8074

YUASA(8074)に経済的な堀はあるか

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
6,460
2026-09-01
時価総額
1,196 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 4,420 104 72 85 12.6 326.3 28.0
FY2016 4,463 109 78 83 12.0 352.5 29.6
FY2017 4,617 114 83 53 11.5 373.2 95.0 30.3
FY2018 4,936 125 90 35 11.7 408.3 110.0 30.9
FY2019 4,913 119 90 101 11.1 403.6 140.0 34.0
FY2020 4,322 90 69 25 7.7 313.0 150.0 37.7
FY2021 4,627 119 81 150 8.7 364.5 100.0 35.5
FY2022 5,048 146 101 55 10.6 466.2 123.0 34.9
FY2023 5,266 147 118 -101 11.5 561.9 140.0 35.0
FY2024 5,284 158 102 60 9.4 487.1 182.0 37.8

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産0/5

財務サマリに時系列データ未収録のため、ブランド力や特許などの無形資産に関する具体的な評価は困難です。公開情報からは、特定の強力な無形資産の存在を示す明確な証拠は見当たりません。

スイッチングコスト1/5

卸売業という業態上、顧客との継続的な取引関係は存在するものの、特定の顧客がYUA SAから他社へ乗り換える際の顕著な損失(システム統合コスト、学習コスト等)を示す情報は乏しいです。限定的なスイッチングコストの可能性はありますが、強いものではありません。

ネットワーク効果0/5

卸売業であり、プラットフォームビジネスのようなネットワーク効果を生み出す事業モデルではありません。顧客やサプライヤーが増えることで、サービス自体の価値が直接的に向上する構造は見られません。

コスト優位2/5

卸売業として、長年の事業運営で培われた調達力や物流ノウハウによる一定のコスト効率性は推測されます。しかし、構造的な圧倒的コスト優位性を示す具体的なデータや、競合他社に対する明確なコスト差は確認できません。

規模の経済3/5

YUA SAは、特定の分野(例:空調機器、住宅設備機器)において、長年にわたり一定の市場シェアを維持している卸売業者です。業界内での一定の規模と、それに伴う調達・販売網の効率性は、限定的ながらも競争優位の源泉となり得ます。

競合との比較優位

強気シナリオ

既存のサプライヤー・顧客ネットワークを活かした、高付加価値サービスの展開

M&Aによる事業規模拡大とシナジー創出

DX推進による業務効率化とコスト削減の実現

弱気シナリオ(モート侵食)

ECプラットフォームの台頭による中間流通マージンの圧縮

主要仕入先・販売先の取引条件変更リスク

新規参入企業による価格競争の激化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

YUA SAの投資が失敗するには、まず、同社が現在有していると推測される「効率規模」の優位性が、予想以上に早く失われる必要がある。具体的には、競合他社がより効率的なサプライチェーンを構築したり、デジタル化によって流通マージンを大幅に削減したりすることで、YUA SAの調達・販売価格競争力が低下するシナリオが考えられる。また、主要な仕入先や販売先が、YUA SAを迂回する直接取引を開始したり、より有利な条件を提示する競合他社へ乗り換えたりする動きが加速することも、同社の事業基盤を揺るがす要因となるだろう。さらに、卸売業というビジネスモデルそのものが、インターネットの普及やBtoB ECの進化によって陳腐化し、付加価値の低いプレイヤーとして淘汰される可能性も否定できない。

5年後のモート予測

強気

既存事業の安定性を基盤に、高付加価値サービスや新規事業への展開が進み、緩やかな成長を遂げる。DXによる効率化も寄与し、収益性は維持される。

中立

既存事業の競争環境は厳しさを増すが、長年の実績と顧客基盤により、一定のシェアを維持。緩やかな成長または横ばいの推移となる。

弱気

EC化の進展や価格競争の激化により、既存事業の収益性が悪化。事業規模の縮小や、不採算事業からの撤退を余儀なくされる可能性もある。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,196億
2. 健全な財務 自己資本比率 39.5%
3. 利益の安定性 11年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 7.0%
6. 適度なPER PER 10.0倍
7. 適度なPBR PBR 1.00倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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