7887

南海プライウッド(7887)に経済的な堀はあるか

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株価

現在株価
1,587
2026-09-01
時価総額
17 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 161 -0 -3 3 -2.0 -35.3 80.2
FY2016 169 7 4 1 2.6 46.1 79.5
FY2017 180 11 7 11 3.9 727.1 8.0 82.9
FY2018 193 16 9 4 4.7 893.8 100.0 84.2
FY2019 197 17 9 -5 4.5 917.0 120.0 83.7
FY2020 194 16 5 3 2.6 518.9 120.0 81.1
FY2021 219 22 14 0 6.8 1,463.5 150.0 75.4
FY2022 231 9 16 -35 7.1 1,645.6 200.0 71.7
FY2023 238 8 9 18 4.0 980.1 150.0 74.4
FY2024 249 10 1 5 0.4 104.5 150.0 75.1

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:5/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産0/5

南海プライウッドの財務サマリからは、特許、ブランド力、規制ライセンスなどの無形資産に関する具体的な情報は確認できませんでした。公開情報からは、強力な無形資産の存在を示唆する要素は見当たりません。

スイッチングコスト1/5

住宅建材や内装材は、一度採用されると、設計変更やリフォームの際に他の建材への切り替えに手間やコストがかかる可能性があります。しかし、建材メーカー間の製品仕様の標準化や、施主・設計者の嗜好による選択の自由度も高いため、スイッチング・コストは限定的と考えられます。

ネットワーク効果0/5

南海プライウッドの事業内容(住宅建材、内装材の製造・販売)において、ユーザー数の増加が製品・サービスの価値を直接的に高めるネットワーク効果は発生しないと考えられます。BtoBビジネスが中心であり、プラットフォーム型ビジネスとは異なります。

コスト優位2/5

長年の製造業としての経験や、効率的な生産体制の構築により、一定のコスト競争力を有している可能性があります。しかし、競合他社との価格競争や原材料価格の変動リスクも存在するため、構造的なコスト優位性は限定的と評価します。

規模の経済2/5

住宅建材業界において、一定のシェアを占めていると考えられますが、業界全体で見ると、大手メーカーやハウスメーカー系建材子会社など、より規模の大きいプレイヤーが存在します。効率規模による明確な優位性は現時点では判断できません。

競合との比較優位

強気シナリオ

住宅着工数の増加による需要拡大

高付加価値製品の開発・販売による収益性向上

海外市場への展開による新たな収益源の確保

弱気シナリオ(モート侵食)

住宅着工数の減少による需要低迷

原材料価格の高騰による収益圧迫

競合他社との激しい価格競争

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

南海プライウッドへの投資が失敗するシナリオは、同社が持つ競争優位性が、想定よりも早く、あるいは根本的に失われる場合である。例えば、競合他社が、より革新的な素材や製造技術を導入し、コスト競争力や製品性能で圧倒的な差をつけた場合。また、住宅市場全体が構造的に縮小し、同社の生産能力や販売網が過剰となる事態も考えられる。さらに、顧客(ハウスメーカーや工務店)が、より安価で高品質な代替建材サプライヤーへの切り替えを容易に進められるようになり、南海プライウッドの既存顧客基盤が脆弱化する可能性も否定できない。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性と成長性が持続的に悪化する状況が、この投資の失敗を招く。

5年後のモート予測

強気

住宅市場の堅調な推移と、高付加価値製品へのシフトが進めば、売上・利益ともに緩やかな成長が見込まれる。特に、リフォーム需要の取り込みや、新たな建材開発が成功すれば、収益性はさらに向上する可能性がある。

中立

住宅市場の動向に左右されつつも、既存事業の安定性を維持し、緩やかな成長を続けると予想される。原材料価格の変動や競合との価格競争の影響を受けやすい。

弱気

住宅市場の悪化、原材料価格の高騰、競合激化により、売上・利益ともに減少するリスクがある。特に、構造的なコスト競争力の弱さが露呈した場合、厳しい経営環境に直面する可能性がある。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 17億
2. 健全な財務 自己資本比率 75.1%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -58.5%
6. 適度なPER PER 17.3倍
7. 適度なPBR PBR 0.07倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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