研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2025-12 |
- |
33 |
| 2024-12 |
- |
29 |
| 2023-12 |
- |
20 |
| 2022-12 |
- |
20 |
| 2021-12 |
- |
32 |
研究開発活動（本文）
FY2025｜448 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。 開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善、ＤＸ化を目的とした取組を実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発により一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、370百万円であります。セグメント別の内訳は、ヨウ素及び天然ガス事業が370百万円であり、金属化合物事業は該当ありません。
FY2024｜450 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。 開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善、ＤＸ化を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発により一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、306百万円であります。セグメント別の内訳は、ヨウ素及び天然ガス事業が306百万円であり、金属化合物事業は該当ありません。
FY2023｜448 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。 開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発により一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、260百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が250百万円、金属化合物事業が10百万円であります。
FY2022｜448 文字
５ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。 開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発により一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、260百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が244百万円、金属化合物事業が16百万円であります。
FY2021｜448 文字
５ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。 開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発をより一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、264百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が252百万円、金属化合物事業が12百万円であります。
FY2020｜440 文字
５ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。 新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するために開発本部では研究所及び技術調査部を組織しております。研究所では環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部は外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料の開発を進めております。また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部では市場開拓室を組織し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。 当連結会計年度の研究開発費は、248百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が230百万円、金属化合物事業が18百万円であります。
FY2019｜592 文字
５ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。 これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。 外部との技術協力につきましては、従来のものに加え輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。 当連結会計年度の研究開発費は、224百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が207百万円、金属化合物事業が16百万円であります。 2020年２月21日付で新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するための体制整備を目的として、新たに開発本部を技術本部から独立させ、研究所及び技術調査部を組織し、また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部に市場開拓室を新設し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発に注力して参ります。
FY2018｜433 文字
５ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。 これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。 外部との技術協力につきましては、従来のものに加え輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。 当連結会計年度の研究開発費は、205百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が193百万円、金属化合物事業が11百万円であります。
FY2017｜433 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。 これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。 外部との技術協力につきましては、従来のものに加え輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。 当連結会計年度の研究開発費は、187百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が159百万円、金属化合物事業が28百万円であります。
FY2016｜419 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループはヨウ素、ヨウ素化合物、天然ガス、金属化合物の各事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。 これらを推進するために営業、開発、製造が一体となった運営を取り入れ、外部との技術協力を含め研究開発の推進・加速をはかっております。 当連結会計年度においても引き続き、ヨウ素及び天然ガス事業では、資源の循環型社会の潮流に合わせ、積極的にヨウ素技術の開発を進めております。また、付加価値製品の開発を進めてまいります。金属化合物事業では、客先ニーズを先取りした開発を進めてまいります。 当連結会計年度の研究開発費は、186百万円であります。各報告セグメントの金額は、ヨウ素及び天然ガス事業が182百万円、金属化合物事業が4百万円であります。