西川ゴム工業(5161)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 928 | 94 | -69 | 70 | -10.4 | -353.1 | 36.0 | 53.6 |
| FY2018 | 963 | 85 | 25 | 4 | 3.5 | 128.7 | 36.0 | 55.3 |
| FY2019 | 984 | 77 | 49 | -19 | 7.2 | 251.0 | 42.0 | 57.8 |
| FY2020 | 973 | 68 | 45 | 39 | 6.8 | 229.2 | 40.0 | 59.0 |
| FY2021 | — | — | — | — | — | — | 40.0 | — |
| FY2022 | 845 | 25 | 21 | -8 | 2.9 | 107.5 | 40.0 | 59.3 |
| FY2023 | 982 | 8 | 21 | 8 | 2.8 | 109.5 | 40.0 | 57.8 |
| FY2024 | 1,179 | 66 | 50 | 97 | 5.8 | 261.5 | 44.0 | 61.4 |
| FY2025 | 1,206 | 73 | 40 | 49 | 4.3 | 102.5 | 209.0 | 63.5 |
| FY2026 | 1,221 | 91 | 110 | 114 | 11.9 | 293.8 | 183.0 | 59.6 |
バフェット流モート診断
総合スコア:6/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中
西川ゴム工業は特定の強力なブランド、特許ポートフォリオ、または規制ライセンスに関する公開情報が乏しく、無形資産による競争優位性は現時点では確認できない。
自動車部品としてのゴム製品は、一度採用されると、品質・性能・認証プロセス等から顧客(自動車メーカー)の切り替えには一定のコストや時間を要する可能性がある。しかし、代替材料や競合他社の存在により、スイッチング・コストの強度は限定的と考えられる。
ゴム製品の製造・販売事業には、ネットワーク効果が働くようなプラットフォームやコミュニティの要素は見られない。
長年の事業運営で培われた製造ノウハウやサプライチェーンの効率化により、一定のコスト競争力を持つ可能性はある。しかし、原材料価格の変動や規模の経済による圧倒的なコスト優位性は現時点では不明。
自動車部品サプライヤーとして、一定の生産規模と納入実績を持つ。国内自動車メーカーとの長年の取引関係は、業界内での一定の地位と効率的な生産・供給体制を示唆する。ただし、グローバルな大手競合と比較した場合、規模の優位性は限定的。
競合との比較優位
強気シナリオ
EVシフトに対応した新素材・新製品開発の成功
国内自動車メーカーとの強固な関係維持による安定受注
海外市場への展開拡大による収益源の多様化
弱気シナリオ(モート侵食)
自動車業界全体の需要低迷
競合他社による技術革新や低価格攻勢
原材料価格の高騰による収益性の悪化
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
西川ゴム工業の競争優位性が失われるシナリオは、まず自動車業界全体が構造的に縮小し、特に内燃機関車向けの部品需要が急速に失われることである。また、競合他社がEV向けの新素材や高性能ゴム製品で西川ゴム工業を凌駕する技術革新を起こし、顧客である自動車メーカーが容易に乗り換え可能な代替品を低コストで提供し始めた場合、同社の既存のサプライヤーとしての地位は揺らぐだろう。さらに、原材料である天然ゴムや合成ゴムの価格が持続的に高騰し、価格転嫁が困難な状況が続けば、収益性が著しく悪化し、研究開発投資や設備投資の余力が失われ、競争力の低下に拍車がかかる可能性がある。
5年後のモート予測
EVシフトへの適応と高付加価値製品開発が進み、国内主要顧客との関係を維持・強化することで、売上・利益ともに堅調な成長を遂げる。
自動車業界の変動の影響を受けつつも、既存事業の安定性と一部新製品の貢献により、緩やかな成長または横ばいを維持する。
EVシフトへの対応遅れや競争激化により、主要顧客からの受注が減少し、収益性が悪化。事業規模の縮小を余儀なくされる。