研究開発活動(本文)
FY2025|463 文字
6【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は790百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。この容器はPETボトルリユースの促進にもつながるため、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行っております。次に、戦略領域である飲料容器分野の強化のため、PFシリーズ(1.5ステップ機)の競争力向上およびPMシリーズ(プリフォーム成形機)の新型機開発に取り組みました。これらの機械は細口容器の中小ロット生産に最適であり、地産地消型のビジネスモデルを志向する顧客に最適なため、今後、新興国を中心に市場開拓を図ってまいります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で1,353件であります。
FY2024|516 文字
6【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は467百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。この容器はPETボトルリユースの促進にもつながるため、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行っております。次に、高品質プリフォームの中小規模生産に最適な新型機の開発を行いました。高品質プリフォームは地産地消ニーズが高く、今後、新興国を中心に市場開拓を図ってまいります。更に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの進化・改良を進めました。ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図ってまいります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で1,285件であります。
FY2023|514 文字
6【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は278百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。この容器はPETボトルリユースの促進にもつながるため、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行っております。次に、高品質プリフォームの中小規模生産に最適な新型機の開発を行いました。高品質プリフォームは地産地消ニーズが高く、今後、新興国を中心に市場開拓を図って参ります。更に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの進化・改良を進めました。ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図って参ります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で1,219件であります。
FY2022|514 文字
5【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は495百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。この容器はPETボトルリユースの促進にもつながるため、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行っております。次に、高品質プリフォームの中小規模生産に最適な新型機の開発を行いました。高品質プリフォームは地産地消ニーズが高く、今後、新興国を中心に市場開拓を図って参ります。更に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの進化・改良を進めました。ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図って参ります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で1,104件であります。
FY2021|575 文字
5【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は800百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、二層容器やリターナブル・リフィラブル容器等の新型機の開発を進めております。これらの容器は、リサイクル材料の使用や、PETボトルリユースの促進にもつながるため、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行って参ります。次に、当社製ワンステップ成形機の特徴である多品種・高品質・高付加価値の強みを活かしながら、量産性を追求する新型機の開発及び現行機の改良に注力しております。これによりツーステップ成形機が進出できない量産市場の更なる開拓を図って参ります。更に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの進化・改良を進めております。ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図って参ります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で1,024件であります。
FY2020|623 文字
5【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は979百万円と過去最高を記録しました。具体的な活動内容としては、まず、当社製ワンステップ機の特徴である多品種・高品質・高付加価値の強みを活かしながら、量産性を追求する新型機の開発に注力しております。これによりツーステップ機が進出できない量産市場の開拓を図ってまいります。次に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの更なる改良を進めております。ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図ってまいります。更に、新しい容器市場の開拓のため、二層容器やリターナブル・リフィラブル容器等の開発を進めております。これらの容器はリサイクル材料の使用や、PETボトルリユースの促進にもつながる環境配慮型容器でもあります。当社ではこの他にも「3R+Renewable」をテーマにした環境配慮型技術の開発に幅広く取り組んでおり、将来の環境容器市場の立ち上げに向けて積極的に研究開発を行ってまいります。 当社グループの研究開発活動は、その全てを当社(東アジアセグメント)が行っております。また、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で895件であります。
FY2019|619 文字
5【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)においては、顧客ニーズに対応するため、各種研究開発を実施し、製品競争力の強化を図りました。特に、「ゼロ・クーリングシステム」の開発実用化に注力いたしました。ゼロ・クーリングシステムは、プリフォーム成形時の冷却時間を限りなくゼロにすることで、サイクルタイムを大幅に短縮するとともに、PET樹脂の特性を最大限に引き出すことにより、ボトル品質を飛躍的に向上させる画期的な新技術です。特徴は、以下のとおりであります。1. 成形機の生産性の向上(50%増)2. 容器の物性強度の向上(15%増)3. 容器の軽量化(5~10%減)4. 容器の外観・見映え向上ゼロ・クーリングシステムは、プラスチック材料の使用量削減を実現できるため、廃プラスチック問題への対策としても有効な技術であります。 更に、当社では、3R+αをテーマにして、環境配慮型技術の開発に積極的に取組むとともに、大量生産市場向けの大型機の開発にも着手するなど、事業領域の拡大を見据えた製品開発にも注力しました。 当期の研究開発費用は668百万円であり、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で788件であります。なお、当社グループは、単一事業を営んでおり、販売体制を基礎とした最終顧客の販売地域別による区分を報告セグメントとしていることから、セグメント情報に関連付けて記載することが困難であるため、記載しておりません。
FY2018|767 文字
5【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)は、既存主力製品の生産効率を高めながら容器品質を向上させる新成形プロセスの開発に尽力しました。また、大量生産市場向けの大型機の開発に注力するとともに、事業領域の拡大を見据えた新製品の開発に取り組みました。当期の技術・開発面での具体的な成果は次のとおりであります。なお、当社グループは、単一事業を営んでおり、販売体制を基礎とした最終顧客の販売地域別による区分を報告セグメントとしていることから、セグメント情報に関連付けて記載することが困難であるため、記載しておりません。・ゼロクーリング法と呼ばれる、サイクルタイムの大幅な短縮と容器の品質を大幅に向上させる新成形プロセス・新制御システムの導入・顧客ニーズが高い特殊容器の開発 また、当期の成果のうち主な新製品・新技術は次のとおりであります。・新製品である大型機ASB-150DPX型の開発、改良を進め、販売実績を残しました。同機は、1ステップ機(1台の機械で材料の投入から最終容器の生産まで行う成形機)でありながら、小型容器の場合、1時間あたり約20,000本の生産能力を確保するとともに、1ステップ機の特徴である高品質の容器生産や工場スペースの節約なども実現いたします。・新たに開発した大量生産機PF36/36-600型を展示会で初披露し、成形実演を行いました。同機は、500mlのミネラルウォーターボトルの場合、1時間あたり14,000本から17,000本を生産するなど、当社機の中で最大級の生産能力を誇ります。また、同機は、次世代のコントロールシステムを採用するなど、操作性や利用性の向上を図っております。なお、当期の研究開発費用は388百万円であり、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で685件であります。
FY2017|743 文字
6【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)は、機械性能や生産性の向上、容器の多様化・軽量化などの顧客要求に即応する技術開発を推進し、製品競争力の強化を図りました。特に、大量生産市場向けの大型機の開発に注力するとともに、事業領域の拡大を見据えて新製品の開発に取り組みました。当期の技術・開発面での具体的な成果は次のとおりであります。なお、当社グループは、単一事業を営んでおり、販売体制を基礎とした最終顧客の販売地域別による区分を報告セグメントとしていることから、セグメント情報に関連付けて記載することが困難であるため、記載しておりません。・サイクルタイムの短縮・新制御システムの導入に向けた技術開発・顧客ニーズが高い特殊容器の開発 また、当期の成果のうち主な新製品・新技術は次のとおりであります。・既存主力機を応用して開発した耐熱容器用成形機ASB-70DPH/DB型を大型展示会に出展するとともに、難易度の高い容器や多様な用途に対応するため、同機の技術改良を積極的に推進しました。なお、従来は、高温充填などで使用される耐熱PET容器を製造するためには、複数の大型専用機が必要でありましたが、この新製品は1台の機械で耐熱PET容器の製造が可能になります。・新製品である大型機ASB-150DPX型を海外の主要展示会に出展いたしました。同機は、1ステップ機(1台の機械で材料の投入から最終容器の生産まで行う成形機)でありながら、時間あたり約2万本の生産能力を確保するとともに、1ステップ機の特徴である高品質の容器生産や工場スペースの節約なども実現いたします。なお、当期の研究開発費用は343百万円であり、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で658件であります。
FY2016|738 文字
6【研究開発活動】当連結会計年度(以下、当期)は、省エネ機能の向上、容器コストの低減、機械の生産性の向上、容器用途の拡大などの顧客ニーズに対応するため、当社独自の技術開発に注力いたしました。特に、1ステップ機の既存技術と当社が得意とする耐熱技術を応用した新機種の開発に尽力するとともに、大型機PF24-8B型の用途拡大、機能向上を図るなど、同機の拡販に向けた技術開発に注力いたしました。当期の技術・開発面での具体的な成果は次のとおりであります。なお、当社グループは、単一事業を営んでおり、販売体制を基礎とした最終顧客の販売地域別による区分を報告セグメントとしていることから、セグメント情報に関連付けて記載することが困難であるため、記載しておりません。・既存製品のバージョンアップ・ASB-12M型、ASB-70シリーズなどの主要機種にサーボポンプを搭載し、省エネ対策を実施・PET樹脂以外の特殊成形材料を用いた容器開発 また、当期の成果のうち主な新製品・新技術は次のとおりであります。・耐熱容器市場の需要獲得に向けて既存主力機を応用した新製品を開発し、大型展示会で出展いたしました。従来は、高温充填などで使用される耐熱PET容器を製造するためには、複数の大型専用機が必要でありましたが、この新製品は1台の機械で耐熱PET容器の製造が可能になります。・大型展示会で大型機PF24-8B/12型を出展いたしました。同機は、ディープグリップハンドルを採用した「PET製3リットルの柔軟仕上げ剤や食油用途向けの容器」などの難易度の高い容器を製造いたします。なお、当期の研究開発費用は328百万円であり、当期末における知的財産権の総数は、出願中の件数を含め、国内外で614件であります。