中電工

６【研究開発活動】当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は177百万円である。(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術開発部」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、132百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、高所作業安全管理システムの開発、ナット落下防止装置付きソケットの開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、送電線路画像診断技術の研究、材料自動カウントシステムの開発などが挙げられる。 (その他の事業)連結子会社である㈱昭和コーポレーションにおいては、建築現場における支持金具施工の省力化や合理化を目的とした製品開発・改良に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は、44百万円である。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は234百万円である。(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術開発部」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、183百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、高所作業安全管理システムの開発、受電前検査用電源装置の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、材料自動カウントシステムの開発、大空間照度計測システムの開発などが挙げられる。 (その他の事業)連結子会社である㈱昭和コーポレーションにおいては、建築現場における支持金具施工の省力化や合理化を目的とした製品開発・改良に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は、51百万円である。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は219百万円である。(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、147百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、高所作業注意喚起システムの開発、受電前検査用電源装置の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、電子小黒板アプリの開発、大空間照度計測システムの開発などが挙げられる。 (その他の事業)連結子会社である㈱昭和コーポレーションにおいては、建築現場における支持金具施工の省力化や合理化を目的とした製品開発・改良に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は、71百万円である。

５【研究開発活動】当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は225百万円である。(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、148百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、計器配線画像認識検査システムの開発、ＰＬＣ技術を使用したコンセント試験方法の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、電気設備技術計算ソフトの機能強化、大空間照度計測システムの開発などが挙げられる。 (その他の事業)連結子会社である㈱昭和コーポレーションにおいては、建築現場における支持金具施工の省力化や合理化を目的とした製品開発・改良に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は、76百万円である。

５【研究開発活動】当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は235百万円である。(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、154百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、計器配線画像認識検査システムの開発、ＰＬＣ技術を使用したコンセント試験方法の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、空調管技術計算ソフトの機能強化、電気設備技術計算ソフトの機能強化、ＬＰＷＡ技術・製品の検証などが挙げられる。 (その他の事業)連結子会社である㈱昭和コーポレーションにおいては、建築現場における支持金具施工の省力化や合理化を目的とした製品開発・改良に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は、80百万円である。

５【研究開発活動】(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、156百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、高速移動体検知技術の検証、ウインチワイヤ無動力巻取器の開発、アルミ線用手元皮剥ぎ器の開発、積算電力量計の誤配線・誤結線検出装置の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、施工要領書作成ツールの開発、空調管技術計算ソフトの機能強化、電気設備技術計算ソフトの機能強化、鉄塔工事図面作成支援システムの開発、エクセル版ケーブル計算ソフトの開発などが挙げられる。 (その他の事業)研究開発活動は特段行われていない。

５【研究開発活動】(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、240百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止及び施工品質向上を目的として、安全性向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、転倒検知システムの開発、短絡保護機能付テストリードの開発、配電線工事分野で活線警報器内蔵型エアライトの開発、井桁型滑車（改良型）の開発、工事用開閉器チェッカ用試験器の開発などが挙げられる。 (2)省力化業務改革・業務改善及び業務効率化を目的として、ソフトウェア及び新工法・新工具・新システムの研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、簡易設備劣化診断ソフトの機能強化、空調管技術計算ソフトの機能強化、自動照度測定装置の開発、移動事務所車両の開発、配電線工事分野でロボットアームの開発、カットスルー支持具の開発、油圧ヘッド支持具の改良、巻取用リールの開発などが挙げられる。 (その他の事業)研究開発活動は特段行われていない。

５【研究開発活動】(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、エネルギー、システム、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心として事業領域の拡大やより優位な受注に繋がる研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、３億３千２百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止や施工品質向上のため、作業環境の監視やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、熱中症警報器の開発、補助ロープ取付確認装置の開発、コンセント極性試験器の開発などが挙げられる。 (2)エネルギー環境負荷低減に役立つ新エネルギー・省エネルギーシステム等の技術提案を推進するため、エネルギー関連技術の研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、災害に強いエネルギーマネジメントシステム(ＥＭＳ)の検証、次世代オフィス照明の検証などが挙げられる。 (3)システム地域ニーズを取り込んだ技術提案を行うためＩＣＴ利活用技術やネットワーク構築技術などの研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、在宅高齢者の見守りシステムの開発などが挙げられる。 (4)省力化技術主管部を中心に、作業環境の改善、業務効率化を目的として新工法・新工具の開発・改良に取り組んでいる。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、スマートグラス図面投影システムの開発、配電線工事分野でＰＣ接地短絡器具や接地用ワンタッチクランプの開発などが挙げられる。 (その他の事業)研究開発活動は特段行われていない。

６【研究開発活動】(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、エネルギー、システム、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心として事業領域の拡大やより優位な受注に繋がる研究開発を行っている。当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、１億７千８百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止や施工品質向上のため、安全意識向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、熱中症警報器やコンセント極性試験器の開発などが挙げられる。 (2)エネルギー環境負荷低減に役立つ新エネルギー・省エネルギーシステム等の技術提案を推進するため、エネルギー関連技術の研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、給湯蓄熱ハイブリッド技術提案ソフトの開発などが挙げられる。 (3)システム地域ニーズを取り込んだ技術提案を行うためＩＣＴ利活用技術やネットワーク構築技術などの研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、災害時の通信を確保する簡易無線装置の開発、３ＤスキャニングデータのＣＡＤ出力機能の開発などが挙げられる。 (4)省力化技術主管部を中心に、作業環境の改善、業務効率化を目的として新工法・新工具の開発・改良に取り組んでいる。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、配電線工事分野で防護管挿入機の開発、太陽電池モジュール運搬装置の開発などが挙げられる。 (その他の事業)研究開発活動は特段行われていない。

６【研究開発活動】(設備工事業)当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、エネルギー、システム、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心として事業領域の拡大やより優位な受注に繋がる研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、１億７千万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 (1)安全・品質災害事故防止や施工品質向上のため、安全意識向上やヒューマンエラー防止を実現する研究開発を行っている。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、バーチャル映像による安全意識向上システムやコンセント極性試験器の開発などが挙げられる。 (2)エネルギー環境負荷低減に役立つ新エネルギー・省エネルギーシステム等の技術提案を推進するため、エネルギー関連技術の研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、エネルギーマネジメントシステムの検証・研究などが挙げられる。 (3)システム地域ニーズを取り込んだ技術提案を行うためＩＣＴ利活用技術やネットワーク構築技術などの研究開発を行っている。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、地域活性化を支援する地方自治体向け高齢者見守りシステムやデジタルサイネージシステムの開発などが挙げられる。 (4)省力化技術主管部を中心に、作業環境の改善、業務効率化を目的として新工法・新工具の開発・改良に取り組んでいる。当連結会計年度の主な研究開発活動としては、配電線工事分野で垂直配線支持アームの開発、太陽光発電設備工事で手動式バーコード読取装置の開発などが挙げられる。 なお、子会社においては、研究開発活動は特段行われていない。 (その他の事業)研究開発活動は特段行われていない。