研究開発活動（本文）
FY2025｜308 文字
６ 【研究開発活動】当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」並びに「四次総特」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」、「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」及び「カーボンニュートラル実現に向けた技術開発」を中心として取り組んでいる。当連結会計年度の研究開発費の総額は、20,325百万円である。なお、セグメントごとの研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,393百万円、パワーグリッドが10,235百万円、エナジーパートナーが970百万円、リニューアブルパワーが726百万円である。
FY2024｜309 文字
６ 【研究開発活動】当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」並びに「四次総特」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」、「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」及び「カーボンニュートラル実現に向けた技術開発」を中心として取り組んでいる。当連結会計年度の研究開発費の総額は、21,071百万円である。なお、セグメントごとの研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,976百万円、パワーグリッドが8,482百万円、エナジーパートナーが869百万円、リニューアブルパワーが2,742百万円である。
FY2023｜309 文字
６【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」並びに「四次総特」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」、「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」及び「カーボンニュートラル実現に向けた技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、19,735百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,675百万円、パワーグリッドが8,789百万円、エナジーパートナーが1,346百万円、リニューアブルパワーが924百万円である。
FY2022｜309 文字
５【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」並びに「四次総特」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」、「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」及び「カーボンニュートラル実現に向けた技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、18,160百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,611百万円、パワーグリッドが7,870百万円、エナジーパートナーが1,048百万円、リニューアブルパワーが630百万円である。
FY2021｜284 文字
５【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」並びに「総特」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、17,613百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,180百万円、パワーグリッドが7,511百万円、エナジーパートナーが1,463百万円、リニューアブルパワーが457百万円である。
FY2020｜276 文字
５【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力ホールディングス㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」ならびに「新々・総合特別事業計画」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、17,905百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが9,511百万円、パワーグリッドが7,353百万円、エナジーパートナーが1,040百万円である。
FY2019｜286 文字
５【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」ならびに「新々・総合特別事業計画」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、18,670百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,881百万円、フュエル＆パワーが1,653百万円、パワーグリッドが6,897百万円、エナジーパートナーが1,237百万円である。
FY2018｜287 文字
５【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」ならびに「新々・総合特別事業計画」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、19,848百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが10,065百万円、フュエル＆パワーが1,724百万円、パワーグリッドが6,975百万円、エナジーパートナーが1,082百万円である。
FY2017｜286 文字
６【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」ならびに「新々・総合特別事業計画」に基づき、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」を中心として取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、17,254百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、ホールディングスが8,744百万円、フュエル＆パワーが1,711百万円、パワーグリッドが5,753百万円、エナジーパートナーが1,045百万円である。
FY2016｜308 文字
６【研究開発活動】 当社グループの技術開発については、「東京電力㈱福島第一原子力発電所１～４号機の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ」（現 東京電力㈱福島第一原子力発電所の廃止措置等に向けた中長期ロードマップ）ならびに「新・総合特別事業計画」のとりまとめを受けて、「中長期ロードマップに基づいた廃炉の推進に向けた技術開発」及び「原子力安全の確保と電気の安定供給の達成に資する技術開発」に重点化して取り組んでいる。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、20,327百万円である。なお、セグメント毎の研究開発費の内訳は、パワーグリッドが15百万円、カスタマーサービスが０百万円、コーポレートが20,310百万円である。