リオン

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、微粒子計測器事業、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。その中で、環境機器事業においてはNorsonic社と連携し、製品やサービスの開発を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,137百万円であります。微粒子計測器事業では、半導体の微細化に対応するため、さらに細かい粒径の計測を可能とする最先端機種の開発を進めました。微粒子計測器事業における研究開発費は516百万円であります。医療機器事業では、最新のデジタル信号処理とAI（人工知能）を組み合わせた騒音抑制機能や、会話音声への影響が少ない衝撃音低減機能などによる自然で豊かな聞こえを実現した充電式耳かけ型補聴器「リオネット２」を開発し、2024年５月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は777百万円であります。環境機器事業では、振動レベルおよび振動加速度レベルの瞬時値や時間率レベル、時間平均レベルなどの最大値、最小値を３方向同時に測定・表示可能な振動レベル計「ＶＭ－５７」を開発し、2024年７月に発売したほか、設備診断や現場計測に最適なハンディタイプのFFT分析測機能付きの振動分析器「ＶＡ－１４」を開発し、2025年3月に発売しました。環境機器事業における研究開発費は842百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、微粒子計測器事業、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。その中で、環境機器事業においてはNorsonic社と連携し、製品やサービスの開発を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,239百万円であります。微粒子計測器事業では、測定できる粒径区分を６段階に増やすなどの機能拡充とシンプルな操作画面で使いやすさを向上させたハンドヘルドパーティクルカウンタ「ＫＣ－５２Ａ」を開発し、2023年11月に発売しました。微粒子計測器事業における研究開発費は439百万円であります。医療機器事業では、最新のデジタル信号処理とAI（人工知能）を組み合わせた騒音抑制機能や、会話音声への影響が少ない衝撃音低減機能を搭載した充電式耳あな型オーダーメイド補聴器「リオネット２」を開発し、2023年８月に発売したほか、補聴器による聞こえの改善度を計測する補聴効果測定装置「ＨＦ－０６」を開発し、2024年１月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は949百万円であります。環境機器事業では、作業者の負担にならないように小型かつ軽量で、個人ばく露測定が可能な騒音ばく露計「ＮＢ－１４」を開発し、2024年２月に発売したほか、計量法、JIS、IEC規格に適合する騒音計で107dBの広い直線動作全範囲を有し、30dBから137dBの騒音レベルをレンジ切り替えすることなく測定可能な普通騒音計「ＮＬ－２８」を開発し、2024年３月に発売しました。環境機器事業における研究開発費は850百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業、環境機器事業及び微粒子計測器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。研究開発体制について、技術開発センターにおいては、補聴器、医用検査機器、音響振動計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に所管事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。なお、微粒子計測器については、微粒子計測器事業部において新製品開発をはじめとした研究開発活動を行っております。また、環境機器事業においては、ノルウェーの音響計測器製造・開発会社であるNorsonic ASの買収により当社グループとのシナジーを生み出し、市場に前例のない製品やサービスの開発に注力してまいります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,904百万円であります。医療機器事業では、音の成分を強調することで言葉を聞き取りやすくする「音声強調」機能などを搭載しながら価格を抑えたリオネット補聴器「ＬＳシリーズ」を開発し2022年10月に販売したほか、独自開発したバイノーラル（両耳）信号処理技術を用いた聴覚拡張ヒアラブルウェア「ＡＳＭОＬＡ®（アスモラ）」の開発を進めました。医療機器事業における研究開発費は938百万円であります。環境機器事業では、新たにLAN端子やUSB Type-C端子を搭載することで、使いやすさを向上させた普通騒音計「ＮＬ－４３」と精密騒音計「ＮＬ－５３」、精密騒音計（低周波音測定機能付き）「ＮＬ－６３」の開発を行いました。環境機器事業における研究開発費は588百万円であります。微粒子計測器事業では、電子デバイス関連市場及び医薬関連市場向けに気中微粒子計や液中微粒子計の開発を進めるとともに、浄水場、製薬工場等での水質の清浄度管理に使用する生物粒子計数器の開発を行いました。微粒子計測器事業における研究開発費は376百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業、環境機器事業及び微粒子計測器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。研究開発については技術開発センターが所管しており、補聴器、医用検査機器、音響・振動計測器及び微粒子計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、全事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,766百万円であります。医療機器事業では、ハウリング音や不快な衝撃音を抑える機能などを搭載した、高度・重度難聴者向けのポケット型デジタル補聴器「ＨＤ－３４」を開発し2021年12月に販売したほか、新生児の難聴を早期発見するための検査機器である「聴覚スクリーナー audioscreener 2」を開発し2022年２月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は916百万円であります。環境機器事業では、騒音職場から作業者の健康被害を予防するため、長年培った騒音計の技術を活かした個人用の騒音ばく露計の開発を進めました。環境機器事業における研究開発費は491百万円であります。微粒子計測器事業では、最先端の半導体製造現場などの品質管理におけるフッ化水素酸溶液に対応した液中微粒子計測器として、薬液中の0.02μm粒子まで計測可能な液中パーティクルセンサ「ＫＳ－２０Ｆ」を開発し2022年２月に発売しました。微粒子計測器事業における研究開発費は357百万円であります。なお、当社は2022年４月より、微粒子計測器事業の伸長に伴い、同事業の製品開発や生産、設計変更に関する業務スピードの益々の迅速化を図るため、技術開発センターの微粒子計測器開発業務を微粒子計測器事業部に移管しております。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業、環境機器事業及び微粒子計測器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。研究開発については技術開発センターが所管しており、補聴器、医用検査機器、音響・振動計測器及び微粒子計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、全事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,647百万円であります。医療機器事業では、補聴器の主力ラインナップとなる 「リオネットシリーズ」 において、優れた基本性能を備えたままに価格を抑えた「プレミエンスＶ」 を開発したほか、障害者総合支援法購入基準該当品の高度難聴用耳かけ型補聴器 「ＨＢ－Ａ６Ｈ」や、 片耳（１台）10万円のお求めやすい価格帯の補聴器「ＨＢ－Ａ６ＥＳ」を開発し、それぞれ2020年７月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は840百万円であります。環境機器事業では、環境計測市場及び産業計測市場向けに騒音計や振動計の開発を進めるとともに、交通インフラ並びにダム、発電所などの設備保全に使用する地震計等の開発を行いました。環境機器事業における研究開発費は436百万円であります。微粒子計測器事業では、電子デバイス関連市場及び医薬関連市場向けに気中微粒子計や液中微粒子計の開発を進めるとともに、浄水場等での水質の清浄度管理に使用する生物粒子計数器の開発を行いました。微粒子計測器事業における研究開発費は370百万円であります。なお、当社が蓄積してきた技術を広く紹介するため、技術情報誌「RION Technical Journal」を2021年４月に創刊し、当社ウェブサイトに公開しております。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業、環境機器事業及び微粒子計測器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。研究開発については技術開発センターが所管しており、補聴器、医用検査機器、音響・振動計測器及び微粒子計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、全事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,841百万円であります。医療機器事業では、補聴器において、補聴器用空気電池と互換性のある充電池と充電器で構成され、補聴器を無接点で簡単に充電できる世界初の「補聴器用ワイヤレス充電システム」を開発し、2020年１月に発売したほか、外耳道閉鎖症や小耳症などにより一般的な補聴器の使用が難しい方に向けて、耳の軟骨部に振動を与えて聞こえを補う軟骨伝導補聴器の新型モデル「ＨＢ－Ａ２ＣＣ」を開発し、2020年５月に発売しました。また、医用検査機器においては、世界初のフルコードレスのオージオメータ「ＡＡ－Ｋ１Ａ」「ＡＡ－Ｋ１Ｂ」の２機種を開発し、2020年３月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は988百万円であります。環境機器事業では、国際協力機構（ＪＩＣＡ）の支援のもと進めてきた「航空機騒音の監視および測定技術の確立に向けた技術協力の実施」に関する成果報告会を、2019年10月にベトナムのハノイにて開催しました。成果報告会では、ノイバイ国際空港（ハノイ市）に設置した航空機騒音観測システムを使い、作成した測定・評価マニュアルをもとに、測定データの検証、分析を行った結果の報告に加え、今後の運用管理の必要性について提案しました。環境機器事業における研究開発費は448百万円であります。微粒子計測器事業では、半導体などの製造現場において、業界ではじめて高粘度試料を希釈せずに、原液のまま微粒子測定が可能な「高粘度試料用の液中微粒子測定システム」を開発し、2019年10月に発売しました。微粒子計測器事業における研究開発費は404百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける新製品の開発を目指して研究開発を行っております。補聴器及び医用検査機器については医療機器事業部、音響・振動計測器及び微粒子計測器については環境機器事業部が研究開発を進めているほか、Ｒ＆Ｄセンターにおいて、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、両事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,832百万円であります。医療機器事業では、補聴器において、最上位モデルである「リオネットシリーズ マキシエンス」とバリューモデルの「リオネットシリーズ マキシエンスＶ」において、スマートフォンアプリに対応し、ワイヤレス通信機能を搭載した耳かけ型補聴器６機種と、防水型の耳かけ型補聴器２機種を開発し、2018年８月に発売したほか、上記機種と同様に“より自然な聞こえ”を実現するデジタル信号処理ユニットを搭載しつつもお求めやすい価格帯の「リオネットシリーズ プレミエンス」を開発し、2019年２月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は929百万円であります。環境機器事業では、音響・振動計測器において、国際協力機構（ＪＩＣＡ）の支援のもと、ベトナムにおける航空機騒音の監視および測定技術の確立に向けた技術協力の実施に関して、ベトナム民間航空局、ベトナム空港公社と当社による３社の合意契約を締結し、2018年11月にノイバイ国際空港（ハノイ市）へ、ベトナム国内の空港において初となる航空機騒音観測システムを設置し、測定評価マニュアルの作成・提供、機器の測定技術指導を実施しました。環境機器事業における研究開発費は902百万円であります。なお、当社は2019年４月より、開発部門の機動性を高めるため、事業部とＲ＆Ｄセンターに分散していた技術者を集中した技術開発センターを新設し、プロジェクト制による開発体制へ移行しております。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける新製品の開発を目指して研究開発を行っております。補聴器及び医用検査機器については医療機器事業部、音響・振動計測器及び微粒子計測器については環境機器事業部が研究開発を進めているほか、Ｒ＆Ｄセンターにおいて、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、両事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,823百万円であります。医療機器事業では、補聴器において、高速、かつシームレス（継目のない）なデジタル処理により、違和感の少ない自然な聞こえを実現した「リオネットシリーズ」を開発し、平成29年８月に発売したほか、奈良県立医科大学との共同研究により、主に外耳道閉鎖症、多量の耳漏などにより通常の補聴器が使えない難聴者を対象とした、世界初の軟骨伝導補聴器を開発し、平成29年11月に発売しました。医用検査機器においては、オージオメータ等の当社製医用検査機器で検査した結果を医療機関の院内情報システムへ送信するソフトウェア「メディレポ（ＭｅｄｉＲｅｐｏ）」を開発し、平成30年３月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は958百万円であります。環境機器事業では、音響・振動計測器において、回転機械を中心とした産業機械の保守管理・点検を主目的としたポケッタブル振動計「ＶＭ－６３Ｃ」を開発し、平成29年９月に発売したほか、小型・軽量化を実現した精密騒音計「ＮＡ－３９Ａ」などの新製品による高精度な航空機騒音観測システムを開発し、平成29年10月に発売しました。微粒子計測器においては、注射剤などの製剤業界の品質管理を目的とした、光遮蔽型自動微粒子測定装置 液中パーティクルカウンタ「ＫＬ－０５」を開発し、平成30年４月に発売しました。環境機器事業における研究開発費は864百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける新製品の開発を目指して研究開発を行っております。補聴器及び医用検査機器については医療機器事業部、音響・振動計測器及び微粒子計測器については環境機器事業部が研究開発を進めているほか、Ｒ＆Ｄセンターにおいて、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、両事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,771百万円であります。医療機器事業では、補聴器において、従来の機種から機能を強化した「リオネットプレシアⅡＶ」、「リオネットクラッセ」、「リオネットウィー」に加え、高度・重度難聴のお子様向けに高出力と小型・軽量化を両立した「リオネットピクシー」など多数の新製品を開発し、平成28年７月に発売しました。医用検査機器においては、総合病院や耳鼻咽喉科の開業医において聴力の総合的な診断が可能なオージオメータ「ＡＡ－Ｍ１Ａ」を開発し、平成29年５月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は908百万円であります。環境機器事業では、音響・振動計測器において、地震発生時における列車の緊急停止を主目的とした地震警報記録装置「ＳＭ－４７」を開発し、平成28年９月に発売しました。微粒子計測器においては、液中の生物粒子を計数する装置として、従来製品から更なる小型化を実現したポータブル型ピコプランクトンカウンタ「ＸＬ－Ｍ１Ａ」を開発し、平成28年10月に発売しました。環境機器事業における研究開発費は863百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループ企業の中において、当社以外は特筆すべき研究開発活動を行っておりません。当社では、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける新製品の開発を目指し、法規制の順守、品質第一を念頭において研究活動を行ってまいりました。将来の基盤となる技術開発を行うＲ＆Ｄセンターでは、医療機器事業関連において世界初となる軟骨伝導補聴器の研究を奈良県立医科大学と進め、試作器による臨床試験を多くの外耳道閉鎖症患者等に実施し、その効果を実証できつつあります。同時に、製品化の法的手続き等を進められる段階になり、医療機器事業部において具体的な製品開発を進めております。また、補聴器の聞こえを阻害するハウリングや雑音その他の不快音を除去する処理技術の研究については、近い将来においてこれらの問題が解消したと言えるレベルに到達するという、高い目標で取り組んでおります。これにより、難聴者の生活の質の向上に、より一層貢献できる補聴器の開発が促進されると想定しております。環境機器事業関連においては、生物粒子計測の技術開発から生み出した、浄水分野におけるピコプランクトンカウンタの開発、医療分野における人工透析液のモニタリング装置の開発などのほか、この技術の適用分野をさらに拡げるべく、様々な種類の計測対象生物を検出するための処理技術の研究に取り組んでおります。また、様々な液体等の粘度と密度を同時に測定できる振動式の粘度計の研究につきましては、ハンディタイプの最終試作器を完成させ、学会等での発表を通して当該技術を用いた応用的な計測に対する顧客ニーズについて情報収集を進めております。補聴器、音響・振動計測器の基本構成部品であるマイクロホンについては、一般財団法人ＮＨＫエンジニアリングシステム並びに一般財団法人小林理学研究所とＭＥＭＳエレクトレットマイクロホンの共同研究を進め、その応用に関しては、東北大学との共同研究によって音源抽出分野への応用に対して一定の成果が望めるレベルになっております。 製品開発活動においては、顧客の新たなニーズを積極的に掘り起こし、かつ市場における当社製品の優位性を確保するよう、これまでに蓄積してきた技術ノウハウを生かした製品の開発を行いました。これらの研究開発活動で支出した当連結会計年度の研究開発費の総額は1,728百万円であり、売上高の9.2％に相当します。 セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。[医療機器事業]医療機器事業では、主に補聴器と医用検査機器に関する研究開発を行っており、研究開発費は851百万円であります。補聴器においては、平成27年８月に「日本人のための日本生まれの補聴器」と銘打って、「リオネットプレシアⅡ」を発売いたしました。本シリーズは、言葉を聞き取りやすくする当社独自の機能を搭載しており、母音や言葉全体の聞き取りやすさを追求することで「日本語の聞き取り」の向上を狙いとしております。当社では、日本語を含めた多くの言語で聞き取りに重要な役割を果たしている母音に着目し、子音だけでなく、母音もはっきり際立たせることで、従来の機能をさらに発展させた「ＳＳＳ Ｓｐｅｅｃｈ＋(スピーチプラス)」を開発し、当製品に搭載いたしました。また、長い電池寿命により電池交換の手間を軽減したポケット型デジタル補聴器「ＨＤ－７０」を開発いたしました。当製品は、大きくて見やすいボリュームを採用することで、手先が不自由な方にも簡単な操作が可能であり、デジタルならではのクリアな音質や、ハウリングが起きにくく、大きすぎる音をやさしく抑える機能などを搭載しています。主に自宅で使用し、低価格で操作が簡単な補聴器を求める顧客層に適した製品となっており、平成28年４月より販売を開始しております。医用検査機器においては、注力している中国市場で平成26年度に販売を開始した健診用オージオメータ及びＯＡＥスクリーナーにつづき、次の製品展開として、診断用オージオメータ及びインピーダンスオージオメータの現地仕様機種の開発を行いました。 [環境機器事業]環境機器事業では、主に音響・振動計測器と微粒子計測器に関する研究開発を行っており、研究開発費は877百万円であります。音響・振動計測器においては、平成27年６月に振動レベル計「ＶＭ－５５」を発売いたしました。当製品は、振動加速度レベルと人体の振動感覚特性で補正した振動レベルを、鉛直・水平の３方向同時に計測することができ、振動公害や監視に関する地盤・地面の振動測定に用いられます。ＳＤカードによるオプションプログラムのインストールにより、振動の分析機能や、振動の波形記録機能を追加搭載できます。日本工業規格をはじめ、計量法の特定計量器検定検査規則及び日本騒音制御工学会作成の振動測定マニュアルに対応するとともに、防塵防水性能ＩＰ５４を実現した製品です。また、平成27年10月に発売いたしました無線ドックユニット「ＳＡ－Ａ１ＷＤ」は、平成26年度発売のタブレット型多機能計測システム「ＳＡ－Ａ１」に無線接続できるオプションユニットで、マイクロホンや加速度ピックアップをはじめ各種センサの計測信号を無線化できます。ケーブル配線を不要としながらも高速伝送が可能であり、「ＳＡ－Ａ１」と「ＳＡ－Ａ１ＷＤ」４台の組み合わせで最大16チャンネルの同時計測を実現しました。オペレーティングシステムをアンドロイド（Ａｎｄｒｏｉｄ）ベースで開発した「ＳＡ－Ａ１」の計測の幅が更に広がり、お客様のご要望に沿った計測アプリケーションの提供が可能となっております。微粒子計測器においては、超純水プラント向けの液中パーティクルカウンタ「ＫＬ－３０Ｂ」を開発いたしました。電子デバイス製造工場では洗浄工程に超純水が使用されており、品質維持のために超純水中の微粒子の粒径と個数濃度の清浄度管理が必要とされます。当製品は、粒子検出部、表示部、流体制御部を一体化させたオールインワンタイプであり、超純水の製造ラインに直接接続し、清浄度を常時監視することが可能な製品として、平成28年６月より販売を開始しております。