8999

グランディハウス(8999)に経済的な堀はあるか

不動産業 不動産

株価

現在株価
575
2026-09-01
時価総額
153 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 440 27 17 -34 9.6 60.6 39.2
FY2017 447 27 18 20 9.3 63.5 14.0 41.0
FY2018 445 31 21 25 9.8 71.6 16.0 44.7
FY2019 455 21 14 -51 6.4 48.8 18.0 39.2
FY2020 470 20 17 31 7.4 59.6 23.0 39.8
FY2021 549 40 26 -9 10.5 88.1 24.0 40.4
FY2022 552 33 22 -103 8.3 74.5 30.0 36.0
FY2023 515 12 4 -27 1.7 14.5 32.0 33.6
FY2024 540 12 5 83 2.0 17.0 32.0 36.2
FY2025 32.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●○○○○
1/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産1/5

グランディハウスは地域密着型の住宅メーカーであり、特定の地域でのブランド認知度は存在する可能性がある。しかし、全国的な知名度や特許、強力なIPといった明確な無形資産の存在は確認できない。地域限定のブランド力は、競争優位性としては限定的。

スイッチングコスト1/5

住宅購入は人生における大きな決断であり、一度購入した顧客が容易に他社へ乗り換えることは考えにくい。しかし、これは住宅購入という行為自体の特性であり、グランディハウス固有のスイッチング・コストが高いとは言えない。顧客が他社に乗り換える際の損失は、主に情報収集や手続きの再発生に留まる。

ネットワーク効果0/5

グランディハウスの事業モデルにおいて、ネットワーク効果が働く要素は見当たらない。顧客が増えることでサービスの価値が向上したり、プラットフォームとしての機能が強化されたりする構造ではない。

コスト優位1/5

地域密着による小規模な仕入れや、効率的な建築プロセスを追求している可能性はある。しかし、大手ハウスメーカーや建売業者と比較して、構造的に大幅なコスト優位性を確立している証拠は乏しい。土地の仕入れコストや建築コストの抑制は、企業努力に依存する側面が大きい。

規模の経済1/5

グランディハウスは特定の地域に集中して事業を展開しており、その地域内での一定のシェアは確保していると考えられる。しかし、業界全体の規模に対して、最適な少数寡占を形成しているとは言えない。事業規模は限定的であり、スケールメリットによる競争優位性は弱い。

競合との比較優位

強気シナリオ

特定の地域におけるブランド力と顧客基盤の強化

土地仕入れや建築プロセスの効率化によるコスト競争力の向上

地域経済の活性化に伴う住宅需要の増加

弱気シナリオ(モート侵食)

大手ハウスメーカーとの価格競争激化

金利上昇や景気後退による住宅需要の低迷

地域特有の人口減少や地価下落リスク

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

グランディハウスへの投資が失敗するには、同社が競争優位性を構築できない、あるいは既存の優位性を失うシナリオが現実となる必要がある。具体的には、地域内での競合他社の台頭や、大手ハウスメーカーによる地域への本格参入により、価格競争が激化し、利益率が圧迫される状況が考えられる。また、住宅ローン金利の急激な上昇や、地域経済の長期的な低迷により、住宅需要そのものが大きく減退し、販売戸数・単価ともに伸び悩むことも、同社の成長を阻害する要因となり得る。さらに、土地の仕入れコストの高騰や、建築資材価格の異常な上昇が、同社のコスト管理能力を超え、収益性を悪化させる可能性も否定できない。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な成長が困難になる。

5年後のモート予測

強気

地域密着戦略を深化させ、特定のエリアでブランド力を確立。効率的な仕入れと建築でコスト競争力を維持し、安定した住宅供給を続けることで、緩やかな成長を維持する。

中立

地域経済の動向に左右されつつも、既存顧客基盤と一定のブランド力を活かし、安定的な事業運営を継続。大きな成長は見込めないが、堅実な収益を確保する。

弱気

金利上昇や景気後退、地域人口減少の影響を受け、住宅需要が低迷。競合との価格競争も激化し、販売戸数・単価ともに低下。収益性が悪化し、厳しい経営環境に直面する。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 153億
2. 健全な財務 自己資本比率 36.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -42.2%
6. 適度なPER PER 31.4倍
7. 適度なPBR PBR 0.62倍

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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