東京製鐵（5423）の株価・財務・モート診断

株価

主要指標

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株価推移

10年財務トレンド

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	1,217	105	111	100	10.2	77.3	10.0	72.6
FY2018	1,641	105	113	94	9.6	78.9	10.0	67.7
FY2019	2,071	160	154	118	12.3	110.0	13.0	67.8
FY2020	1,799	174	138	146	10.6	103.5	15.0	72.8
FY2021	1,414	40	59	-14	4.5	48.0	16.0	70.4
FY2022	2,709	318	319	172	20.2	269.8	25.0	65.9
FY2023	3,612	381	308	279	17.2	272.4	40.0	66.2
FY2024	3,672	381	280	352	13.7	253.5	50.0	65.6
FY2025	3,268	301	212	-23	10.1	198.0	50.0	71.7
FY2026	2,681	72	116	-141	5.2	112.6	50.0	75.8

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●●●○○

3/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：7/25　主要モート：cost　持続性：安定→

主モート：cost（narrow）。総合スコア 7/25。強気材料： • 電磁鋼板の需要拡大（EV化、再生可能エネルギー関連） • 原料調達コストの安定化・…

低下 • 生産効率の更なる向上によるコスト優位の強化弱気材料： • 鉄スクラップ価格の高騰と安定しない調達 • 海外からの安価な鋼材の流入増加 • 主要顧客の設備投資の低迷や需要減少逆転思考：東京製鐵の競争優位性が失われるシナリオは、まず鉄スクラップという主要原料の調達コストが、競合他社と比較して著しく不利になる状況が考えられる。例えば、国内のスクラップ発生量が激減したり、海外からの需要が急増して価格が急騰し、東京製鐵が安定的に、かつ競争力のある価格で調達できなくなる場合である。また、電炉メーカーとしての生産技術や品質管理において、競合他社が革新的な技術を導入し、東京製鐵が追随できなくなる、あるいは、顧客がより安価で同等以上の品質を持つ代替材料（例えば、より高性能な合金鋼や複合材料など）へ移行する動きが加速し、東京製鐵の主要製品である電磁鋼板の需要が構造的に減少していく場合も、その優位性は失われるだろう。さらに、国内の鉄鋼業界再編が進み、より巨大な資本力を持つ競合が出現し、価格競争や設備投資競争で太刀打ちできなくなる可能性も否定できない。