シーイーシー

６【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、468百万円（前期比10.1％の増）であり、主要な研究開発活動は以下のとおりです。 （インテグレーションセグメント）情報システムの企画・コンサルティング・アプリケーション開発を活用し、顧客業務のICT全般をトータル提供する当セグメントにおいて、次の研究開発を行いました。・ConvergentⓇ 機能追加開発・Re@noveⓇ 機能拡張開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、29百万円（前期比85.7％の減）となりました。 （コネクティッドセグメント）クラウドと連携するIoTシステムの開発や、データの分析や利活用を支援する製品やサービスを提供する当セグメントにおいて、次の研究開発を行いました。・データ分析基盤の調査研究および開発・FacteyeⓇ の機能追加開発・Connected CIⓇ の機能改善・新規サービスの調査研究および開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、113百万円（前期比114.3％の増）となりました。 （ソリューションセグメント）高度なセキュリティ技術と堅牢なデータセンターサービスを活用し、公共、文教、物流、医療、ヘルスケアなどの多様な分野に対応したソリューションを提供する当セグメントにおいて、次の研究開発を行いました。・SmartSESAMEⓇ シリーズ各種サービスのシステム開発および実用化検証・LogiPullⓇ の機能追加開発・新規サービスの調査研究および開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、266百万円（前期比57.9％の増）となりました。 （全社共通）全セグメントが活用するクラウド基盤の整備において、次の研究開発を行いました。・クラウド統合基盤BizAxisⓇ 共通基盤の開発および構築 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、58百万円（前期比－％）となりました。

６【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、以下のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、425百万円（前期比66.1％の増）であり、主要な研究開発活動は以下のとおりです。 （デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野、自動車業界向けを中心に開発を行うコネクティッド分野において、以下の開発研究を行いました。・Connected CIⓇ の技術研究・コネクティッド分野の技術研究・SimuFieldⓇ シリーズにおけるニーズ探求のための調査研究および実用化検証・コネクティッド分野におけるクラウド関連サービスの調査研究および実用化検証・LogiPullⓇ 機能拡張開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、69百万円（前期比46.3％の減）となりました。 （サービスインテグレーション事業）ビジネス環境における多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野と、ビジネス成長の加速に不可欠となるクラウドサービス分野において、以下の開発研究を行いました。・SmartSESAMEⓇ の機能追加開発、ならびに関連サービスの調査研究および実用化検証・クラウド関連サービスに関する実用化検証・at ClapsⓇ の開発・ConvergentⓇ 機能拡張開発・Re@noveⓇ 機能拡張開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、356百万円（前期比179.7％の増）となりました。

６【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、256,278千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野、自動車業界向けを中心に開発を行うコネクティッド分野において、次の開発研究を行いました。 ・ANIoTⓇ 機能拡張開発 ・AI技術研究 ・AI関連サービス開発 ・SimuFieldⓇ シリーズにおけるニーズ探求のための調査研究および機能開発 ・WiseImagingⓇ 技術研究および機能追加開発 ・Visual FactoryⓇ 機能追加開発 ・CI/CD テスト自動化支援サービスにおける製品開発 ・LogiPullⓇ 機能拡張開発 ・cleardoxⓇ 機能追加・機能拡張開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、128,827千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）ビジネス環境における多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野と、ビジネス成長の加速に不可欠となるクラウドサービス分野において、次の開発研究を行いました。 ・SmartSESAMEⓇ 自治体向け職員認証プラットフォーム開発および機能拡張開発 ・Cyber NEXTⓇ ゼロトラストセキュリティ機能追加開発 ・仮想オフィスサービスりもわⓇ 機能追加・機能拡張開発 ・ローカル5Gのサービス化に関する技術研究および開発 ・クラウド関連サービスに関する調査研究および実用化検証 ・ConvergentⓇ 機能拡張開発 ・セキュリティ関連サービスの機能追加開発 ・社会貢献活動型サービスの調査研究および開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、127,450千円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、178,287千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野、自動車業界向けを中心に先端技術を活用した開発を行うモビリティ分野において、次の開発研究を行いました。 ・WiseImagingⓇバージョンアップ機能追加開発 ・LogiPullⓇ機能拡張開発 ・SimuFieldⓇ-ASおよび関連製品開発 ・Visual FactoryⓇ機能拡張開発 ・cleardoxⓇバージョンアップ機能追加開発 ・PlusLocationⓇ機能拡張開発 ・RaLCⓇ機能拡張開発 ・AI技術研究 ・AI関連サービス開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、97,992千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）ビジネス環境における多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野と、ビジネス成長の加速に不可欠となるクラウドサービス分野において、次の開発研究を行いました。 ・ICS DefenderⓇ新機能開発 ・ConvergentⓇ機能拡張開発 ・Cyber NEXTⓇゼロトラストセキュリティ開発 ・SmartSESAMEⓇSecurePrint!の機能追加開発およびPCログオン新機能開発 ・りもわ™開発 ・クラウド関連サービス開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、80,294千円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、174,511千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・WiseImagingⓇバージョンアップ機能追加開発・ANIoTⓇ製品開発・次世代物流サービスソリューションの開発・LogiPullⓇ機能拡張開発・PlusLocationⓇ新機能開発・FacteyeⓇ機能拡張開発・Visual FactoryⓇ機能拡張開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、122,635千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）ビジネス環境における多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野と、ビジネス成長の加速に不可欠となるクラウドサービス分野において、次の開発研究を行いました。・環境別セキュリティソリューションの開発・新クラウドサービスの開発・Dynamics 365 業種特化型テンプレートの開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、51,875千円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、149,086千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・データ分析におけるAI活用に関する開発・WiseImagingⓇバージョンアップ機能追加開発・次世代物流サービスソリューションの開発・LogiPullⓇ機能拡張開発・位置情報に関連するサービスプラットフォームに関する開発・車載ソフトウェアシミュレーションに関する開発・I/Oセンシングに関する開発・cleardoxⓇバージョンアップ機能開発・Visual FactoryⓇ機能拡張開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、113,610千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）お客様のビジネス環境を多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野において、次の開発研究を行いました。・環境別セキュリティソリューションの開発・CRMクラウドサービスの業種別テンプレート開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、35,476千円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、179,381千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場のデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・工場IoTデータの可視化アプリケーション「Visual Factory®」の開発・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・データ分析におけるAI活用に関する研究開発・トラック積降効率化ICTソリューション「LogiPull®」の開発・工場セキュリティの検知可視化に関する開発・製造業作業者支援を目的としたデータ利活用に関する開発・自然言語処理に関する研究開発・ドキュメント診断ツール「ClearDox®」の開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、104,211千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）お客様のビジネス環境を多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野において、次の開発研究を行いました。・産業用制御システムのセキュリティ対策「ICS Defender®」の開発・サービス事業者向けデジタルサービスプラットフォーム「CanDay™」の開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、75,170千円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、134,471千円であり、主な研究開発活動は次のとおりであります。 （デジタルインダストリー事業）製造現場のデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・工場IoTデータの可視化アプリケーションの開発・製造現場に特化したスマートグラス向けアプリケーションおよびプラットフォームの開発・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・トラック積降効率化ICTソリューション「LogiPull™」の開発・ドキュメント診断ツール「cleardox™」の開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、100,240千円となりました。 （サービスインテグレーション事業）お客様のビジネス環境を多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野を中心に、次の開発研究を行いました。・オフィスセキュリティソリューション「SmartSESAME®」の新機能開発・工場セキュリティソリューション「SecureCross™ Factory」の新機能開発・CRMクラウドサービスの新機能開発この結果、当連結会計年度の研究開発費は、34,231千円となりました。

６【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、インダストリーオートメーション事業分野において、以下の研究開発投資を行いました。・組み込みソフトウエア開発において、ソフトウエアの品質向上に寄与する品質マネジメントシステム「CS Qompass™」（シーエスコンパス）の機能拡張・自動化支援商品である「Facteye®」（ファクティエ）の機能拡張・工場情報基盤の開発と付随機能の機能拡張開発・ARグラスプラットフォームの開発・ウェアラブルデバイスのビジネス活用に関する研究開発 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、81,900千円となりました。

６【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費は、272,313千円であり、主な研究開発活動は次のとおりであります。 （インダストリーオートメーション事業） 今後の大きな潮流となるIoT時代の到来を見据え、工場・設備の自動化を支援するスマートファクトリー分野向けシステムの機能強化を行いました。具体的には「Facteye®」（ファクティエ）、「RaFLOW®」（ラフロー）、「Virfit®」（バーフィット）を活用して工場内の各種データを集約し、予兆保全や生産効率の最適化に役立てたり、経営戦略データとして利用するための開発を行いました。また、ディープラーニングを活用した高精度な画像検査システム「WiseImaging®」（ワイズイメージング）の機能追加や機能拡張の開発も行いました。 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、162,656千円となりました。 （システムインテグレーション事業） お客様の多岐にわたる業務システムを構築してきたノウハウを活かし、新たなICTソリューションビジネスの創出に取り組みました。具体的には、お客様のIT業務プロセスを最適化し、TCOを削減するITリノベーションサービス「Re@nove®」（リノーブ）の機能拡張を継続しました。また、古野電気株式会社と協業をすすめているクラウド型ETC利用車両認識サービス「CaoThrough™」※（カオ・スルー）の機能拡張を継続しました。 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、98,773千円となりました。 （プラットフォームインテグレーション事業） オフィスセキュリティソリューション「SmartSESAME®」（スマートセサミ）シリーズにおいては、顧客のワークスタイルの変化に対応し、利便性や情報漏えいリスク低減などのニーズに対応するため、各種機能強化を行いました。 この結果、当連結会計年度の研究開発費は、10,883千円となりました。 ※CaoThrough™は、古野電気株式会社の商標です。