研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2025-03 |
- |
173 |
| 2024-03 |
- |
150 |
| 2023-03 |
- |
133 |
| 2022-03 |
- |
159 |
| 2021-03 |
- |
127 |
研究開発活動（本文）
FY2025｜310 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォー ターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部、及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は30百万円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2024｜308 文字
６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は35百万円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2023｜308 文字
６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は44百万円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2022｜307 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は57百万円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2021｜307 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は50百万円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2020｜310 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は53,905千円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2019｜310 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は71,015千円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2018｜310 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおります。また、宅配水ボトルの内製化によるコスト削減のために、PET容器について、製造技術の開発や資材品質の改良に力を入れており、研究開発体制としては、連結子会社プレミアムウォーター株式会社の生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は75,672千円となっております。これはナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業に係るものであります。
FY2017｜329 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおり、研究開発体制としては、生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度においては、省スペース・省電力、ボトル下置きタイプの次世代ウォーターサーバー等を主要課題にして研究開発を行いました。その結果、当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は125,165千円となっております。なお、当社グループは、ナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2016｜329 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発は、より安心で安全な水を顧客に提供するために、当社独自の設計であるウォーターサーバーについて、新技術の開発や既存技術の改良に鋭意取り組んでおり、研究開発体制としては、生産・開発本部における技術部及び品質保証部において推進されております。当連結会計年度においては、省スペース・省電力、ボトル下置きタイプの次世代ウォーターサーバー等を主要課題にして研究開発を行いました。その結果、当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は134,368千円となっております。なお、当社グループは、ナチュラルミネラルウォーターを宅配するホーム・オフィス・デリバリー事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。