5【研究開発活動】当社グループの開発設計部門は、バルブ事業、伸銅品事業を中心に「お客様に感銘的な創造商品を継続的に提供し、技術体質の強化とともに企業価値を持続的に向上させます」を行動指針として、国内市場、海外市場及びプラント市場別の戦略的取り組みと連携した研究開発計画を立案して積極果敢に研究開発に取り組んでいます。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,620百万円であります。① バルブ事業 当社の開発設計部門は、主に重点市場分野における新製品の開発及び新規成長市場の製品ラインナップの拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化した主なものは、以下の通りです。〔建築設備分野〕 国内においては機械装置メーカーに向けて小型自動弁のラインナップを増強、また国内建築設備向けに特殊継手構造とバルブを一体化したステンレス鋼製継手一体型バルブのラインナップ拡充、25Kタイプのバタフライバルブの開発、海外においてはアジア向けのビル建築設備用にY形ストレーナの拡充、中東向けにバランシングバルブなどを拡充しております。〔石油化学・一般化学分野〕 耐腐食性に優れたPFAライニングバタフライバルブのサイズ拡充、石油化学用途にフュージティブ・エミッションに対応した認証製品(国際規格ISO 15848-1)の更なる拡充などであります。〔クリーンエネルギー分野〕 海外のLNG液化プラント向けに超低温ボール弁の拡充、水素ステーション市場では水素ステーション用バルブ及び継手などを拡充しております。 さらに、研究開発としてNEDO事業にも参画し、液化水素用極低温弁と、水素ステーション用バルブの次期製品の要素技術開発に継続的に取り組んでおります。 なお、当該事業に係る研究開発費は2,510百万円であります。 ② 伸銅品事業 子会社の株式会社キッツメタルワークスが、環境規制に対応可能な新素材及び商品開発を行っております。 当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、以下の通りです。 特殊黄銅である高力黄銅、ネーバル黄銅に対応した製造工程を確立し、新たな商品ラインナップに加えました。 なお、当該事業に係る研究開発費は109百万円であります。 ③ その他 その他は、ホテル事業などであるため、組織化された研究開発活動は行っておりません。
FY2020|1,010 文字
5【研究開発活動】当社グループの研究開発は、バルブ事業、伸銅品事業を中心に主として当社のプロダクトマネジメントセンター、技術本部及び一部の国内製造子会社で推進しております。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,692百万円であります。① バルブ事業 当社のプロダクトマネジメントセンターが中心となって、主に重点市場分野における新製品の開発及び未参入市場の製品ラインナップの拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化した主なものは、国内においては機械装置メーカーに向けて小型自動弁のラインナップを増強、火力発電や石油精製用途向けのプレッシャーシールバルブを新たにラインナップ、また機械、一般化学、建築設備の広い用途で使用できるステンレス製二重偏心バタフライバルブを新シリーズでラインナップ、更に建築設備の給水用途においては、ゴムシートの開発により従来品よりも耐塩素性能を向上させたバタフライバルブを新たに投入、海外においては米国の建築設備拡充に向けにグルーブ接続型バタフライバルブの新規ラインナップ、並びにクリーンエネルギー分野の海外LNG向け商品として超低温バルブのラインナップ拡充などであります。 加えて、クリーンエネルギー分野である水素ステーション市場には、開発が完了している燃料電池車用パッケージ型水素ステーションのプロトタイプでの実証試験を完了し、本年度、販売を開始しております。 当該事業に係る研究開発費は2,567百万円であります。 ② 伸銅品事業 子会社の株式会社キッツメタルワークスが、環境規制に対応可能な新素材の開発を行っております。 当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、ビスマス含有量を2%とし切削加工性を改善した新ビスマス系鉛フリー黄銅棒キーパロイ(ZMメタル、RMメタル)です。 また、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業である「省エネルギー戦略に寄与する“ヘテロナノ”超高強度銅合金材の開発」に参画し、材料強度が800Mpa以上になる材料開発と製造技術の確立を目指して活動しております。 当該事業に係る研究開発費は124百万円であります。 ③ その他その他は、ホテル事業などであるため、組織化された研究開発活動は行っておりません。
FY2019|855 文字
5【研究開発活動】当社グループの研究開発は、バルブ事業、伸銅品事業を中心に主として当社の技術本部及び一部の国内製造子会社で推進しております。なお、研究開発に係る人員はグループ全体で142名であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,842百万円であります。① バルブ事業 当社が中心となって、主に重点市場分野における新製品の開発及び未参入市場の製品ラインナップの拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けに新しくラインナップした高圧・大口径のトラニオン型ボールバルブ、プラグバルブ、IEC規格の安全性能に適合したアクチェータおよびバルブのSIL認証品、海外向けのPN圧力に適合したバタフライバルブおよび青黄銅バルブのラインナップ拡充、国内向けの工場設備用途ではダクタイル製ベローズ弁やビル用・住宅用の商品、並びにクリーンエネルギー分野の海外LNG向け商品として超低温バルブなどであります。 当該事業に係る研究開発費は2,738百万円であります。 ② 伸銅品事業 子会社の㈱キッツメタルワークスが、環境規制に対応可能な新素材の開発を行っております。 当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、鉛の含有量を0.1%未満とした新ビスマス系鉛フリー黄銅棒キーパロイ(RCメタル、RNメタル)、カドミウムの含有量を50ppm未満とした新カドミレス黄銅棒(CD50)です。 また、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業である「省エネルギー戦略に寄与する“ヘテロナノ”超高強度銅合金材の開発」に参画し、材料強度が800Mpa以上になる材料開発と製造技術の確立を目指して活動しております。 当該事業に係る研究開発費は103百万円であります。 ③ その他その他は、ホテル事業などであるため、組織化された研究開発活動は行っておりません。
FY2018|633 文字
5【研究開発活動】当社グループの研究開発は、バルブ事業、伸銅品事業を中心に主として当社の技術本部及び一部の国内製造子会社で推進しております。なお、研究開発に係る人員はグループ全体で127名であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は22億56百万円であります。① バルブ事業当社が中心となって、主に重点市場分野における新製品の開発及び未参入市場の製品ラインナップの拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けに新しくラインナップしたインターナルヒンジピンチャッキバルブ、プラグバルブ、API規格の封止性能に適合した認証品、国内海外向けの高温高圧用途の二重偏心バタフライバルブのラインナップ拡充、ASEAN地域向けの給水用途・建築設備向けにEN規格に適合した青黄銅バルブのラインナップ拡充及びクリーンエネルギー分野の海外LNG向け商品として超低温ゲートバルブなどであります。当該事業に係る研究開発費は21億91百万円であります。 ② 伸銅品事業子会社の㈱キッツメタルワークスが新素材の開発を行っております。当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものはありません。当該事業に係る研究開発費は65百万円であります。 ③ その他その他は、ホテル事業などであるため、組織化された研究開発活動は行っておりません。
FY2017|566 文字
6【研究開発活動】当社グループの研究開発は、バルブ事業、伸銅品事業を中心に主として当社の技術本部及び一部の国内製造子会社で推進しております。なお、研究開発に係る人員はグループ全体で115名であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は20億25百万円であります。① バルブ事業当社が中心となって、主に重点市場分野における新製品の開発及び未参入市場のラインナップ製品の拡充を行っております。また、当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものは、石油化学工業市場向けAPI 6D準拠の3ピーストラニオンボールバルブ、高温高圧用途の二重偏心バタフライバルブ、ASEAN地域向けの給水用途・建築設備向けの青黄銅バルブ、耐腐食環境用途向けバルブ、及び水素ステーション向けの更なる拡充製品などであります。当該事業に係る研究開発費は19億67百万円であります。 ② 伸銅品事業子会社の㈱キッツメタルワークスが新素材の開発を行っております。当連結会計年度中に開発が完了し製品化したものはありません。当該事業に係る研究開発費は58百万円であります。 ③ その他その他は、ホテル事業などであるため、組織化された研究開発活動は行っておりません。