4801

セントラルスポーツ(4801)に経済的な堀はあるか

サービス業 情報通信・サービスその他

株価

現在株価
2,451
2026-09-01
52週高値
2,343
52週安値
2,289
時価総額
269 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2017 527 43 27 33 13.6 241.9 72.5 48.4
FY2018 536 43 29 32 13.3 259.5 78.0 51.3
FY2019 543 42 26 16 11.1 234.2 78.0 54.9
FY2020 534 38 21 13 8.6 190.4 57.0 55.3
FY2021 360 9 -24 -34 -10.7 -211.0 5.0 50.6
FY2022 403 15 15 58 6.5 137.5 41.0 52.5
FY2023 436 19 8 18 3.3 70.9 31.0 56.1
FY2024 454 27 12 19 4.7 103.6 36.0 59.6
FY2025 466 19 14 1 5.3 121.4 50.0 62.8
FY2026 489 27 13 19 4.8 114.7 40.0 62.9

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産1/5

セントラルスポーツは長年の運営で培われたブランド認知度を持つが、特許や独自IPによる明確な競争優位性は見られない。フィットネスクラブ業界全体として、ブランド力以外の無形資産による参入障壁は低い。

スイッチングコスト2/5

会員制フィットネスクラブであり、既存会員は施設やプログラムへの慣れから、他社への乗り換えに一定の心理的・時間的コストを感じる可能性がある。しかし、月会費制で解約・再入会が比較的容易なため、スイッチング・コストは限定的。

ネットワーク効果0/5

フィットネスクラブ事業において、ユーザー数の増加がサービス価値を直接的に高めるネットワーク効果はほとんど見られない。個々の会員の体験価値は、他の会員の存在に大きく依存しない。

コスト優位1/5

セントラルスポーツは一定規模の施設運営ノウハウを持つが、業界全体としてスケールメリットによる圧倒的なコスト優位を築くことは難しい。FC展開や直営店の効率化努力は存在するが、競合他社も同様の努力をしており、構造的なコスト優位性は確立されていない。

規模の経済3/5

国内に多数の直営店・フランチャイズ店を展開しており、一定の規模を持つ。これにより、設備投資や仕入れにおいて一定の交渉力を持ち、効率的な運営が可能。しかし、業界全体が成熟しており、寡占化が進んでいるわけではないため、限定的な効率規模。

競合との比較優位

強気シナリオ

健康志向の高まりによるフィットネス需要の持続的な増加

高齢者向けフィットネスプログラムやヘルスケア事業の拡大

DX推進による会員体験の向上と運営効率化

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社の低価格戦略や新規参入による価格競争の激化

少子高齢化による国内市場の縮小

感染症の再流行などによる施設利用の抑制

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

この投資が失敗するには、セントラルスポーツが「効率規模」による競争優位性を失うことが真でなければならない。具体的には、競合他社がセントラルスポーツよりも大幅に効率的な店舗展開や設備投資を行い、コスト面で優位に立つケースである。また、セントラルスポーツが新たな成長ドライバーを見出せず、既存事業の収益性が低下し続けることも考えられる。例えば、健康増進やフィットネスへの関心が低下する、あるいは代替となるサービス(オンラインフィットネス、パーソナルジムなど)が圧倒的な利便性や低価格で市場を席巻し、セントラルスポーツの会員基盤が急速に侵食されるシナリオである。さらに、フランチャイズ網の維持が困難になり、規模の経済性が崩壊することも考えられる。

5年後のモート予測

強気

健康志向の高まりと高齢者向け需要の取り込みにより、既存事業の安定成長と新規事業の拡大が期待される。DXによる顧客体験向上も寄与し、堅調な収益成長が見込まれる。

中立

緩やかな市場成長と競争環境の厳しさから、既存事業は横ばい傾向。新規事業の成長が限定的で、収益性は現状維持か微増にとどまる。

弱気

価格競争の激化や代替サービスの台頭により、会員数の減少と収益性の悪化が進行。事業規模の縮小を余儀なくされるリスクがある。

直近の適時開示

同業他社

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