1514

住石ホールディングス(1514)に経済的な堀はあるか

鉱業 エネルギー資源

株価

現在株価
658
2026-09-01
時価総額
385 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 180 3 10 3 9.8 17.4 63.6
FY2016 125 1 3 3 3.0 5.4 66.4
FY2017 144 1 21 42 16.7 38.1 2.0 68.5
FY2018 197 2 26 -8 17.9 47.2 3.0 85.5
FY2019 154 0 10 21 6.8 18.9 3.0 89.4
FY2020 98 -1 -1 14 -0.6 -2.0 3.0 88.6
FY2021 124 23 23 -26 13.1 41.0 3.0 80.4
FY2022 399 38 37 0 18.0 68.3 5.0 77.9
FY2023 226 80 75 188 27.9 144.7 7.5 86.7
FY2024 103 0 42 -2 15.0 76.8 60.0 96.5

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

住石ホールディングスは鉱業であり、特許やブランドといった無形資産による競争優位性は限定的。ただし、長年の操業で培われた操業ノウハウや資源開発権は一定の価値を持つ可能性がある。

スイッチングコスト1/5

顧客は石炭の調達先を変更する可能性があるが、特定の用途や品質要求がある場合、切り替えコストは発生しうる。しかし、コモディティ性が高いため、スイッチングコストは低いと考えられる。

ネットワーク効果0/5

鉱業ビジネスにはネットワーク効果はほとんど見られない。製品の需要は市場価格に大きく依存し、顧客との関係性よりも価格が重視される傾向にある。

コスト優位2/5

鉱業においては、大規模な設備投資と操業効率がコスト競争力に直結する。同社は長年の操業で効率化を進めている可能性があるが、新規参入者も大規模投資で対抗できるため、持続的なコスト優位性は限定的。

規模の経済3/5

鉱業は規模の経済が働きやすい産業であり、大規模な鉱山操業やサプライチェーンの構築がコスト削減に繋がる。同社は一定規模の事業を展開しており、スケールメリットを享受していると考えられる。

競合との比較優位

日本興業

日本興業も同様に石炭事業を展開しており、規模の経済や操業効率が競争力の源泉となる。住石ホールディングスと比較して、より多様な資源開発や事業ポートフォリオを持つかどうかが差異化要因となりうる。

強気シナリオ

石炭価格の持続的な上昇と安定

新規鉱山開発や既存鉱山の生産性向上によるコスト競争力の強化

再生可能エネルギーへの移行期における石炭需要の底堅さ

弱気シナリオ(モート侵食)

石炭価格の急落と低迷

環境規制の強化による操業コストの増加や需要の減少

代替エネルギー技術の急速な普及による石炭需要の構造的縮小

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

石炭価格の長期的な低迷、環境規制の厳格化、代替エネルギーの急速な普及により、事業継続が困難になるリスク。特に、ESG投資の流れが加速し、石炭火力発電への投資が敬遠される状況が続けば、収益性が著しく悪化する可能性がある。

5年後のモート予測

強気

石炭価格の高止まりと、効率的な鉱山操業による利益率改善が続けば、売上・利益ともに堅調に推移する。株主還元も維持・拡大される可能性がある。

中立

石炭価格の変動に影響を受けつつも、一定の操業効率を維持し、緩やかな需要減退に対応していく。利益は安定しないものの、大きな落ち込みはないと想定される。

弱気

石炭価格の低迷、環境規制強化、代替エネルギーへのシフトにより、売上・利益ともに大幅に減少する。事業再編やリストラクチャリングが必要となる可能性も示唆される。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 385億
2. 健全な財務 自己資本比率 96.5%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 23.2%
6. 適度なPER PER 9.2倍
7. 適度なPBR PBR 1.50倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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