フタバ産業

６ 【研究開発活動】当社グループは、創業以来築き上げてきた「技術開発力」と「モノづくり力」により社会課題の解決に挑戦し続け、「環境」「安心」「豊かな生活」の３分野で価値を世界中のお客様にお届けしてまいります。「環境」分野では、地球をクルマによる大気汚染や騒音から守ることと、カーボンニュートラルの実現を目指した研究開発を進めております。そのために、製品開発段階から自動車メーカー及びサプライヤーとともにLCA(ライフサイクルアセスメント)を意識したモノづくりを推進しております。取り組み事例としては、各部品の軽量化による燃費向上やボデー部品の一体化によるCO2排出量の削減を目指した技術開発を進めております。また、自然への負荷を減らしながら、クルマを使う人が幅広い選択肢を持てるように、PHEV、HEV用の航続距離向上につながるバッテリー容量の拡大を容易にする小型消音デバイスの開発と、その組み合わせによって多彩なレイアウトに最適対応できるモジュラーマフラの開発を推進しております。BEV(電気自動車)用では、バッテリーセルケースやバッテリー冷却プレートの開発を強化しております。さらに、新規事業のひとつとして既存の物流トラック(エンジン車)に後付け可能なCO2回収装置を搭載することで、走行時のCO2排出量の削減と回収したCO2を利用できる中小型トラック向け「車載式CO2回収システム」の開発を推進しております。新たに建機(油圧ショベル)における活用を想定した実験を開始し、システムの改良と回収後のCO2の利用先・利用方法の検討を進め、CO2を削減するだけではなく、活用するビジネスモデルの構築を目指してまいります。「安心」分野では、クルマでの移動時の「安全」のために、衝突安全性能の向上を目指し、乗員を危険から守るボデー骨格部品の研究開発をモノづくり全体で進めております。取り組み事例として、モノづくりとCAE解析の活用により、物流の効率化も含めた中規模組立部品での早期の構造提案を継続実施し、2024年４月に発売されたトヨタ「ランドクルーザー"250"」に、従来通りのボデー部品に加え、「ルーフサイドインナサブアッセンブリ」が採用され、中規模組立部品採用車種を増やしております。また、加工難易度の高い1470MPa冷間超ハイテン材を使用した「フロントピラーアッパアウタ」も他車種に続き採用されました。今後、車両全体を考えたボデー部品と排気系部品等の機能を融合させたゾーン開発の推進や1470MPa級冷間超ハイテン材の幅広い成形工法の開発と製品展開、衝突性能解析技術の深化と新たな衝突形態へのチャレンジを継続してまいります。さらに、お客様との共創を実現するため、車両開発へのさらなる早期参画も進めてまいります。「豊かな生活」分野においては、人が豊かだと感じる生活シーンを想像し、実現できるモノとサービスをお届けしてまいります。農業事業では、環境負荷物質の削減と生産性の向上を両立する持続可能な農業をサポートし、安全安心な農作物をお届けできるような製品やシステムの開発を進めております。農林水産省が策定した「みどりの食料システム戦略」が目指すゼロエミッション施設園芸の実現に貢献するため、「agleaf®reader CO2システム」のCO2回収効率向上に取り組み、さらなる改良を続けております。2025年４月に本取り組みが農林水産省の「みどりの食料システム法に定める基盤確立事業実施計画」に認定され、さらなる普及拡大を目指してまいります。また、サーキュラーエコノミーに貢献する「エネルギー循環型農業システム」の開発に取り組むとともに、将来性を見越した低リスク農業への転換に必要な有機農業に貢献する「レーザー除草ロボット」の開発も産学官で継続して進めております。新規事業などの先行開発分野に大きくリソーセスをシフトして開発スピードを上げるとともに、さらにその前段階となるリサーチ分野や基礎技術研究についても活動を推し進め、新たな市場を創造してまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は5,733百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、創業以来築き上げてきた「技術開発力」と「モノづくり力」により社会課題の解決に挑戦し続け、「環境」「安心」「豊かな生活」を世界中にお届けしてまいります。「環境」分野では、地球をクルマによる大気汚染や騒音から守ることと、カーボンニュートラルの実現を目指した研究開発を進めております。そのために、製品開発段階から自動車メーカー及びサプライヤーとともにＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）を意識したモノづくりを推進しております。取り組み事例としては、自然への負荷を減らしながら、クルマを使う人が幅広い選択肢を持てるように、ＰＨＥＶ、ＨＥＶ用の航続距離向上につながるバッテリー容量の拡大を容易にする小型消音デバイスの開発と、その組み合わせによって多彩なレイアウトに最適対応できるモジュラーマフラの開発を推進しております。ＢＥＶ（電気自動車）用では、大型バッテリケースやバッテリー冷却プレートの開発、既存エンジン車においては、産学協力のもと、超希薄燃焼技術の開発を進め、ガソリンエンジンの水素着火による燃費向上、CO2排出量の削減を目指した技術開発を強化しております。 また、新規事業のひとつとして既存の物流トラック（エンジン車）に後付け可能なCO2回収装置を搭載することで、走行時のCO2排出量ゼロと回収したCO2を利用できる中小型トラック向け車載用の「オンボードCO2回収システム」の開発を推進しております。第1回目の実車両での公道実験走行を実施しました。 今回の実験結果をもとに、システムの改良と回収後のCO2の利用先・利用方法の検討を進め、CO2を削減するだけではなく、活用するビジネスモデルの構築を目指しております。「安心」分野では、クルマでの移動時の「安全」のために、衝突安全性能の向上を目指し、乗員を危険から守るボデー骨格部品の研究開発をモノづくり全体で進めております。これまでの部品単品の作り易さに特化した形状提案から、モノづくりとＣＡＥ解析の活用により、中規模組立部品での物流の効率化も含めた早期の構造提案を実施し、2023年10月に発売されたＴＯＹＯＴＡ「クラウン（スポーツ）」にリアフロアパンアッセンブリやエプロンサブアッセンブリ等が採用されました。 新たに、鉄の可能性を追求し、成形技術やレーザー溶接技術を活用したさらなる大型化・一体化へのチャレンジや車両全体を考えたボデー部品と排気系部品等の機能を融合させたゾーン開発を進めております。また、幅広い1470MPa級冷間超ハイテン材の成形工法の開発も継続して進めております。衝突性能確認のためのＣＡＥ解析のさらなる向上、モノづくりのための精度向上ＣＡＥ解析など、引き続き構造提案力とモノづくり力を進化させ、安全・安心につながるボデー部品を提供してまいります。「豊かな生活」分野においては、人が豊かだと感じる生活シーンを想像し、実現できるモノとサービスをお届けしてまいります。農業事業では、環境負荷物質の削減と生産性の向上を両立する持続可能な農業をサポートし、安全安心な農作物をお届けできるような製品やシステムの開発を進めております。農林水産省が策定した「みどりの食料システム戦略」が目指すゼロエミッション施設園芸の実現に貢献する化石燃料使用量ゼロ、CO2排出量実質ゼロとなる「木質バイオマス燃焼式 光合成促進システム」を開発しました。新たに、サーキュラーエコノミーに貢献する「エネルギー循環型農業システム」の開発に取り組むとともに、将来性を見越した低リスク農業への転換に必要な有機農業に貢献する「レーザー除草ロボット」の開発も産学官で継続して進めております。新規事業などの先行開発分野に大きくリソーセスをシフトして開発スピードを上げるとともに、更にその前段階となるリサーチ分野についても活動を推し進めております。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は5,087百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、「環境・安心・豊かな生活で時代の変化をリードする」をスローガンに、創業以来築き上げてきた「技術開発力」と「モノづくり力」により社会課題の解決に挑戦し続けております。「環境」では、自然環境への負荷を低減する排気系部品を、「安心」では、乗員を危険から守り、安心できるボデー・内装部品を、「豊かな生活」では、生活品質を高める製品や商品・サービスを、と定義付け、今後も揺らぐことのない大切な提供価値として更により良いモノへと進化させつつ、より多くの地域の皆様にお届けすることで、広く社会に貢献してまいります。「環境」分野においては、当社（単体）工場のCO2排出量を2030年までに2013年比で50％以上削減するという独自目標達成に向けて、モノづくりはもちろん、製品開発段階から自動車メーカー及びサプライヤーとともにＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）を意識した取り組みを推進しております。当連結会計年度では、ＰＨＥＶ(プラグインハイブリッド車)におけるバッテリーの搭載容量拡大に貢献する排気系システムや生産時のCO2排出量の削減に貢献するインパネリンフォースメントを開発し、３月に発売されたＴＯＹＯＴＡ「プリウスＰＨＥＶ」に採用されております。また現在、航続距離向上につながるバッテリー容量の拡大を容易にする小型消音デバイスの開発と、その組み合わせによって多彩なレイアウトに最適対応できるモジュラーマフラの開発を推進しております。更に水素燃料や合成燃料に対応する内燃機関製品の開発や、ＢＥＶ（電気自動車）への搭載を目指したバッテリー関連製品などの開発を強化し、カーボンニュートラル実現のために、全方位で車の電動化やCO2削減に貢献する開発を推進してまいります。「安心」分野では、乗員を危険から守るボデー骨格部品をモノづくり力で実現することを目指し、これまでの部品単品毎の作り易さに特化した形状提案から、精度向上を目指して進化を続けているＣＡＥ解析の活用などにより、中規模アッセンブリでの衝突性能とモノづくりを両立した早期の構造提案へとレベルアップさせてきました。中規模アッセンブリ製品では、ＴＯＹＯＴＡ「ｂＺ４Ｘ」やＳＵＢＡＲＵ「ソルテラ」のリヤフロアパンアッセンブリやリアフロアサイドメンバーサブアッセンブリが採用され、昨年５月に販売されました。また冷間超ハイテン材の取り組みとして1180MPa級の冷間超ハイテン材の成形工法を手の打ち化し、更に1470MPa級の冷間超ハイテン材を使用したフロントピラーアッパアウタ、フロントピラーアッパインナがトヨタ車で初めて新型「プリウス」に採用されました。1470MPa材は、一般的な鋼材よりも非常に高い強度を持ち、板厚を薄くしても目標性能が確保できるため、車両の軽量化に貢献することができます。一方で、伸びにくい材料であるため寸法精度の確保に課題がありましたが、超ハイテン材の量産で培ったノウハウや成形解析による最適形状の織り込みにより、この課題を克服することができました。引き続き構造提案力とモノづくり力を進化させ、安全・安心につながるボデー部品を提供してまいります。最後に「豊かな生活」分野においては、農業事業に加えて社会課題に対するソリューションを提供する新規事業に挑戦しております。農業事業では、持続可能な食料システムの構築やCO2ゼロエミッション化を目指した「CO2貯留供給装置」に加え、将来性を見越した低リスク農業への転換に必要な有機農業に貢献する「除草装置」の開発を行っており、早期実用化に向けて開発を加速してまいります。また新規事業ではカーボンニュートラルへの貢献を目指し、新たなCO2回収技術の確立に向けて、産学官と連携して取り組みを推進しております。将来性への期待が高い車両の電動化や新規事業などの先行開発分野に大きくリソーセスをシフトして開発スピードを上げるとともに、更にその前段階となるリサーチ分野についても新たに活動を開始しております。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は4,446百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、カーボンニュートラルに貢献する新技術・新工法開発に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。当連結会計年度は、中長期技術開発計画に基づいたボデー系商品や電動化対応商品など主力商品の開発強化とともに、機能統合による新たな価値を創造する商品開発や産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。ボデー系商品においては、車体の軽量化と衝突安全性の確保に対応するために、ホットスタンプや冷間プレスで1180ＭＰａ級の高張力鋼板の新成形工法を量産化し、更に1470ＭＰａ級の高張力鋼板の成形工法に取組み、軽量かつ高強度なボデー骨格部品の構造開発を進めております。これら開発の効率を更に上げるべく、ＭＢＤ(モデルベース開発)を取り入れ、開発のスピードアップを図っております。電動車への対応については、ＨＶ(ハイブリッド車)、ＰＨＶ(プラグインハイブリッド車)の更なる燃費向上に向けた各商品の軽量化やバッテリースペースの拡大に貢献する小型・高性能なマフラーの新技術開発と部品のモジュラー化に取り組んでおります。また、各国の環境規制強化に対応する排出ガス対策においては、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯＸ(窒素酸化物)処理装置の開発を継続して取組み、解析技術による効率化を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も進めております。ＢＥＶ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、開発ロードマップに基づき、当社のコア技術に更に付加価値を高める為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を更に強化して進めております。当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業については、ＳＤＧｓやライフサイクル視点でのカーボンニュートラルに向けた新たな開発を推進しております。今後も当社のコア技術と外部技術の連携により「安全・安心」「環境」をキーワードに自動車部品事業を中心とした環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を継続して進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は4,296百万円であります。

５ 【研究開発活動】 当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。 当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、中長期技術開発計画に基づいて、部品共通化やモジュール化、また機能統合による新たな価値を創造する商品開発や、産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。排気系・燃料系の各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量化や低コスト化を図ると共に、付加価値の高い商品開発を進めております。各国の環境規制強化に対応する排出ガス対策においては、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯＸ(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も進めております。ボデー系商品においては、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや冷間プレスで1180ＭＰａ級の高張力鋼板の新成形工法を量産化し、更に1470ＭＰａ級の高張力鋼板の成形工法に取組み、軽量かつ高強度なボデー骨格部品の構造開発を進めております。これら開発の効率を更に上げるべく、ＭＢＤ(モデルベース開発)を取り入れ、開発のスピードアップを図っております。 電動車については、ＨＶ(ハイブリッド車)、ＰＨＶ(プラグインハイブリッド車)の更なる燃費向上に向けた各商品の軽量化やバッテリースペースの拡大に貢献する小型・高性能なマフラーの新技術開発に積極的に取り組んでおります。また、ＥⅤ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、開発ロードマップに基づき、当社のコア技術に更に付加価値を高める為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を今まで以上に強化して進めております。当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業については、ＳＤＧｓやライフサイクル視点でのカーボンニュートラルに向けた新たな開発を推進しております。 今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、当社のコア技術と外部技術の連携により「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心とした環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を継続して進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,285百万円であります。

５ 【研究開発活動】 当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。 当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、10年後を見据えた技術開発計画を策定しながら、部品共通化やモジュール化、また、機能統合による新たな価値を創造する商品開発や、産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。排気系・燃料系の各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量化や低コスト化を図ると共に、付加価値の高い商品開発を進めております。排出ガス対策においては、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)及びディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も進めております。 ボデー系商品においては、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180MPa級の高張力鋼板の新成形工法を量産化し、更に1470MPa級の高張力鋼板の成形工法に取組み、軽量かつ高強度なボデー骨格部品の構造開発を進めております。これら開発の効率を更に上げるべく、MBD(モデルベース開発)を取り入れ、開発のスピードアップを図っております。電動車については、ＨＶ(ハイブリッド車)、ＰＨＶ(プラグインハイブリッド車)の更なる燃費向上のため、マフラーや排気熱回収装置の小型・高性能化に向けた新技術開発に積極的に取り組んでおります。また、ＥⅤ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、2040年目線での開発ロードマップに基づき、当社のコア技術に更に付加価値を高める為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を今まで以上に強化して進めております。当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業については、ＣＯ２を回収し貯留・供給する農業装置の開発を完了し、製品ラインナップを充実させております。 今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術である成形技術と接合技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を継続して進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,443百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。 当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、10年後を見据えた商品シナリオに基づき、部品共通化やモジュール化、また機能統合による新たな価値を創造する商品開発、さらには産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。主力商品の排気系・ボデー系・燃料系の各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量かつ低コストを重点とした商品開発を進めております。ＨＶ(ハイブリッド車)などの燃費向上のための排気熱回収装置は、高性能・小型・軽量化を進めております。更にエネルギー効率を最大限に引き上げる為のヒートマネジメントシステムについても積極的に開発を推進しております。また、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180ＭＰa級の高張力鋼板の新成形工法を量産化し、更なる高性能な高張力鋼板の成形工法に取組み、薄板かつ高強度なボデー骨格部品の開発を進めております。排出ガス対策においては、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も進めております。これら開発の効率を更に上げるべく、ＭＢＤ(モデルベース開発)を取り入れ、開発のスピードアップを図っております。ＥⅤ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、2040年目線での開発ロードマップに基づき、当社のコア技術を活かしながら更に付加価値を高める為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を今まで以上に強化して進めております。また、非自動車分野の新規事業については、ＣＯ２を回収し貯留・供給する農業装置の開発を完了し、販売を開始しております。今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術である成形技術と接合技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,494百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。 当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、10年後を見据えた商品シナリオに基づき、部品共通化やモジュール化を含めた商品開発や、産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。主力商品の排気系・ボデー系・シャシー系・燃料系各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量かつ低コストを重点とした商品開発を進めております。ＨＶ(ハイブリッド車)などの燃費向上のための排気熱回収装置は、高性能・小型・軽量化を進めております。更にエネルギー効率を最大限に引き上げる為のヒートマネジメントシステムについても積極的に開発を推進しております。また、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180MPa級超の高張力鋼板の新成形工法に取組み、薄板かつ高強度なボデー骨格部品の開発を進めております。排出ガス対策においては、排ガスの分析装置を導入し、排気系システムとして、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も図っております。ＥⅤ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、2040年目線での開発ロードマップを見直し、当社のコア技術に更に付加価値をつける為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を今まで以上に強化して進めております。また、当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業については、ＣＯ２を回収し貯留・供給する農業装置の開発を完了し、販売を開始しております。今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術であるプレス・溶接技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,367百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、10年後を見据えた商品シナリオに基づき、部品共通化やモジュール化を含めた商品開発や、産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。主力商品の排気系・ボデー系・シャシー系・燃料系各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量かつ低コストを重点とした商品開発を進めております。ＨＶ(ハイブリッド車)などの燃費向上のための排気熱回収装置は、高性能・小型・軽量化を進め、今後も基軸商品として受注拡大を目指してまいります。更にエネルギー効率を最大限に引き上げる為のヒートマネジメントシステムについても積極的に開発を推進しております。また、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180MPa級高張力鋼板の新成形工法に取組み、薄板かつ高強度なボデー骨格部品の開発を進めております。排出ガス対策においては、排ガスの分析装置を導入し、排気系システムとして、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も図っております。ＥⅤ(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、当社のコア技術に更に付加価値をつける為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を今まで以上に強化して進めております。また、当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業についても、開発の目処立てを終え、事業化を目指し推進しております。今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術であるプレス・溶接技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,235百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、10年後を見据えた商品シナリオに基づき、部品共通化やモジュール化を含めた商品開発や、産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。主力商品の排気系・ボデー系・シャシー系・燃料系各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量かつ低コストを重点とした商品開発を進めております。ＨＶ(ハイブリッド車)などの燃費向上のための排気熱回収装置は、高性能・小型・軽量化を進め、今後も基軸商品として受注拡大を目指してまいります。更にエネルギー効率を最大限に引き上げる為のヒートマネジメントシステムについても積極的に開発を推進しております。また、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180MPa級高張力鋼板の新成形工法に取組み、薄板かつ高強度なボデー骨格部品の開発を進めております。排出ガス対策においては、排ガスの分析装置を導入し、排気系システムとして、ガソリン車のＣＯ(一酸化炭素)／ＨＣ(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のＰＭ(粒子状物質)／ＮＯx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も図っております。環境機器分野では、ガスコージェネの改質器、熱交換器などの開発を継続しております。これらの分野は、今後大きな市場拡大が期待されており、商品力の強化をさらに進めてまいります。また、当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業についても、開発の目処立てを終え、事業化を目指し推進しております。今後も「排出ガスのクリーン化」「ＣＯ２排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術であるプレス・溶接技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を進めてまいります。研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は3,079百万円であります。