ジャパンエンジンコーポレーション

6【研究開発活動】 当社の研究開発能力は、製品競争力を強化し、事業を伸長させていくための重要な経営資源として位置付けております。 当社は、将来の主力事業育成に向けた先端技術領域への戦略的な先行投資として、グリーンイノベーション基金事業のご支援のもと、GHGゼロエミッションとなる、アンモニア・水素燃料エンジンの開発、製造、社会実装を推進しております。また、足元で需要が継続している重油燃料エンジンについても、更なる競争力強化として、環境規制をクリアする、超低燃費のLSHシリーズや、バイオ燃料などの多様な燃料との混焼も可能とする層状噴射技術を搭載したMGO専焼LSJシリーズなどを開発し、市場投入しております。 当事業年度の研究開発費総額は、1,009,173千円となりました。取り組みの主な成果としては、アンモニア燃料エンジンでは、2023年5月に大型低速2ストローンエンジンとして世界初となるアンモニア混焼運転を開始して以降、試験エンジンによる各種検証運転を継続しておりましたが、2024年9月に完了しました。そして、これらの成果をフィードバックした本船搭載用のフルスケール商用初号機を完成させ、2025年4月にアンモニア混焼運転を開始しております。また、並行して、本社工場内に、アンモニア燃料供給設備を完成させております。水素燃料エンジンでは、キー技術のひとつとなる水素燃料噴射装置およびフルスケール初号機を開発中で、本社工場内には、水素燃料供給設備を設置しております。

6【研究開発活動】 当社の研究開発能力は、製品競争力を維持し、事業を伸長させていくための重要な経営資源として位置付けております。 当社は、将来の主力事業育成に向けた先端技術領域への戦略的な先行投資として、アンモニアおよび水素を燃料とするGHGゼロエミッションエンジンの開発および市場投入を、グリーンイノベーション基金事業のもとで着実に進捗させております。また、既存製品（重油燃料エンジン）の更なる競争力強化として、環境規制をクリアする、超低燃費のLSHシリーズ、バイオ燃料などの多様な燃料との混焼も可能とする層状噴射技術を搭載したMGO専焼/LSJシリーズなどの開発・市場投入を進めております。 これらに加え、デジタルトランスフォーメーションを用いた製品の付加価値向上として、UEエンジンのデジタライゼーションを推進しております。IoT、AI技術の活用で、エンジンの状態監視を高度化し、メンテナンス時期の最適化を提案する取組みや、次世代型エンジン制御システムの製品化、国土交通省/高度船舶安全管理システムの導入、デジタルツインの確立、自律・自動運転実現などの取組みを発展させていきます。 当事業年度においては、研究開発費の総額は、1,779,927千円となりました。その主な成果として、アンモニア燃料エンジンの開発では、試験機によるアンモニア混焼運転を開始しました。これは、大型低速2ストロークエンジンで世界初となる取組みです。また、水素燃料エンジンの開発では、水素燃料船の基本設計承認（AiP）を世界で初めて取得しました。更に、アンモニア・水素燃料エンジン実機を製造・試運転するための工場設備を、本社工場内に建設しております。

6【研究開発活動】 当社の研究開発能力は、製品競争力を維持し、事業を伸長させていくための重要な経営資源として位置付けております。 既存製品（重油燃料エンジン）の更なる競争力強化に向けては、環境規制をクリアする、超低燃費のLSHシリーズ、バイオ燃料などの多様な燃料との混焼も可能とする層状噴射技術を搭載したMGO専焼/LSJシリーズなどの開発・市場投入を進めております。また、将来の主力事業育成に向けた先端技術領域への戦略的な先行投資として、アンモニアおよび水素を燃料とするGHGゼロエミッションエンジンの開発および市場投入を、グリーンイノベーション基金事業のもとで着実に進捗させております。 これらに加え、デジタルトランスフォーメーションを用いた製品の付加価値向上として、UEエンジンのデジタライゼーションを推進しております。IoT、AI技術の活用で、エンジンの状態監視を高度化し、メンテナンス時期の最適化を提案する取組みや、次世代型エンジン制御システムの製品化、国土交通省/高度船舶安全管理システムの導入、デジタルツインの確立、自律・自動運転実現などの取組みを発展させていきます。 当事業年度の研究開発費の総額は、556,692千円です。

5【研究開発活動】 当社グループの研究開発能力は、製品競争力を維持し、事業を伸長させていくための重要な経営資源として位置付けております。 既存製品（重油燃料エンジン）の更なる競争力強化に向けては、環境規制をクリアする、超低燃費のLSHシリーズ、バイオ燃料などの多様な燃料との混焼も可能とする層状噴射技術を搭載したMGO専焼/LSJシリーズなどの開発・市場投入を進めております。また、将来の主力事業育成に向けた先端技術領域への戦略的な先行投資として、アンモニアおよび水素を燃料とするGHGゼロエミッションエンジンの開発および市場投入を、グリーンイノベーション基金事業のもとで着実に進捗させております。 これらに加え、デジタルトランスフォーメーションを用いた製品の付加価値向上として、UEエンジンのデジタライゼーションを推進しております。IoT、AI技術の活用で、エンジンの状態監視を高度化し、メンテナンス時期の最適化を提案する取組みや、次世代型エンジン制御システムの製品化、国土交通省/高度船舶安全管理システムの導入、デジタルツインの確立、自律・自動運転実現などの取組みを発展させていきます。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、594,365千円です。

5【研究開発活動】 国産エンジンメーカーである当社グループの研究開発能力は、製品競争力を維持し、事業を伸長させていくための重要な経営資源として位置付けております。 短期レンジでは、各種環境規制をクリアし、製品の競争力強化にも資する新型エンジンの市場投入や、差別化新技術の競争力強化等を推進中です。中長期レンジでは、当社ＳＤＧｓの取組みにも合致するゼロエミッションエンジンの開発を加速していくとともに、次世代型エンジン制御システムの開発で、省エネ運転や機器の予防保全、将来の自律・自動運航の実現を目指していきます。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、490,564千円です。

5 【研究開発活動】 当社グループは、当社グループの主力製品である舶用内燃機関の性能向上、製品ラインナップの拡充を通じて、競争力を強化し、他社との差別化を実現してきております。また、中長期の将来を見据えた取り組みとして、持続可能な社会を実現するべく、舶用内燃機関の燃料を、従来の重油から、カーボンフリー燃料へと代替することで、温室効果ガスを削減し、脱炭素社会を実現するための取り組みなどを進めております。これらの具体的な内容は、以下の通りで、当連結会計年度の研究開発費の総額は、466,781千円です。 ① 短期レンジ 1)環境規制（TierⅢ）対応ビジネス展開 ・EGR/SCRシステムシリーズ化 2)競争力強化、ラインナップ拡充 ・LSJ機関（MGO専焼機関）、LSH機関 ② 中長期レンジ 1)将来的代替燃料 ・脱炭素・カーボンフリー燃料への置換 2)次世代対応型新エンジン ・高Pme低燃費エンジンの開発 ・自律化・自動運転技術の開発 ・IoT、AIの活用、船舶ビックデータの活用 ・デジタルツイン構築への取り組み ・状態監視の高度化、CBM（Condition Based Maintenance）実現

５ 【研究開発活動】当社は、当社の主力製品である舶用内燃機関の性能向上、製品ラインナップの拡充のため、研究開発に取り組んでおり、特に環境規制の強化に対応した新技術の開発を進めております。当該事業年度におきましては、強化される環境規制に対応し、ＮＯｘ、ＳＯｘ、ＥＤＤＩ（エネルギー効率設計指標）の３つの課題を同時に解決し、且つ、燃費性能に優れた独自の革新的なソリューションとして、ＭＧＯ（マリンガスオイル）、Ａ重油専焼機関であるＵＥＣ５０ＬＳＪ機関を開発、初号機を完成させております。また、ＩＭＯ ＮＯｘ三次規制への対応技術として、低圧ＥＧＲ（Ｅｘｈａｕｓｔ Ｇａｓ Ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ＝排ガス再循環）・低圧ＳＣＲ（Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ Ｃａｔａｌｙｔｉｃ Ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ＝選択式触媒還元）の製品競争力向上のための開発を引き続き進めております。当事業年度の研究開発費の総額は、458,353千円であります。

５ 【研究開発活動】当社は、当社の主力製品である舶用内燃機関の性能向上、製品ラインナップの拡充のため、研究開発に取り組んでおり、特に環境規制の強化に対応した新技術の開発を進めております。ＩＭＯ ＮＯｘ三次規制への対応技術として、低圧ＥＧＲ（Ｅｘｈａｕｓｔ Ｇａｓ Ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ＝排ガス再循環）・低圧ＳＣＲ（Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ Ｃａｔａｌｙｔｉｃ Ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ＝選択式触媒還元）の開発を目途付けし、現在、ＮＯｘ、ＳＯｘ、ＥＤＤＩ（エネルギー効率設計指標）の３つの課題を同時に解決し、且つ、燃費性能に優れた独自の革新的なソリューションとして、ＭＧＯ（マリンガスオイル）専焼機関の開発玉成を目指しております。当事業年度の研究開発費の総額は、538,605千円であります。