大成温調（1904）に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 562 | 17 | 12 | 9 | 6.1 | 90.4 | — | 45.0 |
| FY2016 | 598 | 23 | 20 | 51 | 9.2 | 301.1 | — | 48.3 |
| FY2017 | 519 | 25 | 19 | -20 | 8.3 | 290.3 | 46.0 | 55.5 |
| FY2018 | 548 | 20 | 6 | -8 | 2.5 | 86.6 | 46.0 | 50.5 |
| FY2019 | 581 | 19 | 15 | -4 | 6.3 | 226.1 | 70.0 | 52.3 |
| FY2020 | 486 | 13 | 11 | 53 | 4.8 | 174.4 | 70.0 | 60.0 |
| FY2021 | 492 | 13 | 10 | -5 | 3.9 | 152.0 | 72.0 | 61.4 |
| FY2022 | 465 | 17 | 15 | 5 | 5.8 | 246.0 | 76.0 | 61.3 |
| FY2023 | 611 | 30 | 20 | 22 | 7.6 | 335.7 | 82.0 | 56.2 |
| FY2024 | 625 | 31 | 25 | 4 | 9.0 | 408.5 | 128.0 | 59.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア：6/25 主要モート：スイッチング・コスト 持続性：判定中
特許やブランド力に関する情報は乏しい。建設業という性質上、無形資産による競争優位性は限定的と考えられる。
顧客は特定の建設業者との関係性を重視する可能性があるが、大規模プロジェクトでは入札競争も激しく、スイッチングコストは中程度と推測される。
ネットワーク効果が働く事業モデルではない。
規模の経済によるコスト優位性は限定的。建設業の特性上、個別のプロジェクトごとにコスト構造が変動しやすい。
売上高は増加傾向にあるが、同業他社と比較して突出した規模ではない。建設業全体として、一定の規模は必要とされる。
競合との比較優位
競合Aはより大規模なプロジェクトの実績があり、ブランド力も高い可能性がある。しかし、大成温調は特定の分野（例：空調設備）に強みを持つ可能性がある。
強気シナリオ
インフラ投資の拡大や再開発需要の増加により、受注が安定的に増加する。
技術革新やDX推進により、生産性が向上し、収益性が改善する。
ESG投資の観点から、環境配慮型建築への需要が高まり、同社の強みが活かされる。
弱気シナリオ（モート侵食）
建設資材価格の高騰や人件費の上昇が続き、収益を圧迫する。
景気後退により、新規建設投資が抑制され、受注が減少する。
競合他社との価格競争が激化し、利益率が低下する。
反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）
建設資材価格の高騰、人件費の上昇、景気後退による建設需要の低迷、競合他社との激しい価格競争などにより、売上高・利益ともに伸び悩み、ROEが低下するリスク。
5年後のモート予測
インフラ投資や再開発需要を背景に、売上高は年率5%以上で成長。技術革新による生産性向上で営業利益率も改善し、ROEは10%超を維持する。
緩やかな経済成長と建設需要の安定化により、売上高は年率2-3%で成長。コスト管理を徹底し、ROEは7-8%程度を維持する。
景気後退や資材価格高騰により、売上高は横ばいまたは微減。利益率は低下し、ROEは5%を下回る可能性がある。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 303億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 59.5% | |
| 3. 利益の安定性 | 10年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | 10年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 39.0% | |
| 6. 適度なPER | PER 12.2倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 1.09倍 |
合格数：6/7 防衛的投資家候補水準