3402

東レ(3402)に経済的な堀はあるか

繊維製品 素材・化学

株価

現在株価
1,317
2026-09-01
時価総額
18,311 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 21,044 1,545 901 417 8.8 56.4 41.5
FY2016 20,265 1,469 994 387 9.0 62.2 42.6
FY2017 22,049 1,565 959 -575 8.2 60.0 14.0 42.1
FY2018 23,888 1,415 794 -840 6.5 49.6 15.0 40.6
FY2019 22,146 1,312 557 834 4.7 34.8 16.0 41.3
FY2020 18,836 559 458 1,137 3.5 28.6 16.0 43.5
FY2021 22,285 1,006 842 811 5.6 52.6 9.0 46.2
FY2022 24,893 1,090 728 425 4.5 45.5 16.0 48.1
FY2023 24,646 577 219 647 1.2 13.7 18.0 50.1
FY2024 25,633 1,275 779 1,918 4.3 48.9 18.0 51.9

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:11/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産3/5

東レは長年培ってきた高機能繊維(炭素繊維、アラミド繊維など)やフィルム、化学品分野での高い技術力とブランド力を有する。特に炭素繊維複合材料は航空宇宙産業や自動車産業で採用実績があり、高い品質と信頼性が評価されている。これらの素材は特許やノウハウによって保護されている側面がある。

スイッチングコスト2/5

東レの素材は、顧客であるメーカーの製品設計や製造プロセスに深く組み込まれている場合が多い。特に自動車や航空機などの分野では、一度採用された素材を変更するには、再設計、認証取得、テストなど多大な時間とコストがかかるため、一定のスイッチング・コストが発生する可能性がある。

ネットワーク効果0/5

東レの事業モデルは、主に素材の製造・販売であり、ユーザーが増えることで価値が増大するネットワーク効果は基本的に見られない。

コスト優位2/5

長年の経験と規模の経済により、一部の汎用素材においてはコスト競争力を持つ可能性がある。しかし、高機能素材分野では研究開発費や設備投資が先行するため、必ずしも構造的なコスト優位があるとは言えない。

規模の経済4/5

東レは炭素繊維、フィルム、化学品などの分野で世界有数の生産能力と販売網を持つ。特に炭素繊維ではグローバルでトップクラスのシェアを誇り、規模の経済を活かした効率的な生産体制を構築している。この規模は新規参入者にとって大きな障壁となる。

競合との比較優位

強気シナリオ

炭素繊維事業の拡大と収益性向上

EV化や航空機需要の回復による高機能素材の需要増

新規事業(ライフサイエンス、環境・エネルギーなど)の成長

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社の技術革新による優位性の低下

原材料価格の高騰や為替変動による収益圧迫

景気後退による主要顧客産業の需要低迷

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

東レの競争優位性が失われるシナリオを考える。まず、同社が強みとする炭素繊維や高機能フィルムの分野で、競合他社がより低コストで同等以上の性能を持つ素材を開発・量産できるようになった場合。次に、顧客産業(自動車、航空宇宙など)が、東レの素材に依存しない代替技術を開発・採用した場合。さらに、グローバルなサプライチェーンの再編や地政学リスクの高まりにより、東レの生産・販売体制が分断され、規模の経済や効率性が損なわれる可能性も考えられる。これらの要因が複合的に作用すれば、現在の競争優位性は大きく揺らぐだろう。

5年後のモート予測

強気

高機能素材の需要拡大と新規事業の成長により、売上・利益ともに堅調に推移。特に炭素繊維事業はEV化や航空宇宙分野での採用増により大幅な成長を遂げる。

中立

既存事業の安定成長に加え、一部新規事業の貢献により、緩やかな成長を続ける。為替や原材料価格の変動リスクは存在するものの、規模の経済と技術力で乗り越える。

弱気

世界経済の減速や競争激化により、主要事業の成長が鈍化。原材料価格の高騰や円安の進行が収益を圧迫し、利益は横ばいまたは微減となる可能性。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 18,311億
2. 健全な財務 自己資本比率 51.9%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -2.4%
6. 適度なPER PER 23.5倍
7. 適度なPBR PBR 1.05倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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