技術、最先端ソフトウエア技術の開発を継続して行っております。 産業印刷分野においては、産業用インクジェットヘッド技術の開発、製品化に注力し、製品ラインナップの拡充に取り組んでおります。MHシリーズヘッドは高耐久性と幅広いインク対応力でお客様よりご好評を頂いており、主にサイングラフィクス分野で使用されております。また、MEMS技術を活用した小型・高精細印刷に対応するTHシリーズヘッドも新規で採用いただけるお客様が増えております。 なお、当連結会計年度の当事業分野に係る研究開発投資は 20,541百万円です。 (4)インダストリアルソリューションズサーマル事業分野においては、世界で圧倒的なシェアを占める高付加価値サーマルペーパー（感熱紙）をはじめ、高い品質の製品・サービスを提供し、さらなるお客様の信頼獲得を目指しております。高付加価値サーマルペーパーは、近年の環境意識の高まりから、社会課題解決型商品(発色材料の安全性を高めたフェノールフリーラベル)の販売を欧州市場、日本市場、北米市場で進め、グローバル展開しております。また、欧州ではバガスを基材としたコンポスタブル性サーマルラベルを開発、サーマルラベルとして初めてフランスのホームコンポスタブル認証を取得したことで、さらなる顧客価値を創造していきます。 一方、デジタルサービスへのビジネス転換、環境負荷を低減する「ラベルレスサーマル」*をはじめとするスマートパッケージングビジネスは機能性包材の展開により、ラベルレスメディアの国内事業が大きく成長し、プラスチック・紙資源の削減や、ロール交換工数の削減、包材SKUの削減に貢献したことが評価され、公益社団法人日本包装技術協会における第48回木下賞（新規創出部門）を受賞しました。今後、お客様のDXに加え、ESGにも貢献する商品として、ソリューション提案を進めることでラベルレスメディアの普及拡大をグローバルでリードし、パッケージ業界の変革に貢献します。＊ラベルレスサーマル：印字機能を有する基材へ文字・コードの可変情報を直接印字することで、商品の視認性を高め、業務の効率化、コストダウンを可能にする当社の印字プロセス 産業プロダクト事業分野においては、生産技術とIoT、AI、画像認識等の最先端技術を融合し、データ認識処理による 情報変換を通じた情報の見える化により、様々な産業設備のインテグレーションで、自動車車体、医療、素材業界等幅広い分野での生産ソリューションを提供しております。また、成長著しい車載リチウムイオンバッテリー外観検査においては、現場における少人化、自動化ニーズの高まりから安全・信頼性を高める検査ラインとして評価され、事業が急速に拡大しております。これからも様々な顧客ニーズに応じた最適なライン構築を実現することで、導入から運用、その後のサポートまでの価値を提供することで生産設備業界の効率化に貢献していきます。 なお、当連結会計年度の当事業分野に係る研究開発投資は 3,277百万円です。(5) その他事業当社グループのもつ技術のさらなる活用と、オープンイノベーションを通じた新規事業創出により社会課題解決に取り組みます。同時に各事業の状況を見極め、メリハリのある経営資源配分と意思決定を行っております。 ■デジタルカメラ分野デジタルカメラ分野を担うリコーイメージング株式会社では、PENTAXとGRの２つのブランド価値をより高め、"デジタル"手法を駆使してお客様とダイレクトにつながり、両ブランドの魅力をより一層研ぎ澄ませて深化しております。当社グループでは、100年に及ぶカメラ開発の歴史で培われた、光学設計、光学部品加工技術を柱に、最先端のデジタル画像処理技術を搭載した画像処理エンジンPRIME VやGR ENGINE６と、高度なノイズ処理を実現するアクセラレーターユニットI, IIのコンビネーションにより、すべての感度域で優れた階調再現や質感描写を実現したデジタルカメラ製品の開発を行っております。また、これらの技術に加え、当社独自のボディ内手振れ補正機構SR(Shake Reduction)を搭載し、優れた手振れ補正性能を有するとともに、この機構を応用したローパスセレクター機能やリアルレゾリューション機能を開発しております。これらの技術に加え、高度な電子部品集積技術や独自の機構設計により、高画質や速写性、携帯性というカメラの本質的な価値を追求し、写真に拘りを持つユーザーの皆様へ、これらの技術を搭載したデジタルカメラをシリーズで提供しております。 ■スマートビジョン分野ワンショットで360度撮影ができるカメラ「RICOH THETA」を発売以降、360度画像・映像を活用した事業の幅を広げてきました。現在では、クラウドサービスと連携させることでワークフロー全体を効率化するソリューションを提供し、業務効率化と生産性の向上を実現するRICOH360プラットフォーム事業を展開・強化しており、建設業界をはじめとした業界の「どこからでも簡単にアクセス可能なリモートで現場を可視化するアプリケーション」によるDX加速と、深刻化する人材不足や高齢化、長時間労働等の社会課題の解決を目的に、様々なパートナー企業と共創を進めております。 ■バイオメディカル分野2025年３月にバイオテクノロジーのベンチャー企業であるElixirgen Scientificを完全子会社化しました。同社がもつ技術やノウハウと当社の技術や強み、リソースを掛け合わせることで、iPS細胞を活用した創薬支援事業の強化や、日本国内におけるmRNAを用いた治療薬製造基盤の整備·構築を進めております。人々の健康と安心への貢献はもとより、国内の経済安全保障の観点からも、医療用mRNAの製造能力のさらなる強化を目指し、ワクチンをはじめとするmRNA医薬品の創薬を支援していきます。 ■インクジェット電池分野脱炭素社会の実現のため、自動車業界では電気自動車の普及が求められており、その推進にはリチウムイオン電池が重要な役割を担っております。当社の高度な分散技術を応用したインクと長年培ったインクジェット技術を組み合わせることにより、自由な位置、自由な膜厚、自由な形状で電池材料のデジタル印刷が可能となりました。この革新的な製造プロセスによって材料ロス削減による環境負荷/コストの削減、リチウムイオン電池の性能向上、全固体電池の実用化に貢献します。 なお、当連結会計年度の当事業分野に係る研究開発投資は 6,835百万円です。 (6) 基礎研究分野 当社グループではこれまで、商品の差別化につながる基礎研究分野として、お客様の業務の効率化や時間、場所に捉われない新しい働き方に貢献するためのデータ収集・解析技術、人工知能を応用したシステムソリューション開発を進めております。また、フォトニクス技術、MEMS、画像認識・画像処理技術を融合した高度なセンシング技術・エッジデバイス技術、分析・シミュレーション等の基盤技術や検証、シミュレーション等の技術、機能性材料、プリンティング技術の応用研究開発を進めております。 多くの企業がAI利活用に注目する中、業務への適用には、業種・業務の特性や企業固有の用語への対応が不可欠です。デジタル戦略部では、お客様の高度な業種・業務を支援するサービスを拡充すべく、各企業のニーズに応じて柔軟にカスタマイズ可能なリコー独自LLMの開発を推進しております。当連結会計年度には、オンプレ・クラウド両対応でGPT-４と同等の性能を持つ、700億パラメータの日本語プライベートLLM等を開発しました。 先端技術研究所では、将来に向けて二つの提供価値領域にフォーカスして開発を行っております。・HDT(Human Digital Twin at Work)：ワークプレイスで働く人を、人や空間のデータを利用するデジタルツインにより支援する技術。建物設備の３Dデータ化＋AIの技術や、AIトレーニング技術等により、働く人に合わせた価値提供に取り組んでおります。・IDPS(Industrial Digital Printing System)：インクジェット技術を活用し、塗着効率を極限まで高めた自動車塗装工法や、カーボンニュートラル実現に向けたペロブスカイト太陽電池の低コスト・高生産工法の研究開発実証実験に取り組んでおります。分析・シミュレーション等の共通基盤技術は、引き続き当社グループの研究・開発・設計・生産のあらゆる現場に展開し、新たな価値提供と効率化、品質向上を実現します。 協業パートナーとの共創も積極的に推進しており、当連結会計年度は、23％以上の開発テーマで協業パートナーと共同研究・開発を実施しました。また、研究開発のグローバル化を推進しており、国内の先端技術研究所と欧州・東南アジアの企業・スタートアップ、研究機関等とを繋ぐイノベーションハブ拠点を、欧州・シンガポールに設立し、様々な企業・研究機関とコラボレーションし、イノベーション創出を目指します。 なお、当連結会計年度の当分野に係る研究開発投資は 16,795百万円です。

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