愛三工業

６ 【研究開発活動】当社グループは、企業の持続的成長を目指し策定した『VISION2030 この手で笑顔の未来を』のスローガンのもと、パワートレイン製品事業の競争力強化、電動化製品開発の加速、クリーンエネルギー活用技術の向上など、研究開発活動を進めております。「パワートレイン製品事業の競争力強化」としましては、従来より進めてきたMMK(もっとものづくり強化)活動のグローバル展開が進み浸透してきたことにより、サプライチェーン全体で競争力をより一層高めることができました。また、2022年９月に株式会社デンソーから譲り受けた燃料ポンプモジュール事業においては、自社製品への統合が完了し、2024年度より生産委託から自社生産による収益力の向上を進めております。「電動化製品開発の加速」としましては、ハイブリッド車向けバッテリー用バスバーエンド、小型モビリティ用コントローラ、燃料電池自動車用高電圧分岐BOXなどの電動化製品を受注しました。さらに電動化製品の開発経験による技術積上げやソフトウェア開発人財の育成を進め、システム化に向けた技術基盤を構築し、モビリティへの貢献を目指してまいります。「クリーンエネルギー活用技術の向上」としましては、アンモニア・水素発電システムの開発を進めるとともに、燃料電池の発電効率向上・長寿命化・排熱制御など燃料電池発電制御技術の研究開発を進めております。また、2025年５月竣工の「Aisanみらい工場」においても、一部電力をアンモニア・水素発電により供給する予定です。創業以来培ってきたものづくり力、エンジンシステム開発力および適合技術を活かし、電池システムの量産化に向けた製品開発、カーボンニュートラル達成に向けた研究開発を加速させてまいります。当連結会計年度における研究開発費は、日本で12,763百万円、アジアで661百万円、総額で13,426百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、企業の持続的成長を目指し策定した「VISION2030 この手で笑顔の未来を」のスローガンのもと、パワートレイン製品事業の基盤強化や電動化製品開発の加速、クリーンエネルギー活用技術の向上など、愛三グループ一丸となって研究開発活動を進めています。「パワートレイン製品事業の基盤強化」としましては、競争力が高く環境にも優しい次期型ダントツ製品の市場投入やMMK（もっとものづくり強化）活動のさらなる進展により、収益力および競争力をより一層高める開発を進めております。「電動化製品開発の加速」としましては、保有技術を活かした電池セルケース/カバーを足掛かりに電動製品の開発経験による技術積上げやソフトウェア開発人財の育成を進め、システム化に向けた技術基盤を構築し、モビリティへの貢献を目指しております。「クリーンエネルギー活用技術の向上」としましては、当社の技術や強みを活かし、ガス燃料やフレックス燃料技術を応用した自動車向け製品開発に加え、カーボンニュートラル社会の実現を目指し、アンモニア水素発電をはじめとするクリーンエネルギーシステムの具現化の研究を大学・専門機関と共同で進めております。ここで培う知見や技術を活かし、将来の自動車向け製品の開発および国内エコプラント構想に取り組み、新たなものづくりに挑戦しております。これら習得した技術とともに、創業以来培ってきたものづくり力、エンジンシステム開発力および適合技術を活かし、電動化システムへの足掛かりとなる電池、電源系等の製品開発、カーボンニュートラル化への研究開発を加速させてまいります。当連結会計年度における研究開発費は、日本で12,419百万円、アジアで517百万円、総額で12,936百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループは、企業の持続的成長を目指し策定した「VISION2030 この手で笑顔の未来を」のスローガンのもと、パワートレイン製品事業の基盤強化や電動化製品開発の加速、カーボンニュートラルの加速など、愛三グループ一丸となって研究開発活動を進めています。「パワートレイン製品事業の基盤強化」としましては、競争力が高く環境にも優しい次期型ダントツ製品の市場投入やMMK（もっとものづくり強化）活動のさらなる進展により、収益力および競争力をより一層高める開発を進めております。「電動化製品開発の加速」としましては、固有技術を活用した電池セルケース/カバー開発の目途付けが完了しました。また、将来のシステム開発を視野に入れソフトウェア人財育成を行い、付加価値のあるハードウェアを開発し小型モビリティなどへの貢献を目指しております。「カーボンニュートラルの加速」としましては、当社の技術や強みを活かしガス燃料やFFV技術を応用した自動車向け製品開発に加え、カーボンニュートラル社会の実現を目指し、アンモニアおよび水素技術の研究を強力に進めております。ここで培う知見や技術を活かし、将来の自動車向け製品の開発および国内エコプラント構想に取り組み、新たなものづくりに挑戦しております。これら習得した技術とともに、創業以来培ってきたものづくり力、エンジンシステム開発力および適合技術を生かし、電動化システムへの足掛かりとなる電池、電源系等の製品開発、カーボンニュートラル化への研究開発を加速させてまいります。当連結会計年度における研究開発費は、日本で10,637百万円、アジアで474百万円、総額で11,111百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「豊かなモビリティ社会の実現に向け、技術とものづくりで貢献」をミッションに掲げ、パワートレインシステム制御技術と製品の提案、ならびに新たな社会的価値の創造をめざして新分野・将来製品の研究開発活動を進めています。今後ますます加速する電動化と、あらゆる動力源の制御で世界に貢献するため、パワートレインシステム開発の強化に取り組んでおり、電動化技術の習得を目的としたハイブリッドドローン開発を通じたパワーコントロールユニット、モーター、電池などのハイブリッドシステム技術習得が完了しました。これら習得した技術とともに、創業以来培ってきたものづくり力、エンジンシステム開発力および適合技術を生かし、電動化動力源のシステムメーカーの足掛かりとなる電池、電源系等の製品開発を加速させてまいります。 当連結会計年度における研究開発費は、日本で9,977百万円、アジアで515百万円、総額で10,494百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「豊かなモビリティ社会の実現に向け、技術とものづくりで貢献」をミッションに掲げ、パワートレインシステム制御技術と製品の提案、ならびに新たな社会的価値の創造をめざして新分野・将来製品の研究開発活動を進めています。今後、ますます加速する電動化と、あらゆる動力源の制御で世界に貢献するため、パワートレインシステム開発を強化してまいりました。内燃機関車からハイブリッド車への適合拡大を通じて得た、ハイブリッドシステム制御技術と、ハイブリッド ドローンを題材に研究開発を進めてきた、小型モビリティ用電動化システム製品(電池、モー ター、発電エンジン、PCU(パワー コントロール ユニット))の先行技術開発を統合し、従来の単品製品開発から、電動化パワートレインシステムとしての開発にシフトしてまいります。 当連結会計年度における研究開発費は、日本で9,296百万円、アジアで519百万円、総額で9,815百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「豊かなモビリティ社会の実現に向け、技術とものづくりで貢献」をミッションに掲げ、よりよい製品の提案と新たな価値の創造をめざして研究開発活動を進めています。コアとなる技術は、制御技術とエンジニアリング（適合）。制御技術：あらゆる流体を精密にコントロールする流体制御技術や、センサによって運転状況を瞬時に判断し、エンジン性能を最大限に発揮できるようコントロールするモータ制御技術。エンジニアリング：走行性能や環境性能、乗り心地のよさなど相反する要素を高い次元で実現させ、クルマの構成に合う最適解を導き出す。これらのコア技術を高めながら、製品開発を行っています。 クルマの電動化は当面の間、ハイブリッド車やプラグイン ハイブリッド車などのエンジン搭載車を主体に進むと見られ、エンジンはさらなる効率化が求められています。エンジン熱効率向上とクルマのCO2削減に引続き貢献するため、既存のエンジン部品を、より軽量・コンパクトで高効率に進化させるとともに、より付加価値の高いシステム製品の開発を進めています。エンジニアリングにつきましては、強みであるエンジン制御をベースに、モータ制御、さらにはシステム制御へと領域拡大とレベルアップをはかってまいります。活動の成果としましては、環境対応として燃料タンクに燃料蒸発ガスを閉じ込める密閉タンクシステム用に、「ステッピングモータ式封鎖弁」を開発しました。 当連結会計年度における研究開発費は、日本で10,136百万円、アジアで708百万円、総額で10,845百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「豊かなモビリティ社会の実現に向け、技術とものづくりで貢献」をミッションに掲げ、よりよい製品の提案と新たな価値の創造をめざして研究開発活動を進めています。コアとなる技術は、制御技術とエンジニアリング（適合）。制御技術：あらゆる流体を精密にコントロールする流体制御技術や、センサによって運転状況を瞬時に判断し、エンジン性能を最大限に発揮できるようコントロールするモータ制御技術。エンジニアリング：走行性能や環境性能、乗り心地のよさなど相反する要素を高い次元で実現させ、クルマの構成に合う最適解を導き出す。これらのコア技術を高めながら、製品開発を行っています。クルマの電動化は当面の間、ハイブリッド車やプラグイン ハイブリッド車などのエンジン搭載車を主体に進むと見られ、エンジンはさらなる効率化が求められています。エンジン熱効率向上とクルマのCO2削減に引続き貢献するため、既存のエンジン部品を、より軽量・コンパクトで高効率に進化させるとともに、より付加価値の高いシステム製品の開発を進めています。エンジニアリングにつきましては、強みであるエンジン制御をベースに、モータ制御、さらにはシステム制御へと領域拡大とレベルアップをはかってまいります。活動の成果としましては、重要機能部品開発・システム適合で培った知見を活かし開発した、「ペダル踏み間違い時急発進抑制後付け安全装置」がダイハツ工業株式会社に採用されました。既販車に後付け可能な安全装置です。また、TNGA用燃料ポンプモジュールにおいては、設計・生産技術・製造だけでなく顧客を巻き込んだ部品標準化活動により、トヨタ自動車株式会社より「部品標準化賞 優秀賞」を受賞しました。 当連結会計年度における研究開発費は、日本で10,597百万円、アジアで705百万円、総額で11,302百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「豊かなモビリティ社会の実現に向け、技術とものづくりで貢献」をミッションに掲げ、よりよい製品の提案と新たな価値の創造をめざして研究開発活動を進めています。コアとなる技術は、制御技術とエンジニアリング（適合）。制御技術：あらゆる流体を精密にコントロールする流体制御技術や、センサによって運転状況を瞬時に判断し、エンジン性能を最大限に発揮できるようコントロールするモータ制御技術。エンジニアリング：走行性能や環境性能、乗り心地のよさなど相反する要素を高い次元で実現させ、クルマの構成に合う最適解を導き出す。これらのコア技術を高めながら、製品開発を行っています。クルマの電動化は当面の間、ハイブリッド車やプラグイン ハイブリッド車などのエンジン搭載車を主体に進むと見られ、エンジンはさらなる効率化が求められています。エンジン熱効率向上とクルマのCO2削減に引続き貢献するため、既存のエンジン部品を、より軽量・コンパクトで高効率に進化させるとともに、より付加価値の高いシステム製品の開発を進めています。エンジニアリングにつきましては、強みであるエンジン制御をベースに、モータ制御、さらにはシステム制御へと領域拡大とレベルアップをはかってまいります。活動の成果としましては、設計から評価まで一貫して開発を行った「ＬＰＧハイブリッドシステム」がトヨタ自動車株式会社のジャパンタクシーに採用されました。当連結会計年度における研究開発費は、日本で10,554百万円、アジアで642百万円、総額で11,196百万円であります。

６ 【研究開発活動】 当社グループは、地球環境にやさしく省エネルギーで世界の人たちに安全にご利用いただけるクルマの創造に貢献できる企業集団を目指して技術開発を進めております。自動車の燃料系・吸排気系製品の専門メーカーとして、低燃費、排出ガス低減、さらには性能向上、安全性・快適性に応えられる製品の開発を強化しております。 その中でも、低燃費、排出ガス低減に関して、排気ガス循環(ＥＧＲ)システムの流量制御を行うＥＧＲバルブの開発を、排出ガス低減に関し、各国のエバポ規制強化に対応したキャニスタの開発に取り組んでまいりました。 成果として、ＥＧＲバルブについては、要求される流量・応答性・密閉性の全てを高い次元で対応したＤＣモータ式ＥＧＲバルブを量産化しました。このＥＧＲバルブは、弊社独自の回転式偏心ポペット弁構造を組み込んで、大流量・高応答・高密閉を実現しました。なお、従来から量産化しておりますステップモータ式ＥＧＲバルブに関しましても、性能、信頼性の向上と低価格化の改良を続けております。 キャニスタに関しては、北米ＬＥＶⅢ規制に加え、欧州のユーロ６規制に対応した製品を量産化いたしました。なお、これらの製品は、今後規制強化が予定される中国へも展開予定です。 当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、日本において10,052百万円、アジアにおいて870百万円、総額で10,922百万円であります。

６ 【研究開発活動】 当社グループは、地球環境にやさしく省エネルギーで世界の人たちに安全にご利用いただけるクルマの創造に貢献できる企業集団を目指して技術開発を進めております。自動車の燃料系・吸排気系製品の専門メーカーとして、低燃費、排出ガス低減、さらには性能向上、安全性・快適性に応えられる製品の開発を強化しております。 その中でも、低燃費に関しては消費電力低減による燃費向上を、排出ガス低減に関しては北米エバポ規制強化に対応した製品を、その他製品についても性能・信頼性の更なる向上に取り組んでまいりました。 成果として、低燃費に関しては、従来と比較し約５Ｗ消費電力を低減した燃料ポンプを量産化しました。この燃料ポンプは、エンジンのアイドリングストップ化による多頻度作動にも対応出来るよう寿命向上も行っています。排出ガス低減に関しては、北米ＬＥＶⅢ規制に対応したキャニスタを量産化しました。このキャニスタは、将来の中国での規制強化にも対応可能です。その他にも、ホールＩＣの採用により、接点レス化および無段階出力を実現させ、製品寿命および検出精度を大幅に向上させた燃料センダゲージを量産化しました。 当社グループ全体の研究開発費は、日本において99億６千９百万円、アジアにおいて８億８千５百万円、総額で108億５千４百万円であります。