ユアテック

６ 【研究開発活動】企業の脱炭素の取り組みが公共建設工事入札時のインセンティブになる動きやサステナビリティへの関心の高まりなど、当社を取り巻く環境が変化し続けている。また、最新デジタル技術の活用（ＤＸの推進）による現場業務の効率化への取り組みも重要である。このような事業環境の変化に対応し「ユアテックブランド」に磨きをかけるため、技術開発で安全確保と品質向上を実現するとともに業務負担の軽減、脱炭素化への対応を推進し、これらをとおして収益拡大につなげるために、2024年度技術開発方針を次のように定め技術開発に取り組んだ。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 働きやすい環境づくりの技術開発 ３ 脱炭素社会に対応した技術開発 当連結会計年度における研究開発費は149百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）送電鉄塔鋼管主柱材内部の腐食調査システムの開発送電鉄塔鋼管主柱材の腐食調査において、従来腐食の判断は人の目で行うため判定基準はあるものの、判定者の知識や経験に委ねられていた。そこで、腐食判定に人工知能を活用することで自動化する点検システムを開発した。これにより、業務品質の均一化、報告書作成業務の時間短縮をはかった。本開発品は2025年度に導入予定であり、現場検証を重ねさらなる改善につなげていく。 （2）接地棒先端アダプターの開発（垂直リード線への接地取り付け）発変電設備の作業で使用している接地棒は水平リード線に対して接地金物の「つけ」「はずし」を行う構造である。そのため、近年増加している垂直リード線に対しては、作業台や足場を組んで対応する必要があり現場の負担となっていた。そこで、接地棒の先端に取り付けて接地金物の「つけ」「はずし」ができるアダプターを開発し、作業効率化と負担軽減をはかった。本開発品は現場検証を重ね完成度を高める。 （3）電柱用枕木とコロ止めの開発配電作業において建柱する電柱を一時仮置きする際の枕木に使用する木材が不足している。そこで、繰り返し使用可能な樹脂製の枕木とゴム製のコロ止めを開発した。これにより、枕木・コロ止めの不足を解消し耐腐食性を向上させた。また、枕木の材料にはプラスチックのリサイクル素材を採用したことにより脱炭素化に寄与することができた。本開発品は2025年度に導入予定である。

６ 【研究開発活動】2050年カーボンニュートラルへの挑戦、加速するＤＸなど、当社を取り巻く社会環境は、目まぐるしく変化している。また、重大な労働災害の撲滅や人件費・材料費の高騰への対応など、解決すべき課題も多い。このような社会環境の変化に対応し、ユアテックブランドに磨きをかけるため、技術開発で他社との差別化をはかり、安全確保と品質向上を実現するとともに、収益拡大や業務負担の軽減を推進するために、2023年度技術開発方針を次のように定め技術開発に取り組んだ。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 働きやすい環境づくりの技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、154百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）高所作業車における圧縮スイッチの無線化高所作業車で行う電線の圧縮接続作業は、油圧圧縮工具（以下、圧縮工具）と手で握って操作するバルーンスイッチを使用して作業している。そのため、片手に圧縮工具を持ち、もう一方の手でバルーンスイッチと電線を支えるため作業者への負担が大きかった。また、気温の変化によりバルーン内圧が変動し誤作動することがあった。そこで、バルーンスイッチに代わる小型の無線式スイッチを開発し、圧縮作業の作業負担軽減と安全性を高めた。本開発品は2024年度に導入する予定である。 （2）500kV用導電性ラインマンスーツの開発500kV架空送電設備に昇塔し作業する際には導電性作業服の着用が義務付けられている。そのため、これまでは作業服の上に導電性作業服を重ね着しており、夏場の使用や作業前の準備に問題があった。そこで、架空送電線用作業服「ラインマンスーツ」と導電性作業服を一体化した「500kV用導電性ラインマンスーツ」を開発した。順次導入を進め送電線工事従事者の作業負担軽減をはかる。 （3）ＴＶ共聴用光ドロップケーブル掴線器の開発ＴＶ共聴用光ドロップケーブルを引き留める作業をする際には作業者が手でケーブルを持ち、落下させないように適切な弛度を調整するため、作業時に両手を自由に使えない状況にあった。そこで、光ドロップケーブルの引き留め作業専用の工具（掴線器）を開発し、作業の安全性と品質の向上をはかった。今後配備を目指して現場での検証を重ねていく。

６ 【研究開発活動】With/ポストコロナの定着・加速、サステナビリティへの関心の高まりなど、当社を取り巻く環境が大きく変わろうとしている。このような環境変化に対応し、ユアテックブランドに磨きをかけるため、技術開発で差別化をはかり、安全確保と品質向上並びに有利受注や業務負担軽減を推進するために、2022年度技術開発の基本方針を下記のように定め、技術開発に取り組んだ。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 働きやすい環境づくりの技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、152百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）アナウンス付充電中標識の開発受電により順次充電状態になった高圧盤や分電盤等において、引渡しまでの間に充電状況を把握するための標識を盤面に取付け注意喚起しているものの、安易に盤扉を開放し、盤内充電部に接触する感電災害が発生するリスクがある。そこで、危険性を明確に認識できるように標識にアナウンス警報機能を設け、注意喚起の強化を行った。今後、感電災害防止に向けて、現場での実証を重ね導入を計画している。 （2）碍子洗浄機の開発配電業務において、撤去した碍子の再利用を行うため、一個ずつ手作業による洗浄を行い、相当な時間と労力を要していた。そこで、超音波による碍子洗浄の効力の確認を行い、碍子洗浄が可能な機器を開発して、作業時間の短縮及び業務負担の軽減をはかった。 （3）多条管用締固め機の改良特許を取得している既存の多条管用締固め機は、開発から10年以上経過しており、使用した部品（モーター）が既に製造を終了しているため、故障時の部品交換ができない状況にあった。そこで、ほぼ同等の締固め能力が得られる最新モーターに仕様変更するとともに、操作性の向上と業務負担の軽減のため、形状や電源の変更を行った。今後、現場での実証を重ね導入を計画している。

５ 【研究開発活動】With/ポストコロナの定着・加速、サステナビリティへの関心の高まりなど、当社を取り巻く環境が大きく変わろうとしている。このような環境変化に対応し、ユアテックブランドに磨きをかけるため、技術開発で差別化をはかり、安全確保と品質向上並びに有利受注や業務負担軽減を推進するために、2021年度技術開発の基本方針を下記のように定め、技術開発に取り組んだ。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、139百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）携行型電線くせ取り器の開発変電所の主回路を構成する電線を施工する際、接続箇所に合わせて電線の曲げ加工（くせ取り）を行っている。電線のくせ取りは治具を用いて人力で行っており、作業員の技量に委ねられるうえ、相当の労力を必要としていた。そこで、電線のくせ取りを可能とする電動工具を開発して、労力の負担軽減と品質の均一化をはかった。 （2）屋外自動照度測定ロボットの改良照度測定業務の効率化のために2019年度に屋外自動照度測定ロボットを開発した。現場での活用の中で、改善点が抽出されたため更なる改良を加えることにした。床面測定150mm以下を確保し、70mmの段差を乗り越え可能な車体や現場設置の電子基準点の採用により、業務のさらなる省力化と効率化をはかることができた。 （3）電柱倒壊防止装置の改良電柱へのケーブル立ち上げ工事で、電柱際を掘削するときに電柱の倒壊を防ぐ支持具として、2014年度に電柱倒壊防止装置を開発した。この装置は粘性土地盤且つ素柱電柱を使用条件としていたが、現場からは砂質土地盤且つケーブル架線状態での要望が多いため、それらに対応した装置に改良した。今後現場での実証を重ね業務への導入を計画している。 （4）ハンドホール養生装置の開発ハンドホールの鉄蓋の交換作業でコンクリートのはつり殻等が落下し、ハンドホール内のケーブルを損傷しないように、既存ステップを利用し開口部に蓋をする装置を開発した。簡単に短時間で取付けられることから業務負担の軽減にもつながった。

５ 【研究開発活動】当社を取り巻く環境は、受注競争、コスト競争が一層激化している。また、新型コロナウイルス感染症防止対策の実施により社会の姿が大きく変わろうとしている。この状況をチャンスととらえ、当社ブランドを確かなものとしていくために、技術開発で他社との差別化をはかり、有利受注や業務効率化、生産性向上を果たしていく必要がある。そこで、2020年度技術開発の基本方針を下記のように定め、技術開発に取り組んだ。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、148百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）浅層埋設用防護板の開発国は無電柱化推進のため、地中電線の浅層埋設等の低コスト手法の普及拡大をはかっているが、浅く埋められた管路・電線は道路の掘削工事に使用される舗装切断カッターにより損傷を受ける可能性がある。そこで、管路・電線を守る防護板を考案し品質向上をはかり、従来品よりも低コストかつ軽量な防護板を開発した。 （2）屋外用自動照度測定ロボットの開発スタジアムや駐車場などの広い屋外工事での照度測定を自動で行うと同時に、試験成績書の作成もできる「屋外用自動照度測定ロボット」を開発した。このロボットの使用により、従来に比較して、約70％の業務効率化を達成できた。

５ 【研究開発活動】当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大及び原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、大震災の復興需要が収束するとともにメガソーラー事業も縮減することが想定され、より一層の競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。また、少子高齢化による就労人口の減少と若者の建設業離れに歯止めをかけるため、働き方改革をさらに推進するとともに、現場の負担軽減となる技術開発にも取り組まなければならない。 ［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、145百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）電柱元穴建替工法高度化配電部門が過去に開発した「電柱元穴建替用架線物仮移設工具」において、工具組立の効率化や工具適用範囲の拡大を目的とした研究・開発を行ったものである。 （2）太陽光発電システムに関する研究開発2017年４月から再生可能エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ制度）が改正され、新たに太陽光発電事業者に設備の点検保守が求められることにより、保守点検のニーズが高まっている。そこで経済性を踏まえた保守・メンテナンス手法の研究・開発を行い、その検証を実施し、継続中である。

５ 【研究開発活動】当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大及び原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、大震災の復興需要が収束するとともにメガソーラー事業も縮減することが想定され、より一層の競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。 また、少子高齢化による就労人口の減少と若者の建設業離れに歯止めをかけるため、働き方改革をさらに推進するとともに、現場の負担軽減となる技術開発にも取り組まなければならない。 ［基本方針］ １．安全確保と品質向上に関する技術開発 ２．収益力拡大に向けた技術開発 ３．施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、125百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）電柱元穴建替工法高度化配電部門が過去に開発した「電柱元穴建替用架線物仮移設工具」において、工具組立の効率化や工具適用範囲の拡大を目的とした研究・開発を行ったものである。 （2）太陽光発電システムに関する研究開発2017年４月から再生可能エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ制度）が改正され、新たに太陽光発電事業者に設備の点検保守が求められることにより、保守点検のニーズが高まっている。そこで経済性を踏まえた保守・メンテナンス手法の研究・開発を行い、その検証を実施し、継続中である。 （3）ワイヤレスカウンターの開発（河川流量測定の効率化）河川流量測定のデータを無線でパソコンへ送信し、流量を自動で計算するシステムを開発した。従前は、流量測定器のデータを目視で読み取り、パソコンへ入力し計算していたが、本システムの開発により流量測定業務の効率化がはかられる。

５ 【研究開発活動】当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大及び原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、大震災の復興需要が収束するとともにメガソーラー事業も縮減することが想定され、より一層の競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。 ［基本方針］ １．安全確保と品質向上に関する技術開発 ２．収益力拡大に向けた技術開発 ３．施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、149百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。 なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）（1）電柱元穴建替工法高度化配電部門が過去に開発した「電柱元穴建替用架線物仮移設工具」において、工具組立の効率化や工具適用範囲の拡大を目的とした研究・開発を行ったものである。 （2）太陽光発電システムに関する研究開発}平成29年４月から再生可能エネルギーの固定価格買取り制度（ＦＩＴ制度）が改制され、新たに太陽光発電事業者に設備の点検保守が求められることにより、保守点検のニーズが高まっている。そこで経済性を踏まえた保守・メンテナンス手法の研究・開発を行い、その検証を実施し、継続中である。 （3）捻れ振動基礎調査工法の円形柱体への適用拡大捻れ振動基礎調査工法は、共振を利用した鉄塔基礎形状の健全性を評価する工法であるが、四角柱体四角床板型の逆Ｔ字基礎にのみ適用可能であった。この用途を拡大し、客先からの要望に応えるため、円形柱体基礎への適用拡大の開発を実施したものである。

６ 【研究開発活動】当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大および原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、電力システム改革等を踏まえた環境の変化に対応するとともに競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。基本方針は、以下のとおりとする。［基本方針］１．安全確保と品質向上に関する技術開発２．受注拡大と原価低減に向けた技術開発３．変化に対応できる技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、158百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）(1) 電柱元穴建替工法高度化配電部門が過去に開発した「電柱元穴建替用架線物仮移設工具」において、工具組立ての効率化や工具適用範囲の拡大を目的とした研究・開発を行ったものである。 (2) 太陽光発電システムに関する研究開発現在、メガソーラーと呼ばれる大規模太陽光発電設備の建設が盛んに行われている。一方、太陽光発電設備はメンテナンスフリーと言われているが、実際には各種課題があって、その保守・メンテナンスや監視技術はまだ確立されていない。そこで経済性を踏まえた保守・メンテナンス手法の確立とモニタリング(監視)技術の研究・開発を行い、その検証を実施し、継続中である。 (3) 捻れ振動基礎調査工法の円形柱体への適用拡大捻れ振動基礎調査工法は、共振を利用した鉄塔基礎形状の健全性を評価する工法であるが、４角柱体４角床板型の逆Ｔ字基礎にのみ適用可能であった。この用途を拡大し、客先からの要望に応えるため、円形柱体基礎への適用拡大の開発を実施し、継続中である。

６ 【研究開発活動】当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大および原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、電力システム改革等を踏まえた環境の変化に対応するとともに競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。［基本方針］１．安全確保と品質向上に関する技術開発２．受注拡大と原価低減に向けた技術開発３．変化に対応できる技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、149百万円であった。また、当連結会計年度の主な研究開発件名の状況は次のとおりである。なお、子会社において研究開発活動は特段行っていない。 （設備工事業）(1) ケーブルラック用制震ダンパーの開発大震災の教訓としてケーブルラックの落下事故が多発した。このメカニズムを解析して制震機能を有したケーブル用制震部材を開発した。当連結会計年度は、実際の建物に取り付け、実使用条件での実証試験を実施した。 (2) 太陽光発電システムに関する研究開発現在、メガソーラーと呼ばれる大規模太陽光発電設備の建設が盛んに行われている。一方、太陽光発電設備はメンテナンスフリーと言われているが、実際には各種課題があって、その保守・メンテナンスや監視技術はまだ確立されていない。そこで経済性を踏まえた保守・メンテナンス手法の確立とモニタリング(監視)技術の研究・開発を行い、その検証を実施し、継続中である。 (3) 捻れ振動基礎調査工法の円形柱体への適用拡大捻れ振動基礎調査工法は、共振を利用した鉄塔基礎形状の健全性を評価する工法であるが、４角柱体４角床板型の逆Ｔ字基礎にのみ適用可能であった。この用途を拡大し、客先からの要望に応えるため、円形柱体基礎への適用拡大の開発を実施し、継続中である。