日本製紙（3863）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	9,924	238	84	218	1.9	72.6	60.0	31.0
FY2018	10,465	176	78	-178	1.8	67.8	60.0	30.5
FY2019	10,687	196	-352	123	-8.9	-304.3	30.0	27.7
FY2020	10,439	350	142	-31	3.7	122.9	40.0	27.5
FY2021	10,073	192	32	-987	0.8	27.7	40.0	26.7
FY2022	10,451	121	20	111	0.5	17.2	40.0	26.0
FY2023	11,526	-269	-504	-22	-12.1	-436.3	0.0	23.7
FY2024	11,673	173	227	683	4.6	197.1	10.0	27.1
FY2025	11,824	197	45	394	0.9	39.3	10.0	28.3
FY2026	11,926	252	117	314	2.2	101.7	15.0	29.2

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●●●○○

3/5

効率規模

●●●●○

4/5

総合スコア：10/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 10/25。強気材料： • 紙需要の底打ちと回復、特に高付加価値製品へのシフト • 再生可能エネルギー関連…

や建材など、新規事業分野での成長 • DX推進による生産性向上とコスト削減の進展弱気材料： • デジタル化の進展による紙媒体需要の構造的減少 • 原材料価格（木材パルプ、エネルギー）の高騰と円安による採算悪化 • 新興国メーカーとの価格競争激化逆転思考：この投資が失敗するには、日本製紙が紙需要の構造的減少に対応できず、高付加価値製品への転換や新規事業での成長に失敗することが真実でなければならない。具体的には、デジタル化の波に乗り遅れ、従来の紙製品市場での競争が激化し、原材料コストの上昇を価格転嫁できずに収益性が悪化するシナリオが考えられる。また、再生可能エネルギーや建材といった成長分野への投資が期待通りの成果を上げられず、既存事業の衰退を補えない状況も、この投資の失敗を招く要因となるだろう。さらに、競合他社がより迅速かつ効果的にコスト削減やイノベーションを進め、日本製紙の優位性を侵食していくことも、失敗の可能性を高める。