6753

シャープ(6753)に経済的な堀はあるか

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
673
2026-09-01
時価総額
3,921 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 24,616 -1,620 -2,560 -594 820.1 -154.6 -2.7
FY2016 20,506 625 -249 366 -8.1 -6.9 16.6
FY2017 24,273 901 702 -207 17.5 106.1 0.0 19.8
FY2018 24,001 841 742 -885 19.9 116.8 10.0 18.8
FY2019 22,623 515 137 -598 5.1 22.5 20.0 14.1
FY2020 24,259 831 533 1,905 14.6 87.2 18.0 18.2
FY2021 24,956 847 740 437 15.8 121.1 30.0 23.2
FY2022 25,481 -257 -2,608 -262 -117.3 -407.3 40.0 11.8
FY2023 23,219 -203 -1,500 1,354 -95.3 -231.0 0.0 9.0
FY2024 21,601 273 361 1,022 21.5 55.6 0.0 10.5

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:無形資産 持続性:判定中

無形資産2/5

シャープは長年培ってきた「SHARP」ブランド力を持つ。特に液晶ディスプレイ分野での技術力や、家電製品における信頼性は無形資産となり得る。しかし、近年はブランド価値の毀損や、他社との技術競争激化により、その優位性は相対的に低下している。

スイッチングコスト1/5

BtoB事業(例:ディスプレイパネル)においては、顧客との長期契約や仕様のカスタマイズにより、一定のスイッチング・コストが発生する可能性がある。しかし、家電製品においては、ブランドや価格による選択が主であり、スイッチング・コストは低いと考えられる。

ネットワーク効果0/5

シャープの主要事業において、明確なネットワーク効果は見られない。製品の利用者が増えることで、製品自体の価値が向上するようなビジネスモデルではない。

コスト優位2/5

長年の製造業としての経験と、グローバルな生産体制を持つことで、一定のコスト競争力を持つ可能性がある。特に、自社でのパネル製造能力はコスト削減に寄与する側面もあるが、他社との価格競争は激しい。

規模の経済3/5

液晶パネル事業においては、大規模な生産設備への投資が必要であり、一定の規模の経済が働く。しかし、業界全体として過剰供給のリスクも抱えており、最適な少数寡占状態とは言い難い側面もある。

競合との比較優位

強気シナリオ

高付加価値ディスプレイ事業の成長

AIoT家電事業の拡大

中国市場でのブランド力回復

弱気シナリオ(モート侵食)

液晶パネル事業の競争激化と価格下落

新興国メーカーの台頭による価格競争

技術革新への追随遅延

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

シャープの投資が失敗するには、まず「SHARP」ブランドが、特にアジア市場において、もはや信頼や品質の象徴ではなく、単なる古い家電メーカーの烙印となってしまう必要がある。次に、液晶パネル事業において、韓国や中国の競合他社が、より低コストで高性能な製品を継続的に投入し、シャープが技術的優位性を完全に失い、価格競争にも敗北するシナリオが考えられる。さらに、AIoTやIoTといった次世代技術への適応に失敗し、既存の家電事業も陳腐化し、新たな収益の柱を築けない状況が続けば、同社の競争優位性は完全に失われるだろう。

5年後のモート予測

強気

高付加価値ディスプレイやAIoT家電の普及により、収益性が改善し、ブランド価値も再評価される。グローバル市場での存在感を回復し、安定的な成長軌道に乗る。

中立

既存事業の競争環境は厳しさを増すが、コスト削減や事業再編により、一定の収益を確保する。新たな成長ドライバーの育成には時間を要する。

弱気

主要事業の競争力低下が続き、収益が悪化する。技術革新への対応も遅れ、市場シェアを失う。財務状況も悪化し、事業継続に懸念が生じる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 3,921億
2. 健全な財務 自己資本比率 10.5%
3. 利益の安定性 6年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -22.9%
6. 適度なPER PER 10.9倍
7. 適度なPBR PBR 2.56倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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