研究開発活動(本文)
FY2026|533 文字
6【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち細胞治療薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、当社を研究開発の主要拠点として、日米で細胞治療薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。細胞治療事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1企業の概況 3事業の内容」に記載していますのでご参照ください。当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は23名であり、研究開発費の総額は2,678百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認取得に向けた製造関連の費用です。
FY2025|533 文字
6【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち細胞治療薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、当社を研究開発の主要拠点として、日米で細胞治療薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。細胞治療事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1企業の概況 3事業の内容」に記載していますのでご参照ください。当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は20名であり、研究開発費の総額は2,357百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認取得に向けた製造関連の費用です。
FY2024|535 文字
6【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、当社を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は20名であり、研究開発費の総額は2,849百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認取得に向けた製造関連の費用です。
FY2023|551 文字
5【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio, Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は41名であり、研究開発費の総額は6,118百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認取得に向けた製造関連の費用です。
FY2022|551 文字
5【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio, Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は61名であり、研究開発費の総額は4,955百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認申請に向けた製造関連の費用です。
FY2021|551 文字
5【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio, Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は57名であり、研究開発費の総額は4,071百万円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、SB623慢性期外傷性脳損傷プログラムの承認申請に向けた製造関連の費用です。
FY2020|680 文字
5【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio, Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は55名であり、研究開発費の総額は4,327,729千円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、当該SB623の外傷性脳損傷のフェーズ2臨床試験及び慢性期脳梗塞のフェーズ2b臨床試験に関わる外部委託費及び研究開発者の人件費です。また、当連結会計年度は、米国において共同開発及び販売ライセンス契約を締結していた大日本住友製薬株式会社から、米国で実施している慢性期脳梗塞フェーズ2b臨床試験に係る開発協力金収入を計上しています。
FY2019|677 文字
5【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio, Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めています。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針です。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は33名であり、研究開発費の総額は3,721,042千円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、当該SB623の外傷性脳損傷のフェーズ2臨床試験及び慢性期脳梗塞のフェーズ2b臨床試験に関わる外部委託費及び研究開発者の人件費です。当連結会計年度は、米国において共同開発及び販売ライセンス契約を締結している大日本住友製薬株式会社から、米国で実施している慢性期脳梗塞フェーズ2b臨床試験に係る開発協力金収入を計上しています。
FY2018|684 文字
6【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio,Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めております。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針であります。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は23名であり、研究開発費の総額は4,156,101千円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、当該SB623の外傷性脳損傷のフェーズ2臨床試験及び慢性期脳梗塞のフェーズ2b臨床試験に関わる外部委託費及び研究開発者の人件費であります。当連結会計年度は、米国において共同開発及び販売ライセンス契約を締結している大日本住友製薬株式会社から、米国で実施している慢性期脳梗塞フェーズ2b臨床試験に係る開発協力金収入を計上しております。
FY2017|727 文字
6【研究開発活動】当社グループでは、設立以来、病気・事故等で失われた機能の「再生」を促す効能を持った「細胞」医薬品、すなわち再生細胞薬の研究開発を行っています。 (1)研究開発体制当社グループでは、米国子会社SanBio,Inc.を研究開発の主要拠点として、日米で再生細胞薬の開発を進めております。技術シーズは大学等の研究機関より導入し、製造プロセス開発、非臨床試験、臨床試験を当社グループで進めています。再生細胞事業では製造に係るノウハウ蓄積が競争上極めて重要であるため、製造プロセス開発は自社で実施しています。一方、非臨床試験の実施については、大学等の研究機関や研究受託機関への委託を活用しています。臨床試験については、当社グループによる自社開発も可能な体制を構築しつつ、製薬会社との共同開発、製薬会社へのライセンスアウトを積極的に活用する方針であります。 (2)開発品の状況開発品目に関する詳細は、「第1 企業の概況 3.事業の内容」に記載していますのでご参照ください。 当連結会計年度末における当社グループの研究開発人員数は23名であり、研究開発費の総額は2,058,346千円となりました。当社グループの研究開発費の主な内容は、当該SB623の外傷性脳損傷のフェーズ2臨床試験及び慢性期脳梗塞のフェーズ2b臨床試験に関わる外部委託費及び研究開発者の人件費であります。当連結会計年度は、米国において共同開発及び販売ライセンス契約を締結している大日本住友製薬株式会社から、平成28年3月に慢性期脳梗塞フェーズ2b臨床試験の最初の被験者の組み入れが実施されたことに伴い受領した開発マイルストン収入5百万米ドルおよび、開発協力金収入を計上しております。