年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2016	267	29	20	11	18.3	194.6	98.0	65.8
FY2017	303	32	24	20	19.3	115.8	116.0	66.6
FY2018	328	36	27	19	25.1	136.5	80.0	61.1
FY2019	364	40	29	28	23.9	138.9	—	62.4
FY2020	358	36	31	35	23.9	149.1	75.0	60.7
FY2021	393	39	31	29	21.1	151.0	76.0	64.8
FY2022	436	46	34	35	21.7	169.5	85.0	64.6
FY2023	462	50	37	34	21.9	185.2	103.0	67.2
FY2024	499	52	37	42	19.6	185.0	93.0	66.6
FY2025	526	54	40	31	19.5	202.7	108.0	69.5

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：5/25　主要モート：none　持続性：侵食↘

主モート：none（none）。総合スコア 5/25。強気材料： • DX化推進による高度人材需要の増加 • 特定分野における技術者の高い専門性と顧客との長…

期契約 • M&Aによる事業規模拡大とサービス多様化弱気材料： • 景気後退による派遣需要の減少 • 人材獲得競争の激化による採用コスト増加と利益率低下 • 特定技術分野の陳腐化リスクと技術者のスキルアップデート遅延逆転思考：アルプス技研への投資が失敗するには、まず、同社が技術者派遣という事業モデルの根本的な限界を克服できないことが挙げられる。具体的には、景気変動に左右されやすい需要構造、人材獲得競争の激化によるコスト増、そして技術者のスキルアップが追いつかず、顧客ニーズに応えられなくなるシナリオだ。また、競合他社がより効率的な人材マッチングプラットフォームを開発したり、顧客企業が内製化を進めたりすることで、派遣モデル自体の優位性が失われる可能性も考えられる。さらに、法規制の変更や労働市場の構造変化が、同社のビジネスモデルに構造的な打撃を与えることも、失敗要因となり得る。