研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-12 |
- |
88 |
| 2024-12 |
- |
80 |
| 2023-12 |
- |
114 |
| 2022-12 |
- |
113 |
| 2021-12 |
- |
128 |
研究開発活動(本文)
FY2025|274 文字
6 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、都市ガスの安定供給と保安の確保、業務効率化・品質向上等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、「ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法」の開発や「超高層住宅のパイプスペースにおけるガスメーター設置方式」の調査・研究、「屋外用ガスメーター自立固定金具」の改良を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額エネルギーセグメントに関するものであり、その金額は22百万円である。
FY2024|250 文字
6 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、都市ガスの安定供給と保安の確保、業務効率化・品質向上等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、「ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法」の開発や「超高層住宅のパイプスペースにおけるガスメーター設置方式」の調査・研究を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は23百万円である。
FY2023|413 文字
6 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、「お客さまの豊かで快適な暮らしを支える新しい価値を創造して提供し続ける」という理念の下、総合エネルギー事業の強化、保安の高度化、ICT技術活用による業務効率、品質の向上、供給基盤の強靭化・導管事業の深化等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、「ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法」の開発や「超高層住宅のパイプスペースにおけるガスメーター設置方式」の調査・研究を行っている。また、ICT技術を活用し、ガス導管内の露点や圧力を遠隔で管理できる「ガス導管内露点・圧力遠隔管理システム」を他事業者と共同で開発し、2023年度日本ガス協会技術大賞を受賞した。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は24百万円である。
FY2022|420 文字
5 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、『お客さまの豊かで快適な暮らしを支える新しい価値を創造して提供し続ける』という理念の下、総合エネルギー事業の強化、保安の高度化、ICT技術活用による業務効率、品質の向上、供給基盤の強靭化・導管事業の深化等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、「ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法」、「超高層住宅のパイプスペースにおけるガスメーター固定治具」等の開発を行っている。また、屋内架空部の既設管からの分岐や入れ替え時に既設管と新設管が容易に連絡接合できる「屋内架空部の既設管と新設管を連結する新型継手」を他事業者と共同で開発し、2022年度日本ガス協会技術賞を受賞した。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は19百万円である。
FY2021|341 文字
5 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、「お客さまの豊かで快適な暮らしを支える新しい価値を創造して提供し続ける」という理念の下、総合エネルギー事業の強化、保安の高度化、ICT技術活用による業務効率、品質の向上、供給基盤の強靭化・導管事業の深化等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、「ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法」、「屋内架空部の既設管と新設管を連結する新型継手」および「ICT技術を活用したガス管内の圧力監視技術」等の開発を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は17百万円である。
FY2020|313 文字
5 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、「お客さまの豊かで快適な暮らしを支える新しい価値を創造して提供し続ける」という理念の下、総合エネルギー事業の強化、保安の高度化、ICT技術活用による業務効率、品質の向上、供給基盤の強靭化・導管事業の深化等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法の開発やICT技術を活用したガス供給支障改善業務の効率化等を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は16百万円である。
FY2019|318 文字
5 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が、「お客さまの豊かで快適な暮らしを支える新しい価値を創造して提供し続ける」という理念の下、総合エネルギー事業の強化、保安の高度化、業務品質の向上、供給基盤の強靭化・導管事業の深化等に資する技術開発・調査研究に取り組んでいる。 当連結会計年度の主な活動状況としては、ガス事業における供給技術の開発として、ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法や、ガスを開通したままの状態でガスを噴出させることなくガス管を分岐できる活管分岐工法等の開発を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガスセグメントに関するものであり、その金額は14百万円である。
FY2018|441 文字
5 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が都市ガス事業において、コストダウン・効率化・安全高度化・環境負荷低減の観点から、導管の工事・維持管理等、供給技術の開発を中心に取り組んでいる。供給技術分野については、ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法や、ガスを開通したままの状態で、ガスを噴出させることなくガス管を分岐できる活管分岐工法等の技術開発を行っている。また、ガスメーターを建物の外壁に固定する部材を軽量かつ小型化することにより、コストダウン及び作業性の向上を実現した「ガスメーター固定金具」を他事業者と共同で開発し、2018年度日本ガス協会技術賞を受賞した。さらに、保安の向上を目的に、継手の交換のみの簡単な作業でガスの検査口を追加できる「検査口付ガスメーター継手」を他事業者と共同で開発し、2018年度日本ガス協会技術賞を受賞した。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガス事業に関するものであり、その金額は12百万円である。
FY2017|479 文字
6 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が都市ガス事業において行っている。当社では、コストダウン・効率化・安全高度化・環境負荷低減の観点から、導管の工事・維持管理等、供給技術の開発を中心に取り組んでいる。供給技術分野の対応として、ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法やガスを開通したままの状態で、ガスを噴出させることなくガス管を分岐できる活管分岐工法等の技術開発を行っている。また、供給支障対応としてガス管内の水溜まり箇所の特定やガス管への差し水箇所補修後の状態調査を効率的に行うことを目的に、「ポータブル都市ガス露点計」を他事業者と共同で開発し、平成29年度日本ガス協会技術賞を受賞した。さらに、ガス管を道路に埋設する際、アスファルト舗装の切断に使用するコンクリートカッターの騒音を低減することを目的に、軽量かつ低コストな「可動式の防音パネル」を他事業者と共同で開発し、平成29年度日本ガス協会技術賞を受賞した。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガス事業に関するものであり、その金額は16百万円である。
FY2016|439 文字
6 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、主に当社が都市ガス事業において行っている。当社では、コストダウン・効率化・安全高度化・環境負荷低減の観点から、ガス利用技術の研究開発及び導管の工事・維持管理等の供給技術の開発に取り組んでいる。ガス利用技術としては、給湯器のみのガス使用量を計測できる「家庭用エネルギー負荷計測システム」の開発を他事業者と共同で開発している。ガス供給分野については、ガス工事のコストダウン・環境負荷低減に寄与する非開削工法やガスを遮断することなく、安全に分岐工事が行える活管分岐継手等の技術開発を行っている。また、平成28年は、供給技術の開発として、塩ビライニング鋼管の表面にある被覆を剥離する際、作業効率の向上と施工品質の均一化を図れる「塩ビライニング鋼管の被覆剥離工具」を他事業者と共同で開発し、平成28年度日本ガス協会技術賞を受賞した。なお、当連結会計年度における研究開発費は全額ガス事業に関するものであり、その金額は23百万円である。