3093

トレジャー・ファクトリー(3093)に経済的な堀はあるか

小売業 小売

株価

現在株価
1,970
2026-09-01
時価総額
411 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 133 7 5 -3 13.1 44.0 49.2
FY2017 164 6 3 3 8.8 31.1 16.0 49.9
FY2018 177 9 6 1 13.1 49.8 16.0 48.4
FY2019 191 9 5 1 11.1 45.6 16.0 49.1
FY2020 187 1 -1 -1 -3.1 -11.9 17.0 41.1
FY2021 233 10 7 1 14.4 62.8 10.0 40.0
FY2022 282 26 17 6 25.1 76.3 17.0 46.1
FY2023 345 33 22 -9 26.3 95.9 37.0 47.8
FY2024 422 40 27 9 25.8 115.6 28.0 50.0
FY2025 486 48 32 13 24.6 135.3 36.0 50.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

トレジャー・ファクトリーはリユースショップ「トレファク」ブランドを展開。中古品という性質上、ブランド力による差別化は限定的だが、店舗デザインや品揃えの工夫で一定の認知度を確立。しかし、特許や独占的IPは主要な競争優位ではない。

スイッチングコスト1/5

中古品購入において、顧客が特定の店舗やブランドに強く固執するスイッチング・コストは低い。探している商品が見つかるかどうかが主な決定要因であり、他店への乗り換えは容易。ポイントプログラム等で囲い込みを図るが、効果は限定的。

ネットワーク効果0/5

トレジャー・ファクトリーのビジネスモデルには、ユーザー数の増加がサービスの価値を直接的に高めるネットワーク効果は存在しない。店舗網の拡大は規模の経済に寄与する可能性はあるが、ネットワーク効果とは異なる。

コスト優位2/5

中古品を安価に仕入れ、付加価値をつけて販売するビジネスモデル。独自の査定・値付けノウハウや、効率的な店舗運営によるコスト管理が競争力の源泉。しかし、競合他社も同様のノウハウを持つ可能性があり、圧倒的なコスト優位とは言えない。

規模の経済3/5

全国に多数の店舗を展開し、一定の規模を持つリユース業界において、トレジャー・ファクトリーは有力なプレイヤーの一つ。規模の経済による仕入れ・運営コストの効率化や、ブランド認知度の向上に寄与している。業界内での地位は確立しつつある。

競合との比較優位

強気シナリオ

リユース市場の拡大トレンドに乗った持続的な売上成長

M&Aや新規出店による積極的な事業拡大

PB商品開発やEC強化による収益性向上

弱気シナリオ(モート侵食)

競合激化による価格競争と利益率低下

中古品市場の成長鈍化または縮小

偽造品や品質問題によるブランドイメージの毀損

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

トレジャー・ファクトリーの投資が失敗するには、リユース市場全体の成長が予想以上に鈍化するか、あるいは縮小に転じることが必要である。また、同社が規模の経済や効率的な運営を通じて、競合他社に対して価格や品揃えで優位性を維持できなくなるシナリオも考えられる。特に、大手ECプラットフォームが中古品流通に本格参入し、プラットフォーム効果と規模の経済を武器に低コストで大量の流通を捌くようになれば、トレジャー・ファクトリーの既存の優位性は大きく損なわれるだろう。さらに、消費者の価値観が新品志向に戻る、あるいはフリマアプリなどの個人間取引がさらに普及し、同社のような店舗型リユース事業者の存在意義が薄れることも、投資失敗の要因となりうる。

5年後のモート予測

強気

リユース市場の拡大とPB商品・EC強化により、売上・利益ともに年率10%以上の成長を達成。店舗網の最適化と効率化が進み、収益性が向上する。

中立

リユース市場の成長に伴い、売上は年率5-8%程度で伸長。競合との競争は激化するものの、規模の経済とブランド力で一定の利益を確保する。

弱気

市場成長の鈍化と激しい価格競争により、売上成長は鈍化し、利益率は低下。新規出店戦略の失敗やEC化の遅れが響く。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 411億
2. 健全な財務 自己資本比率 50.0%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 21.0%
6. 適度なPER PER 13.0倍
7. 適度なPBR PBR 3.23倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

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