1795

マサル(1795)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
5,600
2026-09-01
時価総額
43 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 96 6 4 5 11.1 84.0 22.0 45.5
FY2017 88 4 2 1 6.1 48.2 16.0 44.6
FY2018 82 3 3 -1 7.2 299.5 100.0 45.6
FY2019 91 5 4 9 9.5 423.7 145.0 43.9
FY2020 114 7 4 11 10.0 481.7 160.0 54.4
FY2021 78 4 3 0 7.3 369.2 125.0 59.0
FY2022 70 2 2 -1 4.3 218.6 80.0 68.0
FY2023 86 5 3 1 7.2 391.7 140.0 63.1
FY2024 89 4 3 -1 5.6 313.5 125.0 58.9
FY2025 106 6 4 12 7.7 455.9 160.0 59.9

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
●○○○○
1/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:9/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

建設業であり、特定のブランド力や特許などの無形資産による競争優位性は限定的。技術力やノウハウは存在するが、模倣が比較的容易な場合が多い。

スイッチングコスト2/5

建設プロジェクトは長期にわたり、顧客は一度契約すると他の業者への切り替えに時間とコストがかかる。しかし、新規参入の障壁はそれほど高くない場合もある。

ネットワーク効果1/5

建設業において、特定のネットワーク(例えば、ゼネコンと下請けの関係)は存在するが、これが直接的な競争優位性につながるかは限定的。顧客との関係性は重要。

コスト優位2/5

規模の経済や効率的な生産プロセスによるコスト優位性は、建設業においては限定的。資材調達や工法の改善によるコスト削減努力は行われている。

規模の経済3/5

売上高が直近5期で増加傾向にあり、一定の規模を持つことで、より大きなプロジェクトの受注や資材調達における交渉力を持つ可能性がある。FY2025の売上高は106.47。

競合との比較優位

競合A (例: 大手ゼネコン)

大手ゼネコンは、より強固なブランド力、多様な事業ポートフォリオ、強固なサプライチェーン、潤沢な資金力を持つ。マサルは規模やブランド力で劣るが、特定のニッチ分野や地域に強みを持つ可能性がある。

強気シナリオ

インフラ投資の拡大や再開発プロジェクトの増加により、受注が安定的に増加する。

M&Aや事業提携を通じて、事業規模を拡大し、さらなる規模の経済を追求する。

高付加価値な建築技術の開発・導入により、競合との差別化を図る。

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰や人件費の上昇が利益を圧迫する。

景気後退による建設需要の低迷が、受注の減少につながる。

競合他社との価格競争の激化により、利益率が低下する。

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

建設需要の急激な低迷、主要資材価格の制御不能な高騰、大規模な訴訟リスクの発生、または主要顧客の破綻などにより、売上・利益が大幅に減少し、財務基盤が悪化する。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の恩恵を受け、大型案件の受注が増加。高付加価値技術の導入で利益率も改善し、売上・利益ともに年平均10%以上の成長を目指す。

中立

堅調な国内建設需要を背景に、売上は年平均5%程度、利益は同3-5%程度の緩やかな成長を維持。規模の経済を活かし、安定した収益基盤を確保する。

弱気

資材高騰と人件費上昇が継続し、利益率が圧迫。建設需要も低迷し、売上・利益ともに横ばいか微減となるリスクがある。特に中堅以下の企業にとっては厳しい環境となる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 43億
2. 健全な財務 自己資本比率 59.9%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 11年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 27.8%
6. 適度なPER PER 10.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.81倍

合格数:6/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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