研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
781 |
| 2024-03 |
- |
771 |
| 2023-03 |
- |
381 |
| 2022-03 |
- |
139 |
| 2021-03 |
- |
146 |
研究開発活動(本文)
FY2025|1,014 文字
6【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)深海データ取得法の研究深海域での複数の物理探査データ取得及び異種物理探査データを利用した貯留層の統合的な解析・解釈手法の確立を目的とする。㈱地球科学総合研究所153時空間モニタリングの最適化研究モニタリング業務に関する技術的知見の集約、データ取得に関する諸要素技術の検討及び大容量データの効率的な解析手法・ワークフローの構築を目的とする。㈱地球科学総合研究所53海上における機動的三次元地震探査手法の研究機動的海上三次元地震探査システムを導入し、沿岸域を中心とした海上三次元反射法地震探査サービスに適用することを目的とする。㈱地球科学総合研究所35対象特化型探査手法の研究既往の探査手法と新規要素技術の融合を通して、調査対象毎に最適化された独自技術を確立することを目的とする。㈱地球科学総合研究所25CCSサブサーフェス評価に係る研究CCSに係る適地調査からモニタリングに至るまでの一貫した当社独自の貯留層評価フローを作成することを目的とする。㈱地球科学総合研究所15フルウェーブインバージョン技術研究最新技術の情報収集及び提供コードの活用を通じて、データ解析手法のノウハウを蓄積し、コア技術を高度化することを目的とする。㈱地球科学総合研究所14衛星SAR差分干渉処理技術研究衛星SAR差分干渉技術のデータ処理・解析技術の向上と、地震探査業務等における付加情報としての利用法及び応用技術の研究を目的とする。㈱地球科学総合研究所14震探データ解析技術研究地震探査データ解析に係る基盤技術の調査・検討を通じた、解析結果の品質改善と解析作業の効率化を目的とする。㈱地球科学総合研究所11最新衛星リモートセンシング技術の調査利用研究最新高性能衛星リモートセンシング技術の調査とその利用による事業範囲の拡大及び高度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱ジオシス53 合計 388
FY2024|948 文字
6【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)海域高分解能探査手法研究海域における種々の高分解能探査手法の開発を進めるとともに、技術の実用化・高度化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所28常設モニタリング技術研究CCSやカーボンリサイクル等でのモニタリングの需要に対応するため、費用対効果に優れたモニタリング手法の研究を目的とする。㈱地球科学総合研究所20フルウェーブインバージョン技術研究最新技術の情報収集及び提供コードを活用し、データ解析手法のノウハウを蓄積することにより技術を高度化することを目的とする。㈱地球科学総合研究所17最適な解析手法確立に関する研究解析ソフトの適切な活用方法について検討し、処理結果の品質と作業の効率がより改善することを目的とする。㈱地球科学総合研究所16デジタル技術を活用した解析システムの研究AI-IoT技術などのデジタル技術を積極的に活用し、データ処理や各種解析業務の自動化・機械化による効率化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所16海底資源探査における電磁探査手法の確立海域における安価な電磁探査パッケージを開発し、反射法データとの統合解析による海底熱水鉱床及び炭化水素貯留層の高精度な地下物性の把握を目的とする。㈱地球科学総合研究所14震探調査法新技術適用性検討顧客の多様なニーズに対応すべく震探調査の低コスト化・高効率化、技術力の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所12水理地質解析に資する地質特性モデル構築及びシミュレーション技術の確立流体移動解析に資する地質特性モデル構築からシミュレーションの実施に至る一連の作業フローを確立し、事業範囲の拡大及び高度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所48 合計 181
FY2023|1,060 文字
6【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)海上における機動的三次元地震探査手法の研究機動的海上三次元地震探査システムを導入し、沿岸域を中心とした海上三次元反射法地震探査サービスに適用することを目的とする。㈱地球科学総合研究所102フルウェーブインバージョン技術研究最新技術の情報収集及び提供コードを活用し、データ解析手法のノウハウを蓄積することにより技術を高度化することを目的とする。㈱地球科学総合研究所32常設モニタリング技術研究CCSやカーボンリサイクル等でのモニタリングの需要に対応するため、費用対効果に優れたモニタリング手法の研究を目的とする。㈱地球科学総合研究所30海底資源探査における電磁探査手法の確立海域における安価な電磁探査パッケージを開発し、反射法データとの統合解析による海底熱水鉱床及び炭化水素貯留層の高精度な地下物性の把握を目的とする。㈱地球科学総合研究所16最適な解析手法確立に関する研究解析ソフトの適切な活用方法について検討し、処理結果の品質と作業の効率がより改善することを目的とする。㈱地球科学総合研究所14水理地質解析に資する地質特性モデル構築及びシミュレーション技術の確立流体移動解析に資する地質特性モデル構築からシミュレーションの実施に至る一連の作業フローを確立し、事業範囲の拡大及び高度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所12衛星SAR差分干渉処理技術研究衛星SAR差分干渉技術のデータ処理・解析技術の向上、地震探査業務等への付加情報としての利用法及び応用技術の研究を目的とする。㈱地球科学総合研究所11海域高分解能探査手法研究海域における種々の高分解能探査手法の開発を進めるとともに、技術の実用化・高度化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所10海底S波速度構造探査手法の確立海洋土木調査分野でのデータ取得事業へ対応すべく、海底下におけるS波速度構造探査手法を開発することを目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱ジオシス㈱物理計測コンサルタント51 合計 291
FY2022|982 文字
5【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)対象特化型探査手法の研究既往の探査手法と新規要素技術の融合を通して、調査対象毎に最適化された独自技術を確立することを目的とする。㈱地球科学総合研究所28ジョイントインバージョン技術開発反射法地震探査、電気・電磁探査、磁気探査、重力探査を統合して地下構造や地下物性を推定する技術及びデータ解析のワークフローを開発することを目的とする。㈱地球科学総合研究所19海底資源探査電磁探査手法確立海域における安価な電磁探査パッケージを開発し、反射法データとの統合解析による海底熱水鉱床及び炭化水素貯留層の高精度な地下物性の把握を目的とする。㈱地球科学総合研究所17震探調査法新技術適用性検討顧客の多様なニーズに対応すべく震探調査の低コスト化・高効率化、技術力の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所17海域高分解能探査手法研究海域における種々の高分解能探査手法の開発を進めるとともに、技術の実用化・高度化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所17海底S波速度構造探査手法の確立海洋土木調査分野でのデータ取得事業へ対応すべく、海底下におけるS波速度構造探査手法を開発することを目的とする。㈱地球科学総合研究所13水理地質解析に資する地質特性モデル構築及びシミュレーション技術の確立流体移動解析に資する地質特性モデル構築からシミュレーションの実施に至る一連の作業フローを確立し、事業範囲の拡大及び高度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱ジオシス40 合計 164②北米研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)14
FY2021|715 文字
5【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)海底資源探査電磁探査手法確立海域における安価な電磁探査パッケージを開発し、反射法データとの統合解析による海底熱水鉱床および炭化水素貯留層の高精度な地下物性の把握を目的とする。㈱地球科学総合研究所47震探調査法新技術適用性検討顧客の多様なニーズに対応すべく震探調査の低コスト化・高効率化、技術力の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所27海域高分解能探査手法研究海域における種々の高分解能探査手法の開発を進めるとともに、技術の実用化・高度化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所26物性解析技術研究CCS実証試験において実施されるタイムラプス反射法調査のデータを貯留層モデルの更新に活用する手法の研究、各種物理探査技術の整備・開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱物理計測コンサルタント㈱ジオシス66 合計 176②北米研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)13
FY2020|892 文字
5【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)海域高分解能探査手法研究海域における種々の高分解能探査手法の開発を進めるとともに、技術の実用化・高度化を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所176震探調査法新技術適用性検討顧客の多様なニーズに対応すべく震探調査の低コスト化・高効率化、技術力の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所36フラクチャーシステム評価法研究地熱開発地帯におけるフラクチャー型貯留層の可視化を図り、フラクチャーシステムの評価技術の高精度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所21物性解析技術研究CCS実証試験において実施されるタイムラプス反射法調査のデータを貯留層モデルの更新に活用する手法の研究、各種物理探査技術の整備・開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所16海上データ取得技術の高精度化研究海上データ取得技術に関し、ブロードバンドデータ取得についての検討並びに当社技術者の海上データ取得及び処理に対する技術向上を目的とする。 ㈱地球科学総合研究所11ジョイントインバージョン技術開発反射法地震探査、電気・電磁探査、磁気探査、重力探査を統合して地下構造や地下物性を推定する技術及びデータ解析のワークフローを開発することを目的とする。㈱地球科学総合研究所11その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱物理計測コンサルタント73 合計 346②北米研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)13
FY2019|1,069 文字
5【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)フラクチャーシステム評価法研究地熱開発地帯におけるフラクチャー型貯留層の可視化を図り、フラクチャーシステムの評価技術の高精度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所19震探調査法新技術適用性検討顧客の多様なニーズに対応すべく震探調査の低コスト化・高効率化、技術力の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所19物性解析技術研究CCS実証試験において実施されるタイムラプス反射法調査のデータを貯留層モデルの更新に活用する手法の研究、各種物理探査技術の整備・開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所15ハイパースペクトルセンサデータ利用技術研究海域のガス徴及びガスパイプラインからリークするメタンを航空機・衛星搭載型ハイパースペクトルセンサにより検出するための技術開発を目的とする。 ㈱地球科学総合研究所15フルウエーブインバージョン技術研究深部構造イメージングの高精度化の開発を進めるとともに、3次元化等の拡張を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所13マイクロサイスミック技術開発CCSにおけるCO2挙動モニタリング、油ガス層長期モニタリング、地熱開発に伴う微小地震観測、岩盤タンクモニタリング等のマイクロサイスミック技術に関する開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所13衛星SAR差分干渉処理技術研究衛星SAR差分干渉技術のデータ処理・解析技術の向上、地震探査業務等への付加情報としての利用法及び応用技術の研究を目的とする。㈱地球科学総合研究所103D構造・深部構造イメージング研究三次元地震探査データ解析の高精度化及び深部反射波イメージング技術の高度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱物理計測コンサルタント39 合計 157 ②北米研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)15
FY2018|1,096 文字
5【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)海上データ取得技術の高精度化研究海外データ取得技術に関し、ブロードバンドデータ取得についての検討並びに当社技術者の海上データ取得及び処理に対する技術向上を目的とする。㈱地球科学総合研究所17マイクロサイスミック技術開発CCSにおけるCO2挙動モニタリング、油ガス層長期モニタリング、地熱開発に伴う微小地震観測、岩盤タンクモニタリング等のマイクロサイスミック技術に関する開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所17低周波地震探査調査法研究低周波地震探査に向けた震源及び受振システムに関するデータ取得技術の改良、及び基礎実証データの取得・検証を通じて、深部構造イメージングに関わる高度化手法の開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所16フルウェーブインバージョン技術の研究深部構造イメージングの高精度化の開発を進めるとともに、3次元化等の拡張を図ることを目的とする。 ㈱地球科学総合研究所14重質油回収技術の開発新しいSolvent Hybrid SAGDプロセスのシミュレーション方法を開発し、ビチューメンの回収率を最大化する手法の検討を行う。石油資源開発㈱(アルバータ大学と共同で実施)13フラクチャーシステム評価法研究シェールオイル・ガス並びに地熱におけるフラクチャー型貯留層の可視化を図り、フラクチャーシステムの評価技術の高精度化を目的とする。㈱地球科学総合研究所11海域における高分解能探査手法海域における資源調査等に資するため、種々の高分解能物理探査技術の開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所10衛星画像検索ツールの実利用研究雲量情報及び統計量情報等を広域検索に効果的に利用できるインテリジェントな検索アルゴリズムを持つツールの開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所10その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所66 合計 178 ②北米研究課題目的研究当事者(研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)14
FY2017|895 文字
6【研究開発活動】当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的 研究当事者 (研究体制)研究開発費(百万円)低周波地震探査調査法研究低周波地震探査に向けた震源及び受振システムに関するデータ取得技術の改良、及び基礎実証データの取得・検証を通じて、深部構造イメージングに関わる高度化手法の開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所53高分解能3D試験航海現有機器を用いてテスト航海を実施し、海域での高分解能3Dデータ取得技術の向上を図ることを目的とする。㈱地球科学総合研究所22マイクロサイスミック技術開発CCSにおけるCO2挙動モニタリング、油ガス層長期モニタリング、地熱開発に伴う微小地震観測、岩盤タンクモニタリング等のマイクロサイスミック技術に関する開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所21フラクチャーシステム評価法研究シェールオイル・ガス並びに地熱におけるフラクチャー型貯留層の可視化を図り、フラクチャーシステムの評価技術の高精度化を目的とする。 ㈱地球科学総合研究所20フルウェーブインバージョン技術の研究深部構造イメージングの高精度化の開発を進めるとともに、3次元化等の拡張を図ることを目的とする。 ㈱地球科学総合研究所16海域における高分解能探査手法海域における資源調査等に資するため、種々の高分解能物理探査技術の開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所13その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所㈱ジオシス81 合計 229 ②北米研究課題目的 研究当事者 (研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)14
FY2016|865 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、事業に直結する課題にとどまらず、次世代技術及び新規事業分野への進出をも見据えて、探鉱(地質)、物理探査、生産等の技術部門並びにこれらの技術が活用可能な環境事業分野において具体的テーマを選定し、研究開発及び調査等を実施しております。 当連結会計年度における研究課題、研究開発費等をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。①日本研究課題目的 研究当事者 (研究体制)研究開発費(百万円)低周波地震探査調査法研究低周波地震探査に向けた震源及び受振システムに関するデータ取得技術の精査、基礎実証データの取得・検証を通じて、深部構造イメージングに関わる高度化手法の開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所37CCS実用化に向けた長期挙動予測技術の確立国主導の実証実験を通じて、CCS実用化に向けた高精度の長期挙動予測のための要素技術を確立する。石油資源開発㈱12マイクロサイスミック技術開発シェールオイル開発に伴うフラッキングのモニタリング、CCSにおけるCO2挙動モニタリング、油ガス層長期モニタリング及び地熱開発に伴う微小地震観測等のマイクロサイスミック技術の研究開発を目的とする。㈱地球科学総合研究所12衛星画像検索ツールの実利用研究雲量情報及び統計量情報等を広域検索に効果的に利用できるインテリジェントな検索アルゴリズムを持つツールの開発を目的とする。 ㈱地球科学総合研究所11データ解析基盤技術研究地震探査データ解析に関わる解析技術、解析システム、計算機技術等の基盤技術について調査、検討を行い、解析結果の品質改善並びに解析作業の効率化を図ることを目的とする。 ㈱地球科学総合研究所11その他-石油資源開発㈱㈱地球科学総合研究所47 合計 133 ②北米研究課題目的 研究当事者 (研究体制)研究開発費(百万円)オイルサンドに係る技術開発油層評価手法及び生産プロセス改善手法の開発を行う。Japan Canada Oil Sands Limited(カナダ アルバータ州等と共同で実施)19