ＴＶＥ

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高付加価値化に繋げていくことを目標にしており、各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させる活動を展開しております。一昨年度に発足したＲ＆Ｄセンターを基軸に当連結会計年度は研究開発を完結させるべく活動を展開し、３件の研究開発が完成しております。また、２件の新規テーマを盛り込み、研究開発の早期具現化を目指し活動を展開しております。引き続き、新たな市場性へ新商材をリサーチし顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めております。当社グループの研究開発体制は、Ｒ＆Ｄセンターを主体とし次世代へ向けて、新しいものづくりとサービスを追求するため、従来の技術に加え、次世代発電燃料対応バルブの開発、発電所内でのセンシング技術対応、原発廃止措置に係る技術開発、メンテナンス技術の高度化など、様々なイノベーションに本格的な取り組みを進めるため、調査と開発の二つの要素を持ち合わせ、個別に専門性が必要な際は他部門と横断的に連携が可能な組織としております。なお、これらの成果は、主体となるＲ＆Ｄセンターから定期的に関連各部門にフィードバックし、研究開発が確実に前進するようフォローできる体制としております。さらに、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがないように、また喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に進捗・対応していくため、Ｒ＆Ｄセンターでは案件毎に定期的な進捗とフォロー体制が図れるようステージゲートを設け審議をしており、また、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速かつ確実に解決・具体化できるように選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、129,731千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．原子力新型炉用バルブの開発 ２．発電分野やそれ以外の水素関連バルブの開発 ３．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ４．センサー等による弁状態監視装置の開発 ５．廃炉金属自動切断装置の開発 ６．弁座交換装置の開発 ７．ステムナット摩耗診断装置の開発 ８．自動熱処理装置の開発 ９．原子力高経年弁精密検査装置の開発 10．高温・高圧燃焼試験調圧弁の改良 これらバルブ事業に係る研究開発費は、129,731千円であります。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高付加価値化に繋げていくことを目標にしており、各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、前連結会計年度に発足したＲ＆Ｄセンターを基軸に当連結会計年度は研究開発をより加速させるため、新たな新規テーマを盛込み一早く具現化をするため活動しております。また、新たな市場性へ新商材をリサーチし顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めております。当社グループの研究開発体制は、Ｒ＆Ｄセンターを主体とし次世代へ向けて、新しいものづくりとサービスを追求するため、従来の技術に加え、次世代発電燃料対応バルブの開発、発電所内でのセンシング技術対応、原発廃止措置に係る技術開発、メンテナンス技術の高度化など、様々なイノベーションに本格的な取り組みを進めるため、調査と開発の二つの要素を持ち合わせ、個別に専門性が必要な際は他部門と横断的に連携が可能な組織としております。なお、これらの成果は、主体となるＲ＆Ｄセンターから定期的に関連各部門にフィードバックし、研究開発が確実に前進するようフォローできる体制としております。さらに、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがないように、また喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に進捗・対応していくため、Ｒ＆Ｄセンターでは案件毎に定期的な進捗とフォロー体制が図れるようステージゲートを設け審議をしており、また、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速かつ確実に解決・具体化できるように選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、227,789千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．原子力新型炉用バルブの開発 ２．発電分野やそれ以外の水素関連バルブの開発 ３．配管内研磨機の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ５．センサー等による弁状態監視装置の開発 ６．廃炉金属自動切断装置の開発 ７．弁座交換装置の開発 ８．ステムナット摩耗診断装置の開発 ９．自動熱処理装置の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、227,789千円であります。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高付加価値化に繋げていくことを目標にしています。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、当連結会計年度は研究開発を加速させ一早く具現化するためＲ＆Ｄセンターを新たな組織として立上げ、新たな市場性へ新商材をリサーチし顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めています。当社グループの研究開発体制は、Ｒ＆Ｄセンターを主体とし次世代へ向けて、新しいものづくりとサービスを追求するため、従来の技術に加え、次世代発電燃料対応バルブの開発、発電所内でのセンシング技術対応、原発廃止措置に係る技術開発、メンテナンス技術の高度化など、様々なイノベーションに本格的な取り組みを進めるため、調査と開発の二つの要素を持ち合わせ、個別な専門性が必要な際は他部門と横断的に連携が可能な組織としております。なお、これらの成果は、主体となるＲ＆Ｄセンターから定期的に関連各部門にフィードバックし、研究開発が確実に前進するようフォローできる体制としています。さらに、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがないように、また喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に進捗・対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速かつ確実に解決・具体化できるように選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取り組んでいます。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、127,737千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．原子力新型炉用バルブの開発 ２．発電分野やそれ以外の水素関連バルブの開発 ３．配管内研磨機の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ５．センサー等による弁状態監視装置の開発 ６．廃炉金属切断装置の開発 ７．弁座交換装置の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、122,700千円であります。 （その他） 原子力産業基盤強化補助事業 これらその他に係る研究開発費は、5,037千円であります。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究する事で、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高付加価値化に繋げていくことを目標にしています。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めています。開発時に生じる問題点を研究開発者の相互啓発や関連部門との連携により解決すると同時に、そのプロセスから得た新たな技術を生かし、次の研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しています。当社グループの研究開発体制は、大きくは二つに別れ、各部門で日常的に発生する固有の問題点、例えば、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）による生産効率の改善やメンテナンス方法に関する開発等はそれぞれの部門主体で実施し、課題や研究資源が新商品や新事業に対し直接繋がる様な活動については技術部が主体となって実施しています。なお、これらの成果は、主体となる部門から必要に応じ関連各部門にフィードバックし、研究開発の効率が低下しないようフォローできる体制としています。更に、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがない様に、また喫緊の課題に適切な優先順位をつけてタイムリーに確実に対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでいます。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、217,665千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．原子力新型炉用バルブの開発 ２．水素関連バルブの開発 ３．配管内研磨機の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ５．廃炉金属切断装置 ６．弁座交換装置の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、217,665千円であります。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究する事で、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化に繋げていくことを目標にしています。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めています。開発時に生じる問題点を研究開発者の相互啓発や関連部署との連携により解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しています。当社グループの研究開発体制は、大きくは二つに別れ、各部門で日常的に発生する固有の問題点、例えば、DX（デジタルトランスフォーメーション）による生産効率の改善やメンテナンス方法に関する開発等はそれぞれの部門主体で実施し、課題や研究資源が新商品や新事業に対し直接つながる様な活動については技術部が主体となって実施しています。なお、これ等の成果は、主体となる部門から必要に応じ関連各部門にフィードバックし、研究開発の効率が低下しないようフォローできる体制としています。更に、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがない様に或いは喫緊の課題に適切な優先順位をつけてタイムリーに確実に対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでいます。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、99,049千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．新型逆止弁の開発 ２．水素関連バルブの開発 ３．遠隔操作弁の開発 ４．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 ５．弁座交換装置の開発 ６．配管内面プラズマ切断装置の開発 ７．配管内研磨機の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、98,119千円であります。 （その他） 原子力発電所廃止措置における解体金属類溶融設備の開発 これらその他に係る研究開発費は、929千円であります。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究する事で、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化に繋げていくことを目標にしています。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を行い、研究開発活動を進めています。開発時に生じる問題点を研究開発者の相互啓発により解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しています。当社グループの研究開発体制は、大きくは二つに分かれ、各部門で日常的に発生する固有の問題点、例えば、生産効率の改善、新しいメンテナンス方法の開発等はそれぞれの部門主体で実施し、課題や研究資源が新商品や新事業に対し直接繋がる様な活動については技術部が主体となって実施しています。なお、これらの成果は、主体となる部門から必要に応じ関連各部門にフィードバックし、研究開発の効率が低下しないようフォローできる体制としています。更に、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがない様に或いは喫緊の課題に適切な優先順位をつけてタイムリーに確実に対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでいます。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、123,384千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．株式会社キッツとのコラボレーションによるコストダウン弁の開発 ２．弁座交換装置の開発 ３．配管内面プラズマ切断装置の開発 ４．安全弁作動試験用油圧ジャッキ（他社製）生産中止に伴う代替装置の開発 ５．配管内研磨機の開発 ６．遠隔操作弁の開発 ７．手動弁取付け用デジタル開度計の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、123,384千円であります。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を含め多角的視野を持ち深層追究する事で、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化に繋げていくことを目標にしております。各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価を目的とし研究開発活動を進めております。開発時に生じる問題点を研究開発者の相互啓発により解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しております。当社グループの研究開発体制は、大きくは二つに分かれ、各部門で日常的に発生する固有の問題点、例えば、生産効率の改善、新しいメンテナンス方法の開発等はそれぞれの部門主体で実施し、課題や研究資源が新商品や新事業に対し直接繋がる様な活動については技術部が主体となって実施しております。なお、これらの成果は、技術部門で一元管理され、必要に応じ関連各部門にフィードバックし、研究開発の効率が低下しないようフォローできる体制としております。更に、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがない様に或いは喫緊の課題に適切な優先順位をつけてタイムリーに確実に対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでおります。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、143,250千円となっております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．株式会社キッツとのコラボレーションによるコストダウン弁の開発 ２．弁座交換装置の開発（弁座切削装置、溶接装置） ３．電動弁駆動装置のトルクスイッチ角モニタ装置の開発 ４．安全弁作動試験用油圧ジャッキ（他社製）生産中止に伴う代替装置の開発 ５．配管内面プラズマ切断装置の開発 ６．発電所内での安全弁デジタルＮ２試験装置の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、143,250千円であります。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動を基に多角的視野により深層追究する事で、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化に繋げていくものと位置付けています。そのため、各部門間の情報連携を高め、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努め、継続的に顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価の精度向上を目的として「事業開発会議」、「商品開発推進会議」を発足し、継続的に活動を進めております。また、これら研究活動に際しては、上記２会議体からの提案も含め研究部門各人が能動的取組みを行うことで、物づくりへの広角発想を通じ自らの手で未来を拓くという気概を強く意識すると同時に、研究プロセスでは協同作業者と力を合わせ想いを現実化していくという企業文化の醸成に努めております。そして、問題点を相互の啓発によって解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しております。当社グループの研究開発体制は、大きくは二つに別れ、各部門で日常的に発生する固有の問題点、例えば、生産効率の改善、新しいメンテナンス方法の開発等はそれぞれの部門主体で実施し、課題や研究資源が新商品や新事業に対し直接繋がる様な活動については技術部が主体となって実施しております。なお、これらの成果は、技術部開発課で一元的に管理し、必要に応じ関連各部門にフィードバックし、研究開発の効率が低下しないようフォローできる体制としております。更に、研究開発が大きく現実の課題と乖離することがない様に、或いは、喫緊の課題に適切な優先順位をつけてタイムリーに確実に対応していくため、経営と研究開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点を迅速且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでおります。 以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、50,965千円であり、この中には受託研究等の費用6,698千円が含まれております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．株式会社キッツとのコラボレーションによるコストダウン弁の開発 ２．弁座交換装置の開発（弁座切削装置、溶接装置） ３．電動弁駆動装置のトルクスイッチ角モニタ装置の開発 ４．安全弁作動試験用油圧ジャッキ（他社製）生産中止に伴う代替装置の開発 ５．弁開閉表示装置の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、44,267千円であります。 （製鋼事業） 腐食対策材の鋳鋼品試作 これら製鋼事業に係る研究開発費は、6,698千円であります。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動より顧客が求めている提案とは何かと視野拡大により深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化につなげていくものであると位置付けております。そのため、営業部門をはじめとした関連各部門との情報連携を高めることで、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努めており、継続的な顧客ニーズの抽出と新商品アイデアに対する可能性評価の精度向上等を目的として「商品開発規程」を制定し、「商品開発推進会議」を発足し活動を開始しております。 また、実際の研究活動に際しては、研究部門の各人が能動的な取組みを行うことで、物づくりへの広角発想を通じ、自らの手で未来を拓くという気概を持たせると同時に、研究プロセスでは、仲間と苦楽を共にすることで、力を合わせ想いを実現していくという企業文化の醸成に努めております。 そして、問題点を相互の啓発によって解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しております。 当社グループの研究開発体制は、主に二つに別れ、各部門での固有の問題点、例えば、生産効率の改善、新しいメンテナンス方法の開発等はそれぞれの部門内で実施し、課題や研究資源が新商品に対し直接繋がる様な活動については技術部開発課が主体となって実施しております。 なお、これらによって得られた成果は、技術部開発課で一元的に管理され、必要に応じ関連各部門にフィードバックでき、開発や研究の効率が低下することのないようフォローできる体制としております。 更に、研究開発がともすれば大きく現実の課題と乖離することがない様に、或いは、喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に対応していくために、経営と開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点をすばやく、且つ確実に解決・具体化出来る様に選択と集中による資源の有効活用を意識しながら取組んでいきます。 以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、127,566千円であり、この中には受託研究等の費用2,570千円が含まれております。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．Ａ―ＵＳＣ（先進超々臨界圧発電技術）用の安全弁と一般弁の試作研究 ２．弁開閉表示装置の開発 ３．弁座交換装置の開発（弁座切削装置、溶接装置） ４．膨張黒鉛ガスケットの適用範囲拡大に関する研究 ５．安全弁の吹出し係数向上の検討 ６．簡易電源装置の開発 ７．ドレッサー製の製造中止に伴う安全弁用吹出し圧力試験装置代替機の開発 これらバルブ事業に係る研究開発費は、124,996千円であります。 （製鋼事業） 腐食対策材の鋳鋼品試作 これら製鋼事業に係る研究開発費は、2,570千円であります。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、顧客との対面活動より顧客が求めている提案とは何かと視野拡大により深層追究することで、当社グループの目指すバルブ総合エンジニアリングサービスの高度化につなげていくものであると位置付けております。そのため、営業部門をはじめとした関連各部門との情報連携を高めることで、相乗効果を発揮させると同時に、顧客ニーズの発掘と把握に努めております。 また、実際の研究活動に際しては、研究部門の各人が能動的な取組みを行うことで、物づくりへの広角発想を通じ、自らの手で未来を拓くという気概を持たせると同時に、研究プロセスでは、仲間と苦楽を共にすることで、力を合わせ想いを実現していくという企業文化の醸成に努めております。 そして、問題点を相互の啓発によって解決すると同時に、そのプロセスから派生した技術を生かし、新たな研究開発テーマが生まれるという好循環による発展を目指しております。 当社グループの研究開発体制は、主に二つに分かれ、各部門での固有の問題点、例えば、生産効率の改善、新しいメンテナンス方法の開発等はそれぞれの部門内で実施し、課題や研究資源が全社的に及ぶ活動については、技術部開発課が主体となって実施しております。 しかし、これらによって得られた成果は、技術部開発課で一元的に管理され、必要に応じ関連各部門にフィードバックでき、開発や研究の効率が決して低下することのないような体制としております。 また、研究開発がともすれば大きく現実の課題と乖離することがないように、或いは、喫緊の課題に適切な優先順位をつけて確実に対応していくため、経営と開発活動の連携を常に意識し、経営から出された課題・問題点をすばやく、且つ確実に解決・具体化出来るように取組んでおります。 以上の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、124,228千円であります。 各セグメントにおける主な研究開発の内容は、次のとおりであります。 （バルブ事業） １．Ａ―ＵＳＣ（先進超々臨界圧発電技術）用の安全弁と一般弁の試作研究 ２．弁開閉表示装置の開発 ３．弁座交換装置の開発（弁座切削装置、溶接装置） ４．膨張黒鉛ガスケットの適用範囲拡大に関する研究 ５．９CrMoV鋼の弁座交換工法の研究 ６．ＰＣＶソレノイド駆動装置の開発 ７．安全弁の吹出し係数向上の検討 これらバルブ事業に係る研究開発費は、123,217千円であります。 （製鋼事業） 高温高圧用9CrMoW鋳鋼素材の開発 これら製鋼事業に係る研究開発費は、1,010千円であります。