研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-12 |
- |
369 |
| 2024-12 |
- |
567 |
| 2023-12 |
- |
533 |
| 2022-12 |
- |
482 |
| 2021-12 |
- |
303 |
研究開発活動(本文)
FY2025|732 文字
6 【研究開発活動】当社は、企業の持続的な成長と中長期的な価値向上のために、研究開発活動は重要な取り組みの一つと位置付けております。そのため、当社グループ(当社及び当社の関係会社)では、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、茅ヶ崎研究所、知多研究所、田ノ浦研究所が主体となり、基礎研究をベースにした環境負荷低減を含めた新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。また、自社の技術や製品の保護と他社技術に対する抵触回避という観点から、開発戦略本部の傘下に知的財産部を置き、関係部署間の迅速な情報共有と技術的なシナジーの発現により、研究開発活動を支えています。研究開発活動の内容は、定期的に取締役会に報告する仕組みとしております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、電子部品及び二次電池関連向けに高性能工業炉及び炭化けい素製品の商品開発を進めております。また、“先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する”という長期ビジョンであるカーボンニュートラルに関連する特許出願にも注力しており、特許登録件数の割合は増しております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は4,428百万円であります。
FY2024|722 文字
6 【研究開発活動】当社は、企業の持続的な成長と中長期的な価値向上のために、研究開発活動は重要な取り組みの一つと位置付けております。そのため、当社グループ(当社及び当社の関係会社)では、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、茅ヶ崎研究所、知多研究所、田ノ浦研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。また、自社の技術や製品の保護と他社技術に対する抵触回避という観点から、開発戦略本部の傘下に知的財産部を置き、関係部署間の迅速な情報共有と技術的なシナジーの発現により、研究開発活動を支えています。研究開発活動の内容は、定期的に取締役会に報告する仕組みとしております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、電子部品及び二次電池関連向けに高性能工業炉及び炭化けい素製品の商品開発を進めております。また、“先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する”という長期ビジョンであるカーボンニュートラルに関連する特許出願にも注力しており、特許登録件数の割合は増しております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は4,334百万円であります。
FY2023|728 文字
6 【研究開発活動】当社は、企業の持続的な成長と中長期的な価値向上のために、研究開発活動は重要な取り組みの一つと位置付けております。そのため、当社グループ(当社及び当社の関係会社)では、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、茅ヶ崎研究所、知多研究所、防府研究所、田ノ浦研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。また、自社の技術や製品の保護と他社技術に対する抵触回避という観点から、開発戦略本部の傘下に知的財産部を置き、関係部署間の迅速な情報共有と技術的なシナジーの発現により、研究開発活動を支えています。研究開発活動の内容は、定期的に取締役会に報告する仕組みとしております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、電子部品及び二次電池関連向けに高性能工業炉及び炭化けい素製品の商品開発を進めております。また、“先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する”という長期ビジョンであるカーボンニュートラルに関連する特許出願にも注力しており、特許登録件数の割合は増しております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は3,605百万円であります。
FY2022|430 文字
5 【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、電子部品及び二次電池関連向けに高性能工業炉及び炭化けい素発熱体の商品開発を進めております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は3,171百万円であります。
FY2021|430 文字
5 【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、電子部品及び二次電池関連向けに高性能工業炉及び炭化けい素発熱体の商品開発を進めております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は2,823百万円であります。
FY2020|444 文字
5 【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、工業炉及び炭化けい素発熱体の研究開発活動を行っており、電子部品及び二次電池関連の製造業向けに商品開発を進めております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は2,682百万円であります。
FY2019|444 文字
5 【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、工業炉及び炭化けい素発熱体の研究開発活動を行っており、電子部品及び二次電池関連の製造業向けに商品開発を進めております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は2,460百万円であります。
FY2018|530 文字
5 【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。東海高熱工業㈱においては、工業炉及び炭化けい素発熱体の研究開発活動を行っております。両分野のシナジー効果を図り、現在成長著しい電子部品及び二次電池関連の製造メーカー向けに商品化を進めております。また、開発研究部門と工場の連携を図り、顧客のニーズに合わせた試作品を適時供試し、早期上市に向けた活動を推進しております。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は18億8千3百万円であります。
FY2017|688 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。培った技術を基に、リチウムイオン二次電池用カーボン負極材、インクジェットプリンター用水性カーボンブラック等への研究開発投資を行っております。東海高熱工業㈱においては、「T-2018」中期経営計画の成長戦略の基盤づくりとして、取り組んできた成果を確実にビジネスに結びつける活動を行っております。そのうえで、他社にはない差別化製品を工業炉、炭化けい素発熱体ともに開発中です。両分野のシナジー効果も図り、二次電池製造、電子部品の製造メーカー向けに商品化を進めております。さらには、継続的に新製品を創出するため、開発部門と工場との連携を強化することにより、マーケティング・サンプル試作・新商品の市場投入のスピードアップを推進してまいります。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は14億8千2百万円であります。
FY2016|778 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所、田ノ浦研究所、茅ヶ崎研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の研究、応用工業化技術開発及び既存製品の高度化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、平成28年12月11日付で田ノ浦研究所を廃止し、その業務を田ノ浦工場へ統合したほか、茅ヶ崎研究所を富士研究所茅ヶ崎分室とする組織変更を行いました。また、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。 (主な研究開発の内容)当社において、成長分野に位置するファインカーボン、ファインセラミックスは優れた材料特性を有し、用途は多岐にわたりますが、近年、エネルギー関連、半導体、エレクトロニクス、環境分野への伸びが著しく、これらのハイテクニーズに合った製品の開発を行っております。培った技術を基に、リチウムイオン電池用カーボン負極材、インクジェットプリンター用水性カーボンブラック等への研究開発投資を行っております。東海高熱工業㈱においては、「T-2018」中期経営計画の成長戦略の基盤づくりとして、取り組んできた成果を確実にビジネスに結びつける活動を行っております。そのうえで、他社にはない差別化製品を工業炉、炭化けい素発熱体ともに開発中です。両分野のシナジー効果も図り、2次電池製造、電子部品の製造メーカー向けに商品化を進めております。さらには、継続的に新製品を創出するため、開発部門と工場との連携を強化することにより、マーケティング・サンプル試作・新商品の市場投入のスピードアップを推進してまいります。 (研究開発費の金額)当連結会計年度の研究開発費は22億4千9百万円であります。