新日本空調

６ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの技術開発やイノベーションを具現化するにあたっては、イノベーション推進委員会が定める方針に基づき、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織で取り組むと共に、有力な技術を持つ企業や大学などの社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、579百万円であります。なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術をSNK「e-Labo®」として長野県茅野市の技術開発研究所にショールームを開設し展示していますが、施設の拡大、先進的な技術開発の更なる推進を目指し、2027年度初頭に新たな技術開発拠点 『SNK EBINA Innovation X HIVE』を「三井不動産インダストリアルパーク（MFIP）海老名」に開設する予定です。 （主な研究開発活動）1) 微粒子可視化技術を核とした「ソリューション事業」の深耕微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続しています。多様なニーズに対応するため、レーザー出力や出射角度の可変、安全性検知機能を搭載した新型光源パラレルアイＦや、ガス中に含まれる微粒子と接触せずに常時計測を可能にするカメラシステム「パーティクルアイ CC (Custom Counter)」を開発し、市場導入しました。 2) クリーンルーム向け「室圧変動抑制扉」を開発扉を開閉することによって生じるクリーンルームの急激な室圧変動を大幅に抑制し、交差汚染（クロスコンタミネーション）のリスクを低減しクリーンルームにおける室圧管理の安定化が可能な「室圧変動抑制扉」を日軽パネルシステム㈱と共同で開発しました。 3) 脱炭素化支援に向けた協業と事業開発を開始脱炭素関連のスタートアップ企業である㈱Sustech(サステック)に出資し、脱炭素化支援に向けた協業を開始しました。協業により、当社が開発した熱源最適制御システム「EnergyQuest®」とその関連ツール「EQデータグラス」「EQプランナー」をはじめとする脱炭素・省エネルギー分野におけるサービスの高度化や事業開発を進め、地球環境保全への貢献をさらに推し進めます。 4) 低温排熱の有効活用に向けた技術開発を推進低温排熱（300℃以下）を活用した熱電発電（温度差発電）モジュールを開発するスタートアップ企業である㈱Ｅサーモジェンテックに出資しました。同社が開発した熱電発電用モジュール「フレキーナ®」は、湾曲自在な構造で配管の曲面などへの密着性が高く、優れた熱回収効率を実現します。この特性を活かし、工場等の排熱有効活用に向けた技術開発を推進してまいります。 5) 宇宙分野におけるビジネス展開に向けた出資と技術開発を推進宇宙分野におけるビジネス展開に向け、宇宙分野や非宇宙分野におけるディープテック領域のスタートアップ企業Frontier Innovations㈱（フロンティア イノベーションズ）が運営するファンドへの出資や、高高度ガス気球や気密キャビンの設計・開発・製造を行い気球による宇宙遊覧フライトの商業運航を目指すスタートアップ企業㈱岩谷技研への出資を行いました。また、JAXAと月面探査車有人与圧ローバーの空調システム用プレフィルタの研究開発契約の締結など、従来から参加している宇宙ビジネス共創プラットフォームである一般社団法人クロスユーと併せ、宇宙分野におけるイノベーション創出を推進しています。

６ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの技術開発やイノベーションを具現化するにあたっては、イノベーション推進委員会が定める方針に基づき、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織で取り組むと共に、有力な技術を持つ企業や大学などの社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、479百万円であります。なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術をSNK「e-Labo®」として技術開発研究所にショールームを開設し展示しています。 （主な研究開発活動）1) 微粒子可視化技術を核とした「ソリューション事業」の深耕微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続しています。従来品の可視化用高感度カメラに比べて大幅な感度の向上を実現する超高感度カメラと、背景画像に埋もれてしまう粒子からの微弱な散乱光の検出に特化した独自開発の高速画像処理技術「ViEST®エンジン」を独自開発し、性能や機能の大幅な向上を図りました。 2) 千葉大学災害治療学研究所と共同で原子力・放射線災害治療学の研究に着手千葉大学の医学系／分子生物学系研究者、工学系研究者および当社の研究者を中心に、千葉大学医学部附属病院の災害派遣医療チーム(DMAT）や国内外の放射線被ばく事故・原子力災害などに対応する緊急被ばく医療支援チーム(REMAT)、福島県立医科大学放射線健康管理学講座などの諸機関とも連携し、原発事故など想定しうるあらゆる放射線災害に対応する、より安全な医療体制と空調設備のあり方を確立することを目的とした放射線災害治療学研究に着手しました。 3) 微生物燃料電池を用いた二酸化炭素ガス回収・固定化技術の検証試験を開始空港施設株式会社と共同で、同社が所有する東京国際空港航空機汚水処理施設（羽田SDプラント）において、微生物燃料電池を利用した二酸化炭素ガス回収・固定化技術の検証試験を開始しました。2021年より国立大学法人東北大学大学院工学研究科の佐野大輔教授とともに微生物燃料電池を利用した二酸化炭素ガス回収・固定化技術の実用化研究を進めており、一般社団法人カーボンリサイクルファンドからの研究助成を活用し、検証試験を通して最新の技術動向に関する知見を得るとともに、SDプラントでの実用化を模索することで、エコエアポートやカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを行っています。 4) データセンター向け高発熱サーバーの排気気流対策製品「フローシールド®」を開発データセンターにおける高発熱サーバーの排気気流対策製品として「フローシールド」を開発しました。本製品は、サーバールームのホットアイル（サーバーの排熱空間）に設置することで、高発熱サーバーへの給気風量を確保しつつ、サーバーの高温排気を原因とする局所的な温度上昇を解消し、サーバールームの温熱環境の維持と省エネルギー運用を図ることができます。 5) EnergyQuest® Cloud Tools(エナジークエストクラウドツール)「EQデータグラス」「EQプランナー」を開発お客様が利用中の設備におけるエネルギー消費量を診断するツール「EQデータグラス」と、エネルギー消費量が最小となる空調用熱源機器の構成や運転方法の検証・シミュレーションを行うツール「EQプランナー」を開発しました。この2つのツールは、目的に合わせて単体または組み合わせでの利用が可能で、メーカを問わず様々な中央監視のデータファイル形式を取り込むことができ、クラウド対応のサブスクリプション型サービスとして、高い機能性と利便性を実現します。また、このツールを利用することにより、当社が独自開発して展開中の熱源最適制御システムEnergyQuest® Cloud（エナジークエストクラウド）の導入をスムーズに進めることができます。

６ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの技術開発やイノベーションを具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学などの社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、469百万円であります。なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術をSNK「e-Labo®」として技術開発研究所にショールームを開設し展示しています。 （主な研究開発活動）1) 微粒子可視化技術を核とした「ソリューション事業」の深耕微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続しています。リアルタイム画像解析によって得られる粒子の粒径や個数を高い信頼性で検証できる装置を独自開発すると共に、当社が開発した微粒子発生量評価装置「P-Wind™」の定量計測性能を大幅に改善させ、その適用範囲を拡大させました。 2) 天井裏調査ロボット「VoOEⓇ」（ボーイ）を開発既存建物などの天井内に設置されている空調設備機器、ダクト、配管、ならびに配線類の調査・点検作業に活用する天井裏調査ロボット「VoOE」を開発しました。本ロボットの活用により、これまで人が天井内に入り行っていた設備などの調査・点検作業の省力化と高品質化を実現し生産性向上に寄与させます。 3) オゾン清浄装置「Ex-ViCⓇ」（エクスヴィック）を市場投入空調機内やフィルタなどに付着する病原性微生物の不活化・低減対策と臭気対策を目的に開発したオゾン清浄装置「Ex-ViC」の販売を開始しました。本装置は株式会社オーク製作所が有する、有害なNOxを含まないピュアなオゾンを生成する「pureO（ピュアオー）」技術に、当社の空調制御技術を組み合わせることでNOxフリーな低濃度オゾンの安定供給を実現するものです。当社はフィルタを用いた従来の空気清浄化技術に加え、本装置を含む様々なソリューションの提供により、空気質および環境衛生に関する改善・解決に貢献してまいります。 4) 微生物燃料電池を用いた「次世代大気中CO2固定化技術」の研究開発の推進2021年より国立大学法人東北大学大学院工学研究科の佐野大輔教授とともに微生物燃料電池（MFC：Microbial Fuel Cells）を利用した二酸化炭素ガス回収・固定化技術の実用化研究を進めています。本研究は、下水由来有機物（下水汚泥）をMFC に供給し、空気から二酸化炭素ガス分離回収（DAC：Direct Air Capture）を行う世界に類を見ない取り組みです。下水汚泥消化とMFC活用によるDACを組み合わせることで下水処理におけるLCCO₂ニュートラル（下水処理における全ての段階でのCO2発生量から吸収量を差し引いた合計をゼロにする）の実現に繋がることが期待されています。 5) 温熱指標計算アプリ「THERble（サーブル）」の開発と一般公開室内環境や工場環境などで用いられる汎用的な温熱指標をiPhone・iPad上で計算できる温熱指標計算アプリ「THERble」を開発し一般公開しました。各種測定データを入力することにより、室内温熱環境評価の主要指標であるPMVやSET*、夏季の屋外環境の主要指標であるWBGT、重労働環境での熱ストレス評価指標であるHIS、冬季屋外での体感指標である風冷指数WCI、一般的な体感温度としてNETなどの温熱指標を計算できます。本アプリは、建築設備技術者だけでなく、一般の方々にも熱中症対策ツールとして、無料でダウンロードしてご使用いただけます。 6) エアカーテンを活用したゾーン空調システム「AC Zone(エーシーゾーン)」の開発当社は中部電力株式会社、中部電力ミライズ株式会社と共同で、大・中規模の工場のお客さま向けに、快適な作業空間の提供と省エネを実現するゾーン空調システム「AC Zone」を開発しました。本システムは、作業空間をエアカーテンで仕切り、空調設備を運転させることにより、柱や壁を設置することなく空間内を快適な温度に保つことができるゾーン空調システムです。建物構造の制約を受けることが少なく、新築・既築を問わず、様々な工場に設置可能で、さらに、エアカーテンにより、空調からの冷暖気を作業空間に閉じ込めることができるため、エネルギー消費量の約40%削減を実現しました。 7) データセンター向け「シミュレーション技術」の高度化近年高負荷化、高密度化、ハイパースケール化するデータセンターの空調システムにおいて、新たなシステムシミュレーション技術を確立しました。当社は物理モデリング言語Modelica（モデリカ）で記述したシステムモデルを用いたシミュレーションによって、変動する外気条件やサーバの運用状況に対して、空調機器類の運転・制御状況を正確に把握し、消費エネルギーを解析することにより、様々な空調方式や条件に対して精密に解析を行う手法を確立し、高効率・省エネとなるシステム構築の実現を可能としました。 8) 小型空調機用ダクト接続型空気清浄装置「L-ViCⓇ」（エルヴィック）を市場投入室内空間における安全・安心な空気環境の提供と感染症対策を目的として開発した、空調ダクトに接続可能な空気清浄装置「L-ViC」の販売を開始しました。本装置は、電気集塵機などの原理として広く普及している放電技術（コロナ放電）を利用したユニットで、感染源が通過する際、電位差による吸着除去、生成された微量オゾンによる殺菌、不活化させます。天井などの狭い空間に設置することが可能であり、ホテル客室や病院などの天井埋込型のファンコイルユニットやエアコン用に利用可能です。 9) 熱負荷予測AI機能を搭載した「EnergyQuest® Cloud」（エナジークエストクラウド）を開発空調設備の省エネ・省CO2に貢献する当社独自技術である熱源最適制御システム EnergyQuestを改良した「EnergyQuest Cloud」を開発し、2023年5月初旬から市場投入しました。空調設備の熱負荷を高精度に予測するAIを搭載し、省エネ効果を高めた精細な運転制御を可能にすると共に、熱源機器の運転状態を把握するための遠隔監視機能や、制御演算の高速化など様々な改良を加えました。更に、クラウド化によりサーバのメンテナンスや設置スペースが不要となると共に、イニシャルコストの低減を実現しました。

５ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、470百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『e-Labo®』（当社本社、工学センター、技術開発研究所の3施設に開設）にて展示しています。 （主な研究開発活動）1) 微粒子可視化技術を核とした「ソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続しています。この微粒子可視化技術と飛沫計測を用い、新型コロナウイルス飛沫感染リスクの低減効果の検証など、様々な感染対策の検証に貢献しています。 2) 自立型パーソナル温熱快適性デバイスの開発に着手ZEB化要素のタスク＆アンビエント空調に属するパーソナル空調方式に着目し、働く環境におけるウェルネスの評価や認定に貢献する自立型パーソナル温熱快適性デバイスの開発に着手しました。ロボットアームのような仕組みを採用することにより、空調空気を吹き出す高さ、距離、風向を人の好みに応じて自由自在に調整でき、体感を調節しながら人を囲うタスク域の温熱環境を整えることができます。これにより、テレワークが推奨される中での少数の在室者におけるパーソナル空間、またはコワーキングスペースで多用される個室や集中ブースなどの、温熱環境の改善と覚醒度の維持および作業効率の向上に役立ちます。 3) 継手レス加工技術による次世代配管システムを実用化自動車用排気系部品メーカーである株式会社三五と共同で、配管システムの長寿命化、低炭素化、及び施工作業の省力化を実現する、フェライト系ステンレス鋼材の継手レス加工技術による次世代配管システム FP35（エフピーサンゴ）を開発、実用化しました。耐腐食性、耐熱性、耐酸化性、熱疲労特性などに優れるSUS436を、建築設備用配管材料に採用し、工場で製作した継手レス加工部材を、施工現場においてプレス式管継手とハウジング式管継手により接続するシステムで、従来の配管用炭素鋼鋼管（SGP）と比較して、継手数の削減により配管施工時間を最大70%低減することができます。 4) 改良型可搬式抗菌フィルターユニット（ウイルスキャプチャー・プラス）を開発新型コロナウイルス飛沫感染防止対策を目的に、従来のダクト接続型可搬式抗菌フィルターユニットを改良し、単独の空気清浄機として機能する「ウイルスキャプチャー・プラス」を日進技研株式会社と共同開発し、販売を開始しました。なお、可搬式抗菌フィルターユニットは、（一社）減災サステナブル技術協会主催の「防災・減災×サステナブル大賞」のソリューション部門において最高位となるグローバル賞を、（一社）レジリエンスジャパン推進協議会主催の第７回「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2021」の「第１回STOP感染症大賞」で優秀賞を、（一社）建築設備綜合協会主催の「第20回環境・設備デザイン賞」で入賞しました。 5) 環境測定用無線センシングシステム「Wi Musu （ワイムス）Ⓡ」に風速測定機能を拡充空調設備の品質確保と現場測定作業の省力化を実現する当社独自技術である環境測定用無線センシングシステム「Wi-Musu(ワイムス)」に、新しくLED発光機能付き風速センサを追加し、風速測定機能を拡充しました。これにより従来の「温湿度・CO2濃度・照度・浮遊粉塵濃度・騒音値」に加え、風速を同時に無線でリアルタイムに遠隔監視しながら計測できるようになりました。 6) AIを活用した空調制御最適化技術を開発省人化と省エネに寄与する、AI(人工知能)を活用した空調制御技術を公立諏訪東京理科大学と共同開発しました。本技術は、セントラル空調システムの試運転調整をAIにより自動化し、人の手を加えることなく運転状況に応じて高精度な空調制御が可能となります。また、試運転時の省力化に加え、運転パラメータの最適化と自動チューニングによって省エネ化にも寄与し、CO₂の排出量削減と運転コスト削減が実現でき、サステナビリティ向上につながります。 7) オゾン清浄装置『Ex-ViC™』（エクスヴィック）を開発空調機内やフィルタなどに付着する病原性微生物対策および臭気対策を目的に、空調機内に設置可能なオゾン清浄装置『Ex-ViC』を開発しました。本装置は株式会社オーク製作所が有する独自の「pureO（ピュアオー）」技術によりNOxフリーなオゾンを発生し、これに当社の空調制御技術を組み合わせることで低濃度オゾンの安定供給を実現し空調機内やフィルタなどの表面に付着したウイルスなどの感染源を99.9%不活化・低減することが期待できます。 8) 小型空調機用ダクト接続型空気清浄装置『L-ViC™』（エルヴィック）を開発新型コロナウイルス感染症対策を目的に、ホテル客室や病院などに設置される天井埋込型のファンコイルユニットやエアコンを主な対象とした、空調ダクトに接続可能な空気清浄装置『L-ViC™』を、(株)SML-Technology、(株)フォレストウェル、(株)荻野製作所、ウエタックス(株)と共同開発しました。本装置は、電気集塵機などの原理として広く普及している放電技術（コロナ放電）を利用した放電ユニットを搭載し、ダクトに接続する構造となっており、（一財）北里環境科学センターで実施した本装置の性能評価試験では、25立方メートルの空間内に噴霧したウイルスの残存率を、9分で84%低減できることを確認しました。

５ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。また、気候変動により想定される環境変化に対応する技術開発にも取り組んでいます。当連結会計年度における研究開発費の総額は、477百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『e-Labo®』（当社本社、工学センター、技術開発研究所の3施設に開設）にて展示しています。 （主な研究開発活動）1) 微粒子可視化技術を核とした「ソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続して行っており、表面異物可視化ツールの新たなラインナップとして表面の異物や傷などの微小な凹凸による反射光の微妙な変化を観察するツール「Ｄライト Type-P」を開発し市場投入しました。また、この可視化技術と飛沫計測を組み合わせ、オーケストラなどの演奏環境における感染リスクの低減効果の検証など、様々な感染対策の検証などに貢献しています。 2) 可搬式抗菌フィルターユニットと自立型感染防止フードを開発新型コロナウイルス飛沫感染防止対策を目的に、ダクト接続型「可搬式抗菌フィルターユニット」と「自立型感染防止フード」を開発しました。可搬式で小型の「フィルターユニット」と、患者との飛沫感染を低減する「感染防止フード」とで構成され、空気中の飛沫感染防止に寄与します。更に、フィルター交換時の感染防止のため、原子力施設の作業で最重要視される「被ばく低減」技術を応用して、非接触でフィルター交換を行う技術を搭載し、医療施設などへ展開中です。 3) 室圧の変更が可能な多用途型簡易クリーンブース『DiverCellⓇ』（ダイバーセル）を開発感染隔離室や再生医療用クリーンブースなど、医療・医薬・バイオをはじめ各種産業に幅広く適用可能な空気質を提供し、2～3日で組み立てが可能な多用途型簡易クリーンブース「DiverCell」を開発しました。用途に応じて清浄な空気質を保持しながら室圧制御が可能で、陽圧運転時には医療現場等における待機室や感染抑制室として在室者の感染リスクを低減させることができ、陰圧運転時では感染症発生時の仮設病室や臨時の感染隔離室として感染症の原因ウイルス等を封じ込めることができます。再生医療・細胞培養用クリーンブースや薬品調整室など様々な用途にも適用可能で、導入に向けて展開中です。 4) ダクト選定アプリ「DUCTable（ダクタブル）」を開発設計・施工時のダクトサイズ選定用として当社が標準的に活用しているダクト計算尺を、スマートフォン上で操作できるダクト選定アプリ「DUCTable」を開発しました。本アプリは、Apple社が運営するApp Storeより無料でダウンロードでき、iPhone上で使用することができます。当社は社会や顧客の要請に応えるため、本選定アプリを一般公開し、建築設備技術者および建築設備に係る方々に幅広く活用していただくこととしました。 5) 二酸化炭素の局所施肥制御技術『C-BRESⓇ』（シーブレス）を開発二酸化炭素の局所施肥制御技術(特許取得済：特許第6602825号、第6533262号)を活用した装置「CO₂施肥制御装置：C-BRES」を開発しました。この装置は、植物が生長するために必要な二酸化炭素(CO₂)濃度をコントロールすることにより、少ないCO₂で植物を生産でき、栽培ハウス内作業者の空気質環境を改善することができます。また、各種センサ(温度・湿度・CO₂濃度・照度)と制御を連携させ、データを収集しながら、クラウドシステムにより遠隔地からハウス内の環境を確認し制御内容を変更できます。本装置は2021年3月に、福島県立相馬農業高等学校へ導入しました。

５ 【研究開発活動】当社の方針のひとつに「技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。」と掲げています。これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、417百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『ＳＮＫ e-Labo®』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の3施設に開設し営業展開中です。 （主な研究開発活動）(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続して行っており、LEDを使用した可視化用光源「パラレルアイ Type-D」、粒子や汚れに関する形状や蛍光色に関する情報をデータ化する「Dスコープ」、微粒子発生量評価装置「L-Wind」、多量噴霧型気流可視化用純水ミスト発生器「plus FOG」に加え、浮遊微粒子の可視化と計数を同時に行うことができるモバイル可視化装置「Type-S」を開発し、市場導入しました。 (2) 既製杭を用いた採熱管の省力化設置工法の開発地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法である『地熱トルネード工法®』を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来工法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、再生可能エネルギーの地中熱利用技術の導入に向けて展開中です。 (3) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発を進めており、現在実証中です。 (4) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムの開発福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、現場での運用に供しています。また、ノロウイルスの除染と評価技術の開発を継続中です。 (5) ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法®」の開発地震時における吊り機器支持材の補強方法として、吊りボルトの共振による破断を抑制する、ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法®」を開発し営業展開中です。また、更なる適用範囲の拡大に向けた開発に取り組んでいます。 (6) 厨房換気最適制御システムの開発厨房換気設備における換気風量を最適に制御し、空調・換気エネルギーを大幅に削減できる省エネ制御システムを開発し、一次エネルギーとランニングコストを30%以上削減できることを確認しました。 (7) 二酸化炭素(CO2)施肥制御技術の開発近畿大学と共同で、光環境、温度、湿度、風速、飽差、光、空気中の二酸化炭素濃度をコントロールし、植物の生長を促進させる「二酸化炭素(CO2)施肥制御技術」を開発中です。 (8) ICT/IoT技術を利用した環境測定用無線センシングユニット無線通信により最大50台同時計測可能な、モバイル端末利用環境測定システム「Wi-Musu(ワイムス)®」を開発しました。空調空間の高精度かつ迅速な性能検証と施工省力化を実現させます。 (9) 抗菌化水性塗料「Ag-coat Master®」の開発細菌類が繁殖しやすい空調機内部やドレンパン等に、抗菌性のある水性塗料を塗布することで、その抗菌作用によって細菌類の繁殖を抑制する塗料を開発し市場投入しました。 (10) 大空間向けタスクゾーン省エネ空調システム「AiR-Lo3(エアロスリー)®」の開発工場など、天井が高く広い空間の空調エネルギーの無駄を「部分混合」により省き、作業空間の快適さと省エネルギーを両立します。完全混合に比べ40%以上の風量を削減することが可能です。 (11) AIを活用した「BEMSデータ解析ソフト」の開発建物のBEMS(Building Energy Management System)から提供される設備機器の運転実績データの一元管理と共有化をはかり、かつ、社内に豊富に蓄積されている他の建物のBEMSデータとの比較評価や監視ポイントのマッチングをAIで実現する、新たなBEMSデータ解析ソフトを開発しました。このソフトを活用することにより、BEMSデータ分析業務の50%効率化が図れることができ、省エネや予防保全、トラブル対応等の提案がスピーディにできるようになりました。 (12) 天吊り設備機器の落下防止工法を実用化建築設備の耐震対策工法として、地震時に天吊り設備機器の吊りボルトが破断した際に落下防止が確実に行える新工法「O-T-9／(オーティーナイン)®」(特許出願中)を実用化しました。既存設備・新築設備のいずれにも適用可能であり、施工時にあらたな吊り元を必要とせず、均一な施工品質が確保でき、従来工法と比較して約1/3の作業時間で施工が行える、という多くの特徴を有しています。

５ 【研究開発活動】 当社は、企業行動憲章のひとつに「空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスの提供」を掲げています。そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。 当連結会計年度における研究開発費の総額は、422百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『ＳＮＫ e-Labo®』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の3施設に開設し営業展開中です。 （主な研究開発活動）(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕 浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を継続して行っており、LEDを使用した可視化用光源「パラレルアイ Type-D」、粒子や汚れに関する形状や蛍光色に関する情報をデータ化する「Dスコープ」、微粒子発生量評価装置「L-Wind」、多量噴霧型 気流可視化用純水ミスト発生器「plus FOG」に加え、浮遊微粒子の可視化と計数を同時に行うことができるモバイル可視化装置「Type-S」を開発しました。 (2) 熱源最適化システムの開発省エネ、省電力およびCO2排出削減に対応する「熱源最適制御システムEnergy Quest®（エナジー・クエスト）」を日本橋室町東地区開発地区の室町東三井ビルディング（商業施設名：COREDO 室町）と田町駅東口北地区第一・第二スマートエネルギーセンターで運用中です。また、複数の施設間の熱融通に向けた制御システムを継続開発中です。 (3) 既製杭を用いた採熱管の省力化設置工法の開発地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来方法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、2014年９月から採熱特性の詳細なデータ計測を実施中です。 (4) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発を進めており、現在実証中です。 (5) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムの開発福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、2016年１月下旬より運用に供しています。また、ノロウイルスの除染と評価技術の開発を継続中です。 (6) 当社技術の実証結果に基づくＺＥＢ化要素技術の開発当社技術の性能を検証する実証拠点「実証Labo」（工学センター）で、当社の独自技術である『アクティブスウィング®（室温変動制御）』、『CPCS（天井多孔板吹出）』、『P-Q master®』に加え、「再生可能エネルギー」、「熱負荷低減策」、「高効率設備」の導入により、年間52.5％の省エネルギーを達成し、空気調和・衛生工学会が定義する『ZEB Ready』を実現すると共に、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）の 最高ランク（星５つ）を取得しました。 (7) ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法」（特許出願中）の開発地震時における吊り機器支持材の補強方法として、吊りボルトの共振による破断を抑制する、ワイヤを用いた制振補強「柔(にゅー)ワイヤ工法」を開発し営業展開中です。また、更なる適用範囲の拡大に向けた開発に取り組んでいます。 (8) 厨房換気最適制御システムの開発厨房換気設備における換気風量を最適に制御し、空調・換気エネルギーを大幅に削減できる省エネ制御システムを開発し現在実証中です。 (9) 二酸化炭素(CO2)施肥制御技術の開発近畿大学と共同で、光環境、温度、湿度、風速、飽差、光、空気中の二酸化炭素濃度をコントロールし、植物の生長を促進させる「二酸化炭素(CO2)施肥制御技術」を開発中です。 (10) 技術開発研究所 新実験施設を新設・整備社会環境の変化と顧客ニーズに対応する技術、及び施工の省人化、省力化、品質の向上につながる技術を視野に、技術開発研究所 実験室の改修に約5億円を投資し、『高清浄度実験室（SUPER CLEAN LAB.）』、『DC LAB(DATA CENTER LAB.)』、『バイオケミ実験室（MICROBIOLOGY CHEMICAL LAB.）』、『低露点実験室（DRY ROOM）』、『室内環境実験室（INDOOR ENVIRONMENTAL TEST LAB.）』、『耐震実験エリア』他を新設・整備しました。 (11) ICT/IoT技術を利用した環境測定用無線センシングユニット無線通信により最大50台同時計測可能な、モバイル端末利用環境測定システム「Wi-Musu（ワイムス）」TMを開発しました。空調空間の高精度かつ迅速な性能検証と施工省力化を実現させます。 (12) 抗菌化水性塗料細菌類が繁殖しやすい空調機内部やドレンパン等に、抗菌性のある水性塗料を塗布することで、その抗菌作用によって細菌類の繁殖を抑制する塗料を開発し市場投入しました。

５ 【研究開発活動】当社は、企業行動憲章のひとつに「空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスの提供」を掲げています。そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、374百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『ＳＮＫ e-Labo』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の３施設に開設し、営業展開中です。 （主な研究開発活動）(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を行っており、以下に示す４つの新しいラインナップを開発し市場投入しました。①微粒子可視化技術の適用範囲を更に拡げ、１台で複数の機能を発揮する、LEDを使用した可視化用光源「パラレルアイ Type-D」②表面に付着する粒子や汚れを高解像度・高感度カメラで撮影し、微小な粒子や汚れの蛍光も鮮明な画像として残し、粒子や汚れに関する形状や蛍光色に関する情報をデータ化する「Dスコープ」③清浄環境で使用する消耗品や生産設備の機械要素から発生する微粒子の総数を、気流計画により設計された風洞と独自の光膜式の粒子濃度計数技術を組み合わせ、定量評価することができる微粒子発生量評価装置「L-Wind」④医療現場や製薬工場などの清浄環境における広範囲にわたる気流を“見える化”するツールとして、多量噴霧型 気流可視化用純水ミスト発生器「plus FOG」 (2) 熱源最適化システムの開発省エネ、省電力およびCO2排出削減に対応する「熱源最適制御システムEnergy Quest®（エナジー・クエスト）」を日本橋室町東地区開発地区の室町東三井ビルディング（商業施設名：COREDO 室町）と田町駅東口北地区第一スマートエネルギーセンターで運用中です。また、複数の施設間の熱融通に向けた制御システムを開発中です。 (3) 既製杭を用いた採熱管の省力化設置工法の開発地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来方法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、平成26年９月から採熱特性の詳細なデータ計測を実施中です。 (4) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発を進めており、現在実証中です。 (5) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムの開発福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、平成28年１月下旬より運用に供しています。また、ノロウイルスの除染と評価技術の開発を継続中です。 (6) 当社技術の実証結果に基づくＺＥＢ化要素技術の開発当社技術の性能を検証する実証拠点「実証Labo」（工学センター）で、当社の独自技術である『アクティブスウィング®制御（室温変動制御）』、『CPCS（天井多孔板吹出）』、『P-Q master®』に加え、「再生可能エネルギー」、「熱負荷低減策」、「高効率設備」の導入により、年間52.5％の省エネルギーを達成し,空気調和・衛生工学会が定義する『ZEB Ready』を実現しました。今後も改善を重ね、さらなる「省エネ・創エネ」と「快適な室内環境」を目指すと共に、実証結果を踏まえたＺＥＢ化要素技術の開発に取り組んでいます。 (7) ワイヤを用いた制震・制振補強「柔ワイヤ工法®」（特許出願中）の開発地震時における吊り機器支持材の補強方法として、吊りボルトの共振による破断を抑制する、ワイヤを用いた制震・制振補強「柔ワイヤ工法®」（特許出願中）を開発し営業展開中です。また、更なる適用範囲の拡大に向けた開発に取り組んでいます。 (8) 厨房換気最適制御システムの開発厨房換気設備における換気風量を最適に制御し、空調・換気エネルギーを大幅に削減できる省エネ制御システムを開発し、現在実証中です。 (9) クリーンルーム向け横吹出し温度成層型空調システムの開発クリーンルームなどの大空間室内向けに、混合空調システムと比較し空調風量を削減しても生産空間の温度や清浄度などの空気質を維持しつつ、省エネルギー化を実現する、横吹出し温度成層型空調システムを開発しました。 (10) 二酸化炭素(CO2)施肥制御技術の開発近畿大学と共同で、光環境、温度、湿度、風速、飽差、光、空気中の二酸化炭素濃度をコントロールし植物の生長を促進させる「二酸化炭素(CO2)施肥制御技術」を開発中です。

６ 【研究開発活動】当社は、企業行動憲章のひとつに「空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスの提供」を掲げています。 そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、396百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『ＳＮＫ e-Labo』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の３施設に開設し、営業展開中です。 （主な研究開発活動）(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を行っています。「微粒子可視化システム」の基本構成ラインナップの他、光源とカメラを一体とし、小型・軽量化を図った光膜式モニタリング方式、超小型出射ヘッドから300度までレーザーシートを広げることができる機能を持つ可視化用の新型光源「パラレルアイＦ」、紫外線LEDを光源とし、落下塵や付着粒子を検出するとともに、粒子から発生する蛍光色の違いを観察することで、粒子の種類を判別することが可能な「Ｄ ライト」を開発し、営業展開中です。 (2) 熱源最適化システムの開発省エネ、省電力およびCO2排出削減に対応する「熱源最適制御システム Energy Quest®（エナジー・クエスト）」を日本橋室町東地区開発地区の室町東三井ビルディング（商業施設名：COREDO 室町）と田町駅東口北地区第一スマートエネルギーセンターで運用中です。また、複数の施設間の熱融通に向けた制御システムを開発中です。 (3) 既成杭を用いた採熱管の省力化設置工法の開発地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来方法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、平成26年９月から採熱特性の詳細なデータ計測を実施中です。 (4) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発を進めており、現在実証中です。 (5) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、平成28年１月下旬より運用に供しています。また、ノロウイルスの除染と評価技術の開発を継続中です。 (6) 当社技術の実証結果に基づくＺＥＢ化要素技術の開発当社技術の性能を検証する実証拠点「実証Labo」（工学センター）で、当社の独自技術である『アクティブスウィング®制御（室温変動制御）』、『CPCS（天井多孔板吹出）』、『P-Q master®』に加え、「再生可能エネルギー」、「熱負荷低減策」、「高効率設備」の導入により、年間46％の省エネルギーを達成しました。今後も改善を重ね、さらなる「省エネ・創エネ」を達成し、「快適な室内環境」を兼ね備えた「ZEB Readyビル」(*)を目指すと共に、実証結果を踏まえたＺＥＢ化要素技術の開発に取り組んでいます。(*)「ZEB Readyビル」：ZEBを見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物 (7) ワイヤを用いた制震・制振補強「柔ワイヤ工法®」（特許出願中）を開発地震時における吊り機器支持材の補強方法として、吊りボルトの共振による破断を抑制する、ワイヤを用いた制震・制振補強「柔ワイヤ工法®」（特許出願中）を開発し営業展開中です。また、更なる適用範囲の拡大に向けた開発に取り組んでいます。 (8) 一般建物用止水ダンパ 「水断羽（ミズダンパ）」を開発ゲリラ豪雨や洪水等の災害発生時に、一般建築物や地下施設等において、電気や空気等の動力源を一切必要とせず、ダクト内への水の浸入を検知し、自動的にダンパを閉止してダクトからの浸水被害を防止する止水ダンパ「水断羽（ミズダンパ）」を開発し営業展開中です。 (9) 厨房換気最適制御システムを開発厨房換気設備における換気風量を最適に制御し、空調・換気エネルギーを大幅に削減できる省エネ制御システムを開発し、現在実証中です。

６ 【研究開発活動】当社は、企業行動憲章のひとつに「空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスの提供」を掲げています。 そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。当連結会計年度における研究開発費の総額は、337百万円であります。 なお、これらの研究開発成果や当社の保有技術を「見える化」させるショールーム『ＳＮＫ e-Labo』を、当社本社、工学センター、技術開発研究所の３施設に開設し、営業展開中です。 （主な研究開発活動）(1) 微粒子可視化技術を核とした「ビジュアルソリューション事業」の深耕浜松ホトニクス㈱との協業体制のもと、微粒子可視化技術の適用範囲の拡大と技術の深耕に向けた活動を行っています。「微粒子可視化システム」の基本構成ラインナップの他、光源とカメラを一体とし、小型・軽量化を図った光膜式モニタリング方式、超小型出射ヘッドから300度までレーザーシートを広げることができる機能を持つ可視化用の新型光源「パラレルアイＦ」、紫外線LEDを光源とし、落下塵や付着粒子を検出するとともに、粒子から発生する蛍光色の違いを観察することで、粒子の種類を判別することが可能な「Ｄ ライト」を開発し、営業展開中です。 (2) 製造プロセス用耐酸可変風量局所排気システムの開発医薬分野の研究開発用ドラフトチャンバ給排気システムで採用されている高速ＶＡＶの、不要な機能を除いて低コスト化を図ると共に、風量測定精度と安定制御に機能を絞り込むことで、省エネルギーのために必要な低風量域までの安定制御を可能とした耐酸可変風量装置「省エネ局所排気システム Hi ELES®」を開発し、営業展開中です。 (3) 熱源最適化システムの開発省エネ、省電力およびCO2排出削減に対応する「熱源最適制御システム Energy Quest®（エナジー・クエスト）」を日本橋室町東地区開発地区の室町東三井ビルディング（商業施設名：COREDO 室町）と田町駅東口北地区第一スマートエネルギーセンターで運用中です。また、複数の施設間の熱融通に向けた制御システムを開発中です。 (4) 地中熱利用杭における採熱管の省力化設置工法の開発地中熱利用に向け、二重らせん状の採熱管を予め既製コンクリート杭内部に設置し、杭挿入時に採熱管を伸長させながら杭施工と同時に採熱管を設置する省力化工法を、ジャパンパイル㈱と共同開発しました。従来方法に比べて採熱特性の向上も見込まれ、平成26年９月から採熱特性の詳細なデータ計測を実施中です。 (5) 地中熱・太陽熱・大気熱のハイブリッドシステムの開発冷涼な気候の積極活用と寒冷地向け暖房システムの構築に向け、地中熱・太陽熱・大気熱の再生可能エネルギーを組み合わせた、ハイブリッドシステムの開発に着手し、現在実証中です。 (6) 室内環境連携型動的空調シミュレーション ACE‐Vids®（エース・ヴィッツ）を開発室内環境の評価を行う気流解析ソフト「ＣＦＤ」とエネルギー評価を行う「システムシミュレーション」を同時に行うことができる「室内環境連携型動的空調シミュレーション ACE‐Vids®（エース・ヴィッツ）」を独自開発し、ハイレベルな温湿度条件や気流制御が要求されるデータセンター、クリーンルーム、アトリウム、イベントホール等への空調設備導入提案に活用していきます。 (7) 簡易流量計「T-Q meter®/ティーキューメータ」を開発現場での流量計測用に、配管の外側から計測が可能な簡易流量計「T-Q meter®/ティーキューメータ」を開発し、平成28年4月から営業展開しています。 (8) 脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発東京電力株式会社 福島第一原子力発電所の作業に従事する方の労働環境改善に向け、電解水を用いた脱臭とノロウイルスの不活化機能を併せ持つマスク洗浄システムを開発し、平成28年1月下旬より運用に供しています。