1446

キャンディル(1446)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
540
2026-09-01
時価総額
48 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

9年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2018 122 4 2 1 6.0 35.3 0.0 42.1
FY2019 132 5 2 7 7.8 24.3 8.0 45.9
FY2020 123 4 2 3 5.6 18.5 6.0 40.4
FY2021 112 1 -1 -1 -2.2 -6.8 6.0 44.3
FY2022 113 3 1 4 4.2 11.2 6.0 38.8
FY2023 123 5 2 6 8.3 24.5 6.0 43.5
FY2024 132 4 1 3 4.9 15.0 8.0 45.6
FY2025 139 4 2 3 6.6 21.2 8.0 47.1
FY2026 10.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
●○○○○
1/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:9/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

キャンディルは建設業であり、特許やブランド力といった無形資産による競争優位性は限定的。特定の技術やノウハウはある程度存在する可能性はあるが、明確なモートとは言えない。

スイッチングコスト2/5

建設プロジェクトにおいては、一度契約したゼネコンを変更することは、コスト増や工期遅延のリスクが伴うため、顧客にとってスイッチングコストは一定程度存在する。しかし、プロジェクトごとに発注先を選定するため、継続的な関係性が前提ではない。

ネットワーク効果1/5

建設業において、長年の実績や信頼関係に基づく顧客ネットワークは存在する可能性があるが、プラットフォーム型のようなネットワーク効果は期待できない。特定の業界内での人脈や紹介が優位性につながる可能性はある。

コスト優位2/5

建設業は、規模の経済や効率化によるコスト優位性を追求する余地がある。しかし、個々のプロジェクトの特性や立地条件などにより、標準化されたコスト優位性を築くことは難しい。経験による効率化は存在する。

規模の経済3/5

売上高が1000億円を超え、一定の規模を持つ企業である。規模の経済による資材調達や、多岐にわたるプロジェクトの遂行能力は、小規模な競合に対する優位性となりうる。ただし、業界全体で見ると中堅規模。

競合との比較優位

大林組

大林組は売上高、利益ともにキャンディルを大きく上回る規模を持ち、総合的な技術力、ブランド力、財務基盤で優位に立つ。キャンディルは特定分野での強みや地域密着で差別化を図る必要がある。

強気シナリオ

インフラ老朽化対策や再開発需要の取り込み

M&Aによる事業規模拡大とシナジー創出

高付加価値案件の受注増加による収益性向上

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰による収益圧迫

景気後退による建設需要の減少

大規模な不祥事や事故による信用失墜

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

建設需要の急激な冷え込み、主要資材価格の制御不能な高騰、大手ゼネコンとの価格競争での劣勢、M&Aの失敗による財務悪化などが、キャンディルの競争優位性を損なう主な要因となりうる。

5年後のモート予測

強気

インフラ投資の拡大や都市再開発の進展により、堅調な受注が見込まれる。M&Aや高付加価値案件の獲得により、売上・利益ともに年率5%以上の成長が期待できる。

中立

建設需要は安定的に推移するものの、資材価格の変動や人件費上昇の影響を受ける。売上は微増、利益は横ばい程度で推移し、ROEは5%前後を維持すると予測。

弱気

景気後退による建設投資の抑制、競合他社との価格競争激化、大規模災害による事業中断リスクなどが顕在化した場合、売上・利益ともに減少に転じる可能性がある。ROEは低下傾向となる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 48億
2. 健全な財務 自己資本比率 47.1%
3. 利益の安定性 7年連続黒字
4. 配当の継続性 8年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 23.6%
6. 適度なPER PER 24.5倍
7. 適度なPBR PBR 1.63倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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