1711

SDSホールディングス(1711)に経済的な堀はあるか

建設業 建設・資材

株価

現在株価
248
2026-09-01
時価総額
5 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 21 1 1 -2 19.6 31.3 31.6
FY2016 18 -1 -1 -3 -5.7 -27.7 39.2
FY2017 18 -3 -6 1 -223.0 -215.1 0.0 3.6
FY2018 13 -4 -2 -3 -32.5 -56.8 0.0 19.0
FY2019 23 -2 -4 1 -1,889.5 -85.6 0.0 2.6
FY2020 8 -3 -3 -5 -892.3 -73.3 0.0 12.7
FY2021 10 -3 -3 -5 -55.9 -55.2 0.0 64.6
FY2022 34 -2 -3 -14 -47.7 -34.6 0.0 11.7
FY2023 41 0 -1 8 -13.4 -11.8 0.0 17.6
FY2024 40 -0 -2 -12 -20.5 -15.3 0.0 12.9

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
●○○○○
1/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:6/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産1/5

SDSホールディングスは建設業であり、特許やブランド力といった無形資産による競争優位性は限定的である。過去の財務データからも、顕著なブランド価値や技術的優位性を示す兆候は見られない。

スイッチングコスト1/5

建設業においては、顧客が他の建設業者へ切り替える際のスイッチングコストは比較的低いと考えられる。特定の技術やシステムに依存しているわけではなく、標準的な建設サービスを提供しているため、顧客の乗り換え障壁は低い。

ネットワーク効果1/5

建設業は、一般的にネットワーク効果が働きにくい産業である。SDSホールディングスも、特定のプラットフォームやコミュニティを形成しているわけではなく、ネットワーク効果による競争優位性は期待できない。

コスト優位1/5

建設業は、規模の経済や独自の仕入れルートによるコスト優位性を築きにくい。SDSホールディングスも、他社と比較して顕著なコスト優位性を持つ要因は見当たらない。原材料価格の変動リスクに晒されている。

規模の経済2/5

売上高は直近5期で340億円から413億円程度で推移しており、一定の規模は有している。しかし、建設業界全体で見ると中堅規模であり、圧倒的な規模の経済による競争優位性は限定的である。今後の成長による規模拡大が鍵となる。

競合との比較優位

大林組

大林組は国内大手ゼネコンであり、売上高、利益、ブランド力、技術力、財務基盤の全てにおいてSDSホールディングスを凌駕している。規模の経済、無形資産、コスト優位性において圧倒的な差がある。

清水建設

清水建設も国内大手ゼネコンであり、長年の実績と高い技術力、強固な財務基盤を持つ。SDSホールディングスと比較して、規模、ブランド、収益性、安定性において優位である。

強気シナリオ

建設需要の回復と公共投資の拡大により、売上高が着実に増加する。

コスト管理の徹底と効率化により、営業利益率が改善し、黒字化が持続する。

新たな事業分野への参入やM&Aにより、事業規模を拡大し、収益基盤を強化する。

弱気シナリオ(モート侵食)

建設資材価格の高騰や人件費の上昇が続き、採算性が悪化する。

受注の低迷や競争激化により、売上高が減少し、赤字が継続する。

財務体質が悪化し、資金調達が困難になり、事業継続が危ぶまれる。

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

過去5期連続で営業利益が赤字であり、ROEもマイナス圏で推移している。財務体質が脆弱であり、継続的な赤字は事業継続のリスクを高める。売上高の伸び悩みも懸念材料であり、早期の収益改善が不可欠である。

5年後のモート予測

強気

建設需要の回復と新規事業の成功により、売上高は年平均5%成長し、営業利益率は2%台まで回復する。ROEはプラスに転じ、安定的な成長軌道に乗る。

中立

現状維持に近い状況が続き、売上高は横ばい、営業利益は微増にとどまる。ROEはマイナス圏を脱却できず、低調な業績が続く可能性が高い。

弱気

建設市況の悪化や資材高騰により、売上高は減少し、赤字が拡大する。財務状況が悪化し、事業継続が困難になるリスクが高まる。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 5億
2. 健全な財務 自己資本比率 31.6%
3. 利益の安定性 1年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 8.5倍
7. 適度なPBR PBR 1.68倍

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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