ユシロ(5013)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 296 | 24 | 17 | 28 | 5.8 | 124.4 | 40.0 | 67.9 |
| FY2018 | 316 | 25 | 22 | 10 | 6.9 | 164.1 | 45.0 | 69.1 |
| FY2019 | 352 | 21 | 17 | -44 | 5.4 | 127.0 | 45.0 | 61.0 |
| FY2020 | 373 | 22 | 19 | 17 | 6.0 | 140.9 | 48.0 | 63.0 |
| FY2021 | 317 | 11 | 10 | 10 | 3.0 | 72.0 | 38.0 | 62.3 |
| FY2022 | 377 | 9 | 3 | -4 | 0.8 | 20.1 | 48.0 | 61.5 |
| FY2023 | 468 | 10 | 9 | 2 | 2.4 | 66.0 | 20.0 | 61.6 |
| FY2024 | 530 | 36 | 30 | 47 | 7.1 | 221.2 | 70.0 | 64.7 |
| FY2025 | 555 | 51 | 43 | 37 | 9.6 | 317.9 | 98.0 | 68.5 |
| FY2026 | 512 | 45 | 48 | 37 | 10.0 | 362.0 | 112.0 | 73.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア:5/25 主要モート:none 持続性:判定中
ユシロ(5013)は、石油・石炭製品を扱う企業であり、特定の強力なブランド、特許、規制ライセンス、または独占的IPに関する公開情報は限られています。そのため、無形資産による競争優位性は現時点では確認できません。
工業用潤滑油や特殊化学品は、特定の用途や設備に最適化されている場合が多く、顧客が代替品に切り替える際には、性能評価、適合性テスト、設備調整などのコストや手間が発生する可能性があります。しかし、切り替えが困難なほどの強固なスイッチング・コストが全体に存在するかは不明瞭です。
ユシロの事業内容(工業用潤滑油、特殊化学品など)は、ネットワーク効果が働きにくいBtoBビジネスが中心と考えられます。製品の利用者が増えることで、その製品自体の価値が向上するような構造は見られません。
石油・石炭製品業界は、原料調達、製造プロセス、スケールメリットがコスト競争力に影響を与えます。ユシロが特定の原料調達ルートや製造技術において、競合他社よりも構造的に有利なコストポジションを確立しているかは、公開情報からは判断が難しいですが、一定の効率性は追求していると考えられます。
石油・石炭製品業界は、大規模な設備投資と生産能力が求められる傾向があります。ユシロが業界内で一定の生産規模を持ち、効率的なオペレーションを行っている可能性はありますが、市場全体を寡占するほどの圧倒的な規模の経済を持っているかは不明です。
競合との比較優位
強気シナリオ
高付加価値な特殊化学品分野での技術革新と市場シェア拡大
環境規制強化に対応した製品開発による新たな需要獲得
既存顧客との長期的な関係維持による安定収益の確保
弱気シナリオ(モート侵食)
原油価格の変動による原料コストの上昇と収益圧迫
競合他社による低価格製品の投入や代替技術の出現
主要顧客の業績悪化や設備投資抑制による需要減少
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
ユシロへの投資が失敗するシナリオを考える場合、まず、同社が持つ競争優位性が、想定よりもはるかに脆弱であるという可能性を考慮する必要があります。例えば、主要製品における技術的な優位性が陳腐化し、競合他社がより低コストで高性能な代替品を容易に開発・提供できるようになる状況です。また、顧客との関係性が、単なる取引関係に過ぎず、容易に乗り換えられるリスクを抱えていることも考えられます。さらに、原油価格の急騰や、主要顧客の事業縮小といった外部環境の悪化が、同社の収益基盤を根底から揺るがす可能性も無視できません。これらの要因が複合的に作用し、同社の持続的な収益性と成長性を損なうことが、投資失敗の道筋となるでしょう。
5年後のモート予測
高機能製品へのシフトや新規市場開拓が進み、売上・利益ともに堅調に成長。特に環境対応型製品が牽引役となる。
既存事業の安定性を維持しつつ、緩やかな成長を続ける。原料価格の変動や競争環境の変化に一部影響を受ける可能性。
原料価格の高騰や需要の低迷が続き、収益性が悪化。代替技術の台頭により、一部事業からの撤退を余儀なくされるリスク。