日本電技

６【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、将来ビジョンである「New Design For The Next 「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。当連結会計年度の研究開発活動は主に、本社事業本部（2025年４月１日付で本社技術本部に組織変更）並びに連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社にて行ってまいりました。その結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、76百万円となりました。このうち空調計装関連事業に係る費用は28百万円、産業システム関連事業に係る費用は25百万円、各セグメントに配分できない全社共通の費用は22百万円となっております。主要な研究開発活動及び成果は、次のとおりであります。 (1) 空調計装関連事業 ・自動制御システムへのＡＩ技術の応用研究 ビル市場、工場市場におけるＡＩ制御の動向調査を行い、「eneRSmart®」のブラッシュアップ（ＡＩ制御適用 等）の検討を実施しました。 ・ＤＨＣ向け中央監視装置構築技術の強化開発 標準機能・ソフトの共有管理の仕組みを構築しました。 ・各種業務ツール等の機能強化エネルギー分析レポート等の作成をサポートする業務ツール「eneRView®」の継続開発を実施し、機能拡張開発やデータベースのクラウド化の対応準備等を行いました。 (2) 産業システム関連事業 ・食品工場の生産性向上・品質向上を目指したソリューション技術開発 食品工場のＤＸを実現すべく、データ分析技法の調査・研究を実施し、検査工程において品質自動判定を可能 とするモデル構築の検討を行いました。また、ＡＩ技術を活用した画像診断技術による良否（銘柄）判定技術の 調査・研究を実施し、ＦＡシステム（ロボット等）との連携技術確立やワークテストを行いました。さらに、デ ジタルツイン（※）技術の調査・研究を実施し各社のデジタルツインツールの調査・比較検討や、工場市場にお けるデジタルツイン技術の活用事例調査を行いました。 ・統合型生産管理システム「Misuzu8」の機能の集約及び強化連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社において、食品製造業界のＤＸ化ニーズに対応するため、過去の導入事例より機能の集約及び強化や、他システム、機器との連携を容易にするなどバージョンアップに取り組んだ結果、β版をリリースしております。 ※ デジタルツイン：ＩｏＴなどを活用して工場設備や製品等の現実空間の情報を取得し、デジタル空間に現実 空間の環境を再現してシミュレーション等を可能にすること。

６【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、将来ビジョンである「New Design For The Next 「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。当連結会計年度の研究開発活動は主に、本社事業本部並びに連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社にて行ってまいりました。その結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、79百万円となりました。このうち空調計装関連事業に係る費用は6百万円、産業システム関連事業に係る費用は47百万円、各セグメントに配分できない全社共通の費用は25百万円となっております。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1) 空調計装関連事業 ・各種業務ツール等の機能強化エネルギー分析レポート等の作成をサポートする業務ツール「eneRView®」の社内ユーザーによる要望事項に基づく機能強化及び改善に向けた開発や「中長期保全計画書作成ツール」を社内基幹システムと連携させる等の機能強化を行いました。 (2) 産業システム関連事業 ・Industrial IoTに係るソリューション技術開発 食品工場のＤＸを実現すべく、前期に開発した食品工場の製造ラインにおける生産性・品質向上を目的とした 「生産状況監視・品質情報管理アプリケーション」のブラッシュアップ開発を行いました。また、工場の製造設 備の保全コスト削減を目的とした異常予知診断技術、及び製造に係る技術継承・省人化・生産性向上・品質改善 を目的としたデータ分析技法の調査・研究を行いました。 さらに、ＡＩを活用した画像診断技術による良否（銘柄）判定技術の調査・研究を行いました。 ・統合型生産管理システム「Misuzu8」の機能の集約及び強化連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社において、食品製造業界のＤＸ化ニーズに対応するため、過去の導入事例より機能の集約及び強化や、他システム、機器との連携を容易にするなどバージョンアップに取り組みました。

６【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、将来ビジョンである「New Design For The Next 「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。当連結会計年度の研究開発活動は主に、本社事業本部並びに連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社にて行ってまいりました。その結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は、107百万円となりました。このうち各セグメントに配分できない全社共通の費用は74百万円、産業システム関連事業に係る費用は32百万円となっております。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1) セグメント共通・ＩｏＴの活用に関する研究開発ＩｏＴを活用した計装技術に関する調査・研究を行い、主に食品工場の製造ラインにおける生産性・品質向上、省人化を目的とした「生産状況監視アプリケーション」や「稼働モニタリング機能アプリケーション」の開発を行いました。また、品質改善を目的としたデータ分析ソリューションやＡＩを活用した画像検査技術等について調査・研究を行いました。・各種業務ツール等の機能強化エネルギー分析レポート等の作成をサポートする業務ツール「eneRView®」のグラフ作成機能の強化や「中長期保全計画書作成ツール」の機能強化等を行いました。 (2) 産業システム関連事業・統合型生産管理システム「Misuzu8」の機能の集約及び強化連結子会社のジュピターアドバンスシステムズ株式会社において、食品製造業界のDX化ニーズに対応するため、過去の導入事例より機能の集約及び強化や、他システム、機器との連携を容易にするなどバージョンアップに取り組みました。

５【研究開発活動】当社グループは、将来ビジョンである「New Design For The Next 「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当連結会計年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で63百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)ＩｏＴの活用に関する研究開発ＩｏＴを活用した計装技術に関する調査・研究を行い、食品工場の製造ラインにおける生産性・品質向上、省人化を目的とした「生産状況監視アプリケーション」や「品質情報管理アプリケーション」の開発を行いました。また、品質改善を目的としたデータ分析ソリューションやＡＩを活用した画像検査技術等について調査・研究を行いました。(2)各種業務ツール等の機能強化エネルギー分析レポート等の作成をサポートする業務ツール「eneRView®」のグラフ作成機能の強化や「中長期保全計画書作成ツール」の機能強化等を行いました。

５【研究開発活動】当社グループは、将来ビジョンである「New Design For The Next 「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当連結会計年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で104百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)スマート対応ＢＥＭＳの開発ＡＩを用いた建物のエネルギー需要予測及び運転計画の自動策定を行う「スマート対応ＢＥＭＳ」について、現場に導入したシステムの需要予測機能の評価検証を実施しました。(2)各種業務ツール等の機能強化「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」の複数拠点管理機能の開発や「新ＥＲツール」の機能強化等を行いました。(3)ＩｏＴの活用に関する研究開発ＩｏＴを活用した計装技術に関する調査・研究を行い、工場向け生産状況管理アプリケーションの開発や、データ分析技法の活用について調査を行いました。

５【研究開発活動】当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ～「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社技術本部（2020年４月１日付で本社事業本部に組織変更）を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で92百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)スマート対応ＢＥＭＳの開発予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応ＢＥＭＳ」の事業展開に向けて、前期に引き続きエネルギー供給施設において実証運用を行い、予測機能の改修を実施しました。(2)各種業務ツールの機能強化「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」の工場向け機能の追加開発や「新ERツール」の機能強化等を行いました。(3)ＩｏＴの活用に関する研究開発ＩｏＴを活用した計装技術に関する調査・研究を行い、現場作業支援システムの開発や、工場向け品質管理システムの開発を行いました。

５【研究開発活動】当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ～「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社技術本部を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で106百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの機能強化オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」について、工場向け機能の強化を行いました。(2)スマート対応ＢＥＭＳの開発予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応ＢＥＭＳ」の事業展開に向けて、エネルギー供給施設において実証運用を行いました。(3)ＩｏＴの活用に関する研究開発ＩｏＴを活用した計装技術に関する調査・研究を行い、保守・点検作業を支援するシステムの開発や、工場向け品質管理システムの開発を行いました。

５【研究開発活動】当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ～「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部（平成30年４月１日付で本社技術本部に組織変更）を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で112百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの機能強化オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」について、工場向け機能の追加や操作性改善などの改修を行いました。(2)各種業務ツールの機能強化作業効率の向上を目的として、省エネルギー診断等を支援する「ＥＲツール」や、「簡易省エネ診断ツール」等の機能強化を行いました。(3)スマート対応ＢＥＭＳの開発予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応ＢＥＭＳ」の事業展開に向けて、エネルギー供給施設向けに導入試験を行いました。

６【研究開発活動】当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ～「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で126百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの機能強化オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」について、システムの機能強化、クラウドサーバのデータベースバックアップ機能の追加などを行いました。(2)各種業務ツールの機能強化作業効率の向上を目的として、省エネルギー診断等を支援する「ＥＲツール」や、最適な保全計画提案を支援する「中長期保全計画表作成ツール」の機能強化を行いました。(3)スマート対応ＢＥＭＳの開発予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応ＢＥＭＳ」について、建物およびエネルギー供給施設向けプロトタイプ版の開発を行いました。

６【研究開発活動】当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ～「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で105百万円となりました。主要な研究開発活動は、次のとおりであります。 (1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの開発、機能強化オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」のリリースに向け、システムの開発及び機能強化を行いました。(2)各種業務ツールの機能強化作業効率の向上を目的として、省エネルギー診断等を支援する「ＥＲツール」や、最適な保全計画提案を支援する「中長期保全計画表作成ツール」の機能強化を行いました。(3)スマート技術に関する研究、開発スマートコミュニティ形成における、デマンドレスポンスによる需要家側のエネルギー消費をコントロールする「スマートＢＥＭＳ」の開発を中心に、スマート技術に関する研究、開発を行いました。