事業の内容
応用地質グループは、防災・インフラ、環境・エネルギー、国際の3つの事業を展開しています。主な収益源は、地震や豪雨などの自然災害対策や社会インフラの維持管理を支援するソリューションサービス、地球環境保全や再生可能エネルギー開発を支援するサービスです。また、海外ではインフラ整備や防災、資源・エネルギー開発に関連する製品やソリューションを提供しており、専門技術と計測機器の提供を通じて社会の安全と持続可能性に貢献しています。
有価証券報告書「事業の内容」の全文を見る(年度切替)
年度を切り替えて推移を確認できます。
FY2025|1,426 文字|出典 docID: S100XTJV
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社4社により構成されており、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の3つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《防災・インフラ事業》当社、国内の連結子会社9社、及び関連会社1社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービス、及び社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境・エネルギー事業》当社、国内の連結子会社4社は、主に地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービス、及び資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《国際事業》海外の連結子会社13社、及び関連会社3社は、海外におけるインフラ整備やメンテナンス、防災、資源・エネルギー開発に関わる製品・ソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容会社防災・インフラ事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新自然災害による被災箇所の調査・復旧設計当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱応用地震計測㈱㈱イー・アール・エス ※1 他2社 <会社数 11社>環境・エネルギー事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究洋上風力・地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス 当社エヌエス環境㈱オーシャンエンジニアリング㈱日本ジタン㈱三洋テクノマリン㈱ <会社数 5社>国際事業インフラの長寿命化強靭化を支える非破壊検査機器地震観測システムの開発・製造・販売安全な洋上インフラを支える物理探査機器の開発・製造・販売地域のインフラを支える調査・設計・工事・施工管理サービスOYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC. GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.OYO CORPORATION, PACIFICFONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.GEOMETRICS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社)※1 他4社 <会社数 16社> (注) 無印.連結子会社 26社※1.関連会社 持分法適用会社 4社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2024|1,486 文字|出典 docID: S100VH6K
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社4社により構成されており、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の3つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5経理の状況1.連結財務諸表等(1)連結財務諸表注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 《防災・インフラ事業》当社、国内の連結子会社9社、及び関連会社1社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービス、及び社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境・エネルギー事業》当社、国内の連結子会社4社は、主に地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービス、及び資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《国際事業》海外の連結子会社13社、及び関連会社3社は、海外におけるインフラ整備やメンテナンス、防災、資源・エネルギー開発に関わる製品・ソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容会社防災・インフラ事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新自然災害による被災箇所の調査・復旧設計当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱応用地震計測㈱㈱イー・アール・エス ※1 他2社 <会社数 11社>環境・エネルギー事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究洋上風力・地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス 当社エヌエス環境㈱オーシャンエンジニアリング㈱日本ジタン㈱三洋テクノマリン㈱ <会社数 5社>国際事業インフラの長寿命化強靭化を支える非破壊検査機器地震観測システムの開発・製造・販売安全な洋上インフラを支える物理探査機器の開発・製造・販売地域のインフラを支える調査・設計・工事・施工管理サービスOYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC. GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.FONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.GEOMETRICS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社)※1 他5社 <会社数 16社> (注) 無印.連結子会社 26社※1.関連会社 持分法適用会社 4社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2023|1,416 文字|出典 docID: S100T4NW
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社4社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社10社、及び関連会社1社、海外の連結子会社6社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社2社、海外の連結子会社3社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社4社及び関連会社3社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱オーシャンエンジニアリング㈱日本ジタン㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※1他2社OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.FONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.他1社 <会社数 12社><会社数 6社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC.他2社 <会社数 3社><会社数 4社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社) ※1他2社 <会社数 1社><会社数 8社> (注) 無印.連結子会社 26社※1.関連会社 持分法適用会社 4社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2022|1,423 文字|出典 docID: S100QG48
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社25社及び関連会社4社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社9社、及び関連会社1社、海外の連結子会社6社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社2社、海外の連結子会社3社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社4社及び関連会社3社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱オーシャンエンジニアリング㈱応用ジオテクニカルサービス㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※1他1社OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.FONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.他1社 <会社数 11社><会社数 6社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC.他2社 <会社数 3社><会社数 4社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社) ※1他2社 <会社数 1社><会社数 8社> (注) 無印.連結子会社 25社※1.関連会社 持分法適用会社 4社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2021|1,446 文字|出典 docID: S100NQMH
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社5社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社9社、非連結子会社1社及び関連会社1社、海外の連結子会社5社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社2社、海外の連結子会社4社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社6社及び関連会社4社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱シグマ工業㈱ ※1オーシャンエンジニアリング㈱応用ジオテクニカルサービス㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※2他1社OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.FONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.他1社 <会社数 12社><会社数 5社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC.他2社 <会社数 3社><会社数 4社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に3社) ※2NCS SUBSEA,INC.他2社 <会社数 1社><会社数 10社> (注) 無印.連結子会社 25社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2020|1,566 文字|出典 docID: S100L1OX
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社27社及び関連会社5社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社9社、非連結子会社1社及び関連会社1社、海外の連結子会社5社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社3社、海外の連結子会社4社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社6社及び関連会社4社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱シグマ工業㈱ ※1オーシャンエンジニアリング㈱応用ジオテクニカルサービス㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※2他1社OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS, INCFONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.他1社 <会社数 12社><会社数 5社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱OYOインターナショナル㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS, INC.他2社 <会社数 4社><会社数 4社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS, INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に3社) ※2NCS SUBSEA, INC.他2社 <会社数 1社><会社数 10社> (注) 無印.連結子会社 26社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 なお、当連結会計年度より、報告セグメントの変更を行っております。詳細は、「第5「経理の状況」1連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」の「1.報告セグメントの概要」をご参照ください。 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2019|1,459 文字|出典 docID: S100IBIA
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社28社及び関連会社5社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社8社、非連結子会社1社及び関連会社1社、海外の連結子会社6社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社3社、海外の連結子会社4社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社7社及び関連会社4社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱シグマ工業㈱ ※1オーシャンエンジニアリング㈱応用ジオテクニカルサービス㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※2OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS, INCFONG CONSULT PTE.LTD.FC INSPECTION PTE.LTD.他2社 <会社数 11社><会社数 6社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱OYOインターナショナル㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS, INC.他2社 <会社数 4社><会社数 4社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS, INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に3社) ※2NCS SUBSEA, INC.他3社 <会社数 1社><会社数 11社> (注) 無印.連結子会社 27社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2018|1,564 文字|出典 docID: S100FH6K
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社30社及び関連会社5社により構成されており、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 《インフラ・メンテナンス事業》当社、国内の連結子会社9社、非連結子会社1社及び関連会社1社、海外の連結子会社5社は、主に社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《防災・減災事業》当社、国内の連結子会社3社、海外の連結子会社6社及び関連会社1社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《環境事業》当社及び国内の連結子会社であるエヌエス環境㈱は、社会環境の保全及び地球環境への負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 《資源・エネルギー事業》当社、海外の連結子会社7社及び関連会社3社は、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。 区分主な事業内容国内海外インフラ・メンテナンス事業社会インフラの老朽化調査維持管理システムの構築調査・設計・計測サービス非破壊検査製品の開発・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用計測サービス㈱東北ボーリング㈱シグマ工業㈱ ※1オーシャンエンジニアリング㈱応用ジオテクニカルサービス㈱宏栄コンサルタント㈱㈱ケー・シー・エス南九地質㈱㈱イー・アール・エス ※2他1社OYO CORPORATION U.S.A.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS, INC他3社 <会社数 12社><会社数 5社>防災・減災事業被害予測・防災計画立案自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案モニタリングシステムの構築・設置・更新当社応用地震計測㈱OYOインターナショナル㈱応用アール・エム・エス㈱OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS, INC.天津澳優星通伝感技術有限公司 ※2他4社 <会社数 4社><会社数 7社>環境事業環境モニタリング土壌・地下水汚染対策アスベスト対策社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング当社エヌエス環境㈱ <会社数 2社><会社数 0社>資源・エネルギー事業地質調査コンサルティングメタンハイドレート開発研究地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援資源探査装置・システムの開発・販売海底三次元資源探査サービス当社OYO CORPORATION U.S.A.GEOMETRICS, INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社) ※2NCS SUBSEA, INC.他3社 <会社数 1社><会社数 10社> (注) 無印.連結子会社 29社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」の「2. 報告セグメントの変更等に関する事項」をご参照ください。 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2017|1,348 文字|出典 docID: S100CN2T
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社32社及び関連会社5社により構成されており、調査・コンサルティング事業(地質調査・設計・工事・環境調査・環境アセスメント・自然災害及び環境リスク分析事業等)と計測機器事業(地質調査用・地震観測用・物理探査用及び石油探査用の計測機器・セキュリティー機器の開発・製造・販売)を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。《調査・コンサルティング事業》当社は、専門的技術力をもって、地質調査及びそれに関連・付帯する事業を含む地質総合コンサルタントを業として行っております。連結子会社のエヌエス環境㈱,東北ボーリング㈱、オーシャンエンジニアリング㈱、宏栄コンサルタント㈱、OYOインターナショナル㈱、㈱ケー・シー・エス、応用アール・エム・エス㈱など15社、関連会社1社もほぼ同様の事業活動を行っております。《計測機器事業(国内)》当社、国内の連結子会社4社及び非連結子会社1社は地質調査に用いる各種計測機器やセンサーの開発・製造・販売を行っております。《計測機器事業(海外)》海外におきましては、KINEMETRICS,INC.など連結子会社4社は地震観測用計測機器の開発・製造・販売を、GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.など連結子会社7社は主として物理探査用計測機器やセキュリティー機器の開発・製造・販売を行っております。また、OYO CORPORATION U.S.A.は、北米での計測機器事業等の統轄を行っております。 区分主な事業内容国内海外調査・コンサルティング事業地質調査設計計画工事環境調査環境アセスメント自然災害・環境リスク分析事業当社エヌエス環境㈱東北ボーリング㈱オーシャンエンジニアリング㈱宏栄コンサルタント㈱OYOインターナショナル㈱南九地質㈱応用ジオテクニカルサービス㈱㈱ケー・シー・エス応用アール・エム・エス㈱㈱イー・アール・エス ※2 NCS SUBSEA,INC.他5社 <会社数 11社><会社数 6社>計測機器事業地質調査用機器地震観測用機器物理探査用機器石油探査用機器セキュリティー機器その他機器の開発・製造・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用地震計測㈱応用計測サービス㈱シグマ工業㈱ ※1他1社OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC.GEOMETRICS,INC.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社) ※2天津澳優星通伝感技術有限公司 ※2他7社 <会社数 6社><会社数 16社> (注) 無印.連結子会社 31社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。
FY2016|1,347 文字|出典 docID: S1009YPK
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社32社及び関連会社5社により構成されており、調査・コンサルティング事業(地質調査・設計・工事・環境調査・環境アセスメント・自然災害及び環境リスク分析事業等)と計測機器事業(地質調査用・地震観測用・物理探査用及び石油探査用の計測機器・セキュリティー機器の開発・製造・販売)を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。《調査・コンサルティング事業》当社は専門的技術力をもって、地質調査及びそれに関連・付帯する事業を含む地質総合コンサルタントを業として行っております。連結子会社のエヌエス環境㈱,東北ボーリング㈱、オーシャンエンジニアリング㈱、宏栄コンサルタント㈱、OYOインターナショナル㈱、㈱ケー・シー・エス、応用アール・エム・エス㈱など15社、関連会社1社もほぼ同様の事業活動を行っております。《計測機器事業(国内)》当社、国内の連結子会社4社及び非連結子会社1社は地質調査に用いる各種計測機器やセンサーの開発・製造・販売を行っております。《計測機器事業(海外)》海外におきましては、KINEMETRICS,INC.など連結子会社4社は地震観測用計測機器の開発・製造・販売を、GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.など連結子会社7社は主として物理探査用計測機器やセキュリティー機器の開発・製造・販売を行っております。また、OYO CORPORATION U.S.A.は、北米での計測機器事業等の統轄を行っております。 区分主な事業内容国内海外調査・コンサルティング事業地質調査設計計画工事環境調査環境アセスメント自然災害・環境リスク分析事業当社エヌエス環境㈱東北ボーリング㈱オーシャンエンジニアリング㈱宏栄コンサルタント㈱OYOインターナショナル㈱南九地質㈱応用ジオテクニカルサービス㈱㈱ケー・シー・エス応用アール・エム・エス㈱㈱イー・アール・エス ※2 NCS SUBSEA,INC.他5社 <会社数 11社><会社数 6社>計測機器事業地質調査用機器地震観測用機器物理探査用機器石油探査用機器セキュリティー機器その他機器の開発・製造・販売当社応用リソースマネージメント㈱応用地震計測㈱応用計測サービス㈱シグマ工業㈱ ※1他1社OYO CORPORATION U.S.A.KINEMETRICS,INC.GEOMETRICS,INC.GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.ROBERTSON GEOLOGGING LTD.IRIS INSTRUMENTS SAS(傘下に2社) ※2天津澳優星通伝感技術有限公司 ※2他7社 <会社数 6社><会社数 16社> (注) 無印.連結子会社 31社※1.非連結子会社 持分法非適用会社 1社※2.関連会社 持分法適用会社 5社 以上について事業系統図によって示すと次のとおりであります。