ミライト・ワン

３ 【事業の内容】当社を事業持株会社とする「ミライト・ワン グループ」は、当社並びにLantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、 ㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱、㈱ミライト・ワン・システムズ、国際航業㈱を含む連結子会社83社等で構成されており、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業、NTT事業、マルチキャリア事業を展開しております。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2025年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。・当社が光陽ホールディングス㈱の株式を取得したことに伴い、同社並びに同社の子会社3社（光陽エンジニアリング㈱、光陽通信㈱他１社）を連結の範囲に含めております。光陽通信㈱は、光陽エンジニアリング㈱を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。・二ツ山建設㈱は、連結子会社である㈱HOKUBUを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。・連結子会社である明治コンサルタント㈱が㈱北杜設計の発行済株式の全部を取得したことに伴い、連結の範囲に含めております。・連結子会社であるLantrovision (S) LtdがLantro Myanmar Co Ltdの全株式を売却したため、連結の範囲から除外しております。・㈱エーライズ、㈱エムズフロンティア、東電通アクセス㈱、㈱リガーレは、東邦建㈱（2025年１月１日付で㈱ミライト・ワン・ネクストに商号変更）を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。・気仙沼グリーンエナジー㈱は、保有株式売却に伴い持分法の適用範囲から除外しております。

３ 【事業の内容】当社を事業持株会社とする「ミライト・ワン グループ」は、当社並びにLantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、 ㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱、㈱ミライト・ワン・システムズ、国際航業㈱を含む連結子会社85社等で構成されており、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業、NTT事業、マルチキャリア事業を展開しております。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2024年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。①第１四半期連結会計期間より、大明テクノ㈱は、東海工営㈱（2023年４月１日付でインフライズ㈱に商号変更）を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。②第３四半期連結会計期間より、国際航業㈱の発行済株式の全部を取得したことに伴い、国際航業㈱及び国際航業㈱の連結子会社10社（明治コンサルタント㈱他９社）を連結の範囲に含め、国際航業㈱の関連会社３社（㈱ＲＴｉ-ｃａｓｔ他２社）を持分法適用の範囲に含めております。③第４四半期連結会計期間より、国際航業㈱の連結子会社であるアソシエイトリース㈱が解散したため、連結の範囲から除外しております。

３ 【事業の内容】当社を事業持株会社とする「ミライト・ワン グループ」は、当社並びにLantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、 ㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱、㈱ミライト・ワン・システムズを含む連結子会社76社等で構成されており、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業、NTT事業、マルチキャリア事業を展開しております。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）をご参照ください。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。 （2023年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。①株式会社ＴＴＫが、二ツ山建設株式会社の株式を取得したため、連結の範囲に含めております。②MIRAIT Technologies Myanmar Co,Ltdが解散したため、連結の範囲から除外しております。③株式会社ミライト及び株式会社ミライト・テクノロジーズは、当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。④Infilan Pte Ltdが解散したため、連結の範囲から除外しております。⑤新たに株式を取得したLBS Digital Infrastructure Corp.を持分法適用の範囲に含めております。⑥西日本資材デックス株式会社は、吸収合併により消滅したため、持分法適用の範囲から除外しております。

３ 【事業の内容】ミライトグループは、当社並びに㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Lantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱を含む連結子会社79社等で構成されており、持株会社である当社のもと、報告セグメントである各グループが「総合エンジニアリング＆サービス会社」の実現を目指して、情報通信エンジニアリングを中心にNTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を展開しております。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2022年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。①四国通建株式会社が、ＳＴＫテクノ株式会社を新たに設立したため、連結の範囲に含めております。②Hangzhou Lantro Co Ltdが解散したため、連結の範囲から除外しております。また、当社の連結子会社であるLantrovision (S) Ltdが、Adnos Solutiens Pte Ltdの全株式を売却したため、連結の範囲から除外しております。③当社が西武建設株式会社の発行済株式の95％を取得したことに伴い、連結の範囲に含めております。

３ 【事業の内容】ミライトグループは、当社並びに㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Lantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱を含む連結子会社79社等で構成されており、持株会社である当社のもと、報告セグメントである各グループが「総合エンジニアリング＆サービス会社」の実現を目指して、情報通信エンジニアリングを中心にNTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を展開しております。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2021年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。 ①㈱ＴＴＫの連結子会社であった㈱ＴＴＫテクノは、㈱ＴＴＫとの吸収合併により消滅しました。②Lantrovision(S)Ltdは、YL Integrated Pte Ltdの株式を取得し、同社並びに同社の連結子会社２社を、またShanghai Changling Communication Equipment Co.,Ltdの株式を取得し、それぞれ連結子会社としております。③株式会社ミライト・テクノロジーズは、株式会社ミラテクドローンを新たに設立し、連結子会社としております。

３ 【事業の内容】ミライトグループは、当社並びに㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Lantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱を含む連結子会社75社等で構成されており、持株会社である当社のもと、報告セグメントである各グループが「総合エンジニアリング＆サービス会社」の実現を目指して、情報通信エンジニアリングを中心にNTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を展開しております。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2020年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。 ①㈱ミライトは、東海工営㈱の株式を取得し連結子会社としております。②㈱ミライト・テクノロジーズの連結子会社である㈱CREiSTは、㈱プラクティカル・ソリューションズが商号を変更した会社であります。③Lantrovision(S)Ltdは、PT. Lantro Technologies Indonesiaの株式を取得し連結子会社としております。④㈱ソルコムの連結子会社であったアイネット通信㈱は、㈱ソルコムマイスタとの吸収合併により消滅しました。

３ 【事業の内容】当社を持株会社とする「ミライトグループ」は、当社並びに㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Lantrovision (S) Ltd、㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱を含む連結子会社74社等で構成されており、NTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を主な事業内容としております。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（2019年３月31日現在） 関係会社の異動は、以下のとおりであります。 ①Lantrovision(S)Ltdは、持分法適用関連会社であったLantro Myanmar Co. Ltdの株式を追加取得し連結子会社としております。②当社は、㈱ＴＴＫとの株式交換による経営統合を実施し、同社並びに同社の連結子会社８社を連結子会社としております。③㈱ＴＴＫは、当社との経営統合を実施した後に、塚田電気工事㈱の株式を取得し連結子会社としております。④当社は、㈱ソルコムとの株式交換による経営統合を実施し、同社並びに同社の連結子会社７社を連結子会社に、関連会社２社を持分法適用の範囲に含めております。⑤当社は、四国通建㈱との株式交換による経営統合を実施し、同社並びに同社の連結子会社１社を連結子会社としております。⑥㈱ミライト・テクノロジーズの連結子会社であった奈良建設㈱は、㈱コトネットエンジニアリングとの吸収合併により消滅しました。

３ 【事業の内容】当社を持株会社とする「ミライトグループ」は、当社及び㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Lantrovision (S) Ltdを含む連結子会社54社等で構成されており、NTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を主な事業内容としております。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（平成30年３月31日現在）(注) １．㈱ミライト・テクノロジーズは、西日本電工株式会社の株式を取得し連結子会社としております。２．Lantrovision (S) Ltdは、Innovative Energy Systems & Technology Pte. Ltd.を新設し連結子会社としております。３．東電通アクセス株式会社は株式会社ラインコネクトを新設し連結子会社としております。４．連結子会社であったMirait Singapore Pte. Ltd.は、Lantrovision (S) Ltdに吸収合併され消滅しました。５．連結子会社であったMIS九州株式会社は、株式会社ミライト情報システムに吸収合併され消滅しました。６．持分法適用関連会社であった株式会社アクロホールディングスは、株式の一部を売却したことにより持分比率が低下したため、持分法適用の範囲から除外しております。

３ 【事業の内容】当社を持株会社とする「ミライトグループ」は、当社及び㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズ、Mirait Singapore Pte.Ltd.を含む連結子会社53社等で構成されており、NTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を主な事業内容としております。また、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（平成29年３月31日現在）(注) １．㈱ミライトは、平成28年４月１日付で㈱トラストシステムの発行済株式の全部を取得し連結子会社としております。２．Mirait Singapore Pte.Ltd.に対し平成28年６月10日付で増資を行ったことにより重要性が増したため、連結の範囲に含めております。３．Mirait Singapore Pte.Ltd.は、平成28年６月15日付でLantrovision(S)Ltdの発行済株式の全部を取得し連結子会社としております。これに伴い、Lantrovision(S)Ltdの連結子会社各社を連結の範囲に、持分法適用関連会社各社を持分法適用の範囲に含めております。４．持分法適用関連会社であった㈱ホープネットは、平成28年10月１日付で連結子会社であった大明ビジネスメイト㈱を吸収し合併したため、連結子会社に異動しております。５．MIRAIT Technologies Myanmar Co.,Ltd.は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。

３ 【事業の内容】当社を持株会社とする「ミライトグループ」は、当社及び㈱ミライト、㈱ミライト・テクノロジーズの２事業会社を含む連結子会社35社等で構成されており、NTT事業、マルチキャリア事業、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業を主な事業内容としております。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することになります。事業の系統図は概ね以下のとおりであります。（平成28年３月31日現在）(注) １．前連結会計年度において持分法適用関連会社であったRelative MIRAIT Services Pty Ltdは、重要性がなくなったため、第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲から除外しております。２．㈱アクロネットは、平成27年４月１日付で商号を㈱アクロホールディングスに変更しております。３．㈱ミライト・エックスは、平成27年10月１日付で㈱IPテクノサービスがオリックス㈱からの出資を受け入れ、商号を変更した会社であります。