三晃金属工業

６ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求、現場での作業者の高齢化・減少に対応すべく施工省力化に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2024年４月１日から2025年３月31日まで）の研究開発費は、290百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、機能部門の営業、工事、技術、製造、開発が一体となって、顧客ニーズに基づき収益貢献度を勘案した開発テーマの選定を行っております。また、施工省力化、安全作業性を考慮した製品・工法・施工機器開発の推進機能を担う「開発企画推進班」を「開発企画委員会」の下部組織として組織し、下記事項に取り組んでおります。 1）製品開発、既存製品の改良・改善に関する企画案の収集から調査・分析、企画選定立案 2）業務改善提案委員会などの提案システムによる製品及び工法・機器に関する提案事項の検討、選定 3）営業・工事での過去の事例や技術検討依頼、異業種交流などから、屋根・壁の潜在需要の探索、掘り 起こしを行い製品開発・改良改善・施工機器開発のための企画立案 研究開発の主たる成果としましては、 屋根材に穴をあけず施工スピードが格段に速い嵌合式の新型吊り折版工法「スマートクリップ」や省力施工の嵌合式折版屋根「サンコールーフロック130」等を開発し、2024年度から販売・施工を開始いたしました。 当事業年度における研究開発費の金額は288百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は1百万円であります。

６ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2023年４月１日から2024年３月31日まで）の研究開発費は、296百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、機能部門の営業、工事、技術、製造、開発が一体となって、顧客ニーズに基づき収益貢献度を勘案した開発テーマの選定を行っております。また、施工省力化、安全作業性を考慮した製品・工法・機器開発の推進機能を担う「開発企画推進班」を「開発企画委員会」の下部組織として組織し、下記事項に取り組んでおります。 1）製品開発、既存製品の改良・改善に関する企画案の収集から調査・分析、企画選定立案 2）業務改善提案委員会などの提案システムによる製品及び工法・機器に関する提案事項の検討、選定 3）営業・工事での過去の事例や技術検討依頼、異業種交流などから、屋根・壁の潜在需要の探索、掘り 起こしを行い製品開発のための企画立案につなげる 研究開発の主たる成果としましては、 屋根材に孔をあけない嵌合式の新型吊り折版「スマートクリップ」を開発し、2024年度中に販売・施工を開始します。 当事業年度における研究開発費の金額は292百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は4百万円であります。

６ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2022年４月１日から2023年３月31日まで）の研究開発費は、265百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、機能部門の営業、工事、技術、製造、開発が一体となって、顧客ニーズに基づき収益貢献度を勘案した開発テーマの選定を行っております。また、施工省力化、安全作業性を考慮した製品・工法・機器開発の推進機能を担う「開発企画推進班」を「開発企画委員会」の下部組織として組織し、下記事項に取り組んでおります。 1）製品開発、既存製品の改良・改善に関する企画案の収集から調査・分析、企画選定立案 2）業務改善提案委員会などの提案システムによる製品及び工法・機器に関する提案事項の検討、選定 3）営業・工事での過去の事例や技術検討依頼、異業種交流などから、屋根・壁の潜在需要の探索、掘り 起こしを行い製品開発のための企画立案につなげる当事業年度における研究開発費の金額は261百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は4百万円であります。

５ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2021年４月１日から2022年３月31日まで）の研究開発費は、209百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、機能部門の営業、工事、技術、製造、開発が一体となって、顧客ニーズに基づき収益貢献度を勘案した開発テーマの選定と、施工省力化、安全作業性を考慮した製品・工法・機器開発の推進機能を担う「開発企画推進班」を「開発企画委員会」の下部組織として組織し、下記事項に取り組んでおります。 1）製品開発、既存製品の改良・改善に関する企画案の収集から調査・分析、企画選定立案 2）業務改善提案委員会などの提案による製品開発及び工法・機器に関する提案事項の検討、選定 3）営業・工事での過去の事例や技術検討依頼、異業種交流などから、開発に向けた潜在需要の探索、掘り 起こしを行い企画立案につなげる当事業年度における研究開発費の金額は205百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は3百万円であります。

５ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2020年４月１日から2021年３月31日まで）の研究開発費は、232百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、営業、工事、技術、開発が一体となって、顧客ニーズに基づき収益貢献度を勘案した開発テーマの選定と、省力化、安全作業性を考慮した製品・工法・治具の開発の推進機能を担う「開発企画推進班」を「開発企画委員会」の下部組織として組織し、下記事項に取り組んでおります。 1）製品開発に至る企画案の収集から調査・分析、企画選定立案 2）業務改善提案委員会などの製品開発及び工法・治具に関する提案事項の検討、選定 3）営業・工事での過去の事例や技術検討依頼、異業種交流などから、開発に向けた潜在需要の探索、掘り 起こしを行い企画立案につなげる当事業年度における研究開発費の金額は228百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は4百万円であります。

５ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2019年４月１日から2020年３月31日まで）の研究開発費は、306百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、施工性、省力化に向けた製品、工具の研究開発をしております。研究開発の成果としましては、施工がワンタッチ式のボトルレス次世代ルーフデッキ「サンコール―フロック８５」の販売・施工を開始しました。当事業年度における研究開発費の金額は303百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、主にプレハブ住宅向け商品の研究開発を行っており、試作品製作や性能試験等を活動テーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は3百万円であります。

５ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（2018年４月１日から2019年３月31日まで）の研究開発費は、388百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、施工性、省力化に向けた製品、工具の研究開発をしております。研究開発の成果としましては、高耐風圧折版 丸馳折版ロックのシリーズ化として耐積雪性能も向上させた「丸馳折版ロックⅠ型」と改修分野の製品拡充としてスレート外壁の改修工法「リボーンウォール」の販売・施工を開始しました。当事業年度における研究開発費の金額は383百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、新製品の開発のための試作品の製作等を主に研究開発活動のテーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は5百万円であります。

５ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当事業年度（平成29年４月１日から平成30年３月31日まで）の研究開発費は、４億９千万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、施工性、省力化に向けた製品、工具の研究開発をしております。研究開発の成果としましては、施工性向上に向けたキャップ式の馳締なし壁製品（SXラインウォール）を開発し、販売施工を開始しました。更に、R-Tシーム溶接工法でのTジョイント部の補修をなくす自走シーム溶接機の開発及びハイタフ工事現場での資材移動用のホーバー搬送機の開発をいたしました。当事業年度における研究開発費の金額は４億８千５百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、新製品の開発のための試作品の製作等を主に研究開発活動のテーマとして取り組んでおります。当事業年度における研究開発費の金額は５百万円であります。

６ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当連結会計年度（平成28年４月１日から平成29年３月31日まで）の研究開発費は、４億３百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、３次元立平成型機を開発し、Ｒ－Ｔシーム溶接工法による球体ドーム屋根「高松市こども未来館たかまつミライエ」を施工いたしました。更にＲ－Ｔ用自走シーム溶接の改良に着手し、軽量の新型自走シーム溶接機を開発いたしました。当連結会計年度における研究開発費の金額は３億９千８百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、新製品の開発のための試作品の製作等を主に研究開発活動のテーマとして取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の金額は５百万円であります。

６ 【研究開発活動】研究開発活動につきましては、当社深谷製作所内に研究開発の活動拠点を設置し、「技術と素材」を活かした製品や各種工法システムの開発を通して、より高い品質と性能を持った屋根・壁の追求に取り組んでおります。 また、新製品をスピーディかつタイムリーに市場へ送り出すため、社内各部門の代表者からなる「開発企画委員会」を組織して、全社的な開発戦略の検討・方向付けを行い的確かつ効率的な研究開発を鋭意進めております。 当連結会計年度（平成27年４月１日から平成28年３月31日まで）の研究開発費は、３億４千２百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 (1) 屋根事業屋根事業では、主力製品である丸馳折版シリーズのなかで最高の対負圧強度を持つ「丸馳折版ロック」を開発し、製品化いたしました。当連結会計年度における研究開発費の金額は３億３千６百万円であります。 (2) 建材事業建材事業では、新製品の開発のための試作品の製作等を主に研究開発活動のテーマとして取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の金額は６百万円であります。