7906

ヨネックス(7906)に経済的な堀はあるか

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株価

現在株価
2,687
2026-09-01
時価総額
2,194 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 610 41 30 6 8.7 34.8 67.0
FY2017 622 29 19 16 5.1 21.3 20.0 69.1
FY2018 611 25 17 6 4.6 19.7 5.0 69.0
FY2019 620 24 17 15 4.3 18.9 5.0 71.6
FY2020 516 10 11 35 2.8 12.6 5.0 72.0
FY2021 745 67 58 51 12.6 66.1 4.5 68.8
FY2022 1,070 101 73 -15 13.8 84.1 10.0 66.6
FY2023 1,164 116 89 51 14.6 102.5 13.0 66.5
FY2024 1,383 142 106 72 15.3 123.0 16.0 63.2
FY2025 22.0

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産2/5

ヨネックスは、特にバドミントンラケットやテニスラケットにおいて、長年にわたり培ってきたブランド認知度と、一部の製品における特許技術(例:カーボン素材技術)を有している。これらは一定のブランドロイヤルティを生む可能性があるが、競合他社も同様の技術開発を進めており、絶対的な優位性とは言えない。

スイッチングコスト1/5

プロアスリートや競技志向の一般ユーザーは、特定の性能を持つラケットに慣れると、他のブランドへの乗り換えに抵抗を感じる場合がある。しかし、一般的なレクリエーション用途では、ブランドや価格による選択が主であり、乗り換えコストは低い。

ネットワーク効果0/5

ヨネックス製品の利用者が増えることで、製品の価値が直接的に向上するようなネットワーク効果は、現時点では見られない。SNSでの口コミやコミュニティは存在するが、それが直接的な競争優位に繋がる構造ではない。

コスト優位1/5

中国などでの生産によるコスト競争力はある程度見られるが、高級素材の使用や研究開発費を考慮すると、構造的な圧倒的コスト優位性は確立されていない。為替変動の影響も受ける可能性がある。

規模の経済3/5

ヨネックスは、バドミントンラケット市場において世界トップクラスのシェアを誇り、テニスラケット市場でも主要プレイヤーである。この規模は、生産・開発・販売における効率性を高め、一定の競争優位性を生み出している。しかし、業界全体が巨大な寡占状態ではなく、複数企業が競合している。

競合との比較優位

強気シナリオ

新素材開発や性能向上による製品優位性の確立

新興国市場でのブランド浸透とシェア拡大

eコマース強化による販売チャネル拡大と効率化

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社による革新的な技術開発と市場シェアの奪取

原材料価格の高騰や円高による収益性の悪化

スポーツ市場全体の成長鈍化や消費者の嗜好の変化

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

ヨネックスの競争優位性が失われるシナリオを考える。それは、同社が長年培ってきたブランド力や製品性能に対する信頼が、競合他社の急速な技術革新やマーケティング攻勢によって風化し、特に若年層や新興市場での支持を失う場合である。また、サプライチェーンの混乱や主要生産拠点でのコスト急増が、価格競争力を著しく低下させ、規模の経済による優位性を損なう可能性も考えられる。さらに、主要なスポーツイベントでの自社製品使用選手の活躍が減少し、ブランドイメージの低下に繋がることも、競争優位性を揺るがす要因となりうる。

5年後のモート予測

強気

新製品投入や新興国での販売拡大が奏功し、売上・利益ともに安定的に成長。特にバドミントン市場でのリーダーシップを維持・強化し、テニス市場でもシェアを伸ばす。

中立

既存事業の安定性を維持しつつ、為替変動や原材料価格の影響を受けながらも、緩やかな成長を続ける。ブランド力と一定の規模の経済を活かし、市場での地位を保つ。

弱気

競合の追い上げや新興国での販売不振、原材料コストの上昇などにより、売上・利益ともに伸び悩む。ブランドイメージの低下も懸念され、市場シェアの維持が困難になる可能性。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 2,194億
2. 健全な財務 自己資本比率 63.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 23.0%
6. 適度なPER PER 20.7倍
7. 適度なPBR PBR 3.14倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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