研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2025-03 |
- |
2 |
| 2024-03 |
- |
3 |
| 2023-03 |
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2 |
| 2022-03 |
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8 |
| 2021-03 |
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2 |
研究開発活動（本文）
FY2025｜354 文字
６【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は156百万円であります。主な研究開発活動としては、AIを活用したバックオフィス業務効率化、データドリブン経営を支えるBAツールの開発及びコンサルタントの育成、将来的なBBSソリューションとの融合を見据えたAIチャットボットの試作やChatGPT活用検証を行いました。当該活動に係る研究開発費は155百万円であります。 なお、当連結会計年度に実施した研究開発活動は、各セグメント間に共通した基礎技術に関するものがほとんどであるため、特定のセグメントに区分して記載しておりません。
FY2024｜429 文字
６【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は103百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) BBSソリューションにAIを含むBusiness Analyticsを融合させることを行っております。当該活動に係る研究開発費は22百万円であります。 ChatGPTの業務活用及び将来的な顧客へのプロダクト開発事業化の検討に向けたPoCを行っております。当該活動に係る研究開発費は15百万円であります。(マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業） BPO業務のDX化におけるソリューション開発を行っております。当該活動に係る研究開発費は64百万円であります。
FY2023｜276 文字
６【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は26百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) BBSソリューションにAIを含むBusiness Analyticsを融合させることを行っております。当該活動に係る研究開発費は19百万円であります。
FY2022｜276 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は17百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) BBSソリューションにAIを含むBusiness Analyticsを融合させることを行っております。当該活動に係る研究開発費は17百万円であります。
FY2021｜281 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は18百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) DSS（意思決定支援システム）の構築とビジネスへの積極的活用に向けたソリューションモデルの作成を行っております。当該活動に係る研究開発費は18百万円であります。
FY2020｜341 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は24百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) DeepLearningとアナリティクス関連技術の確立とビジネスへの積極的活用に向けたソリューションモデルの作成を行っております。当該活動に係る研究開発費は23百万円であります。 また、OTセキュリティ製品の評価活動を行っております。当該活動に係る研究開発費は1百万円であります。
FY2019｜396 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は9百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) 前連結会計年度に引き続き、金融機関向けシステム開発におけるFinTechソリューションの確立に向けた技術収集活動を行っております。当該活動に係る研究開発費は1百万円であります。(マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業) 前連結会計年度に引き続き、ＲＰＡを活用したソリューションモデル及び運用保守体制の確立することを目的とした活動を実施しております。当該活動に係る研究開発費は8百万円であります。
FY2018｜491 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施する方針であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に伴う研究開発費は46百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業) ビジネスアナリティクスとＡＩに関わる先端技術の習得とビジネスへの積極的活用に向けたソリューションモデルの作成を行っております。当該活動に係る研究開発費は16百万円であります。 また、金融機関向けシステム開発におけるＦｉｎＴｅｃｈソリューションの確立に向けた技術収集活動を行っております。当該活動に係る研究開発費は６百万円であります。(マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業) ＲＰＡ(Robotic Process Automation)を活用したソリューションモデル及び運用保守体制の確立することを目的とした活動を実施しております。当該活動に係る研究開発費は24百万円であります。
FY2016｜593 文字
６【研究開発活動】 当社グループの研究開発は顧客の利益増加に貢献することを基本理念として、「顧客ニーズへの対応」にフォーカスした開発を中心に実施しております。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は21百万円であります。当連結会計年度における主要な研究開発の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費等は次のとおりであります。(コンサルティング・システム開発事業）前連結会計年度に続き、連結管理領域のノウハウ蓄積と経営管理基盤コンサルティングメニューの体系化・業務モデル等コンテンツの開発を進めております。近年のグローバル化の深化等、経営環境が激変する中で、グループ経営の実態の見える化と管理効率化のニーズが高まっており、この領域についてコンサルティング・ビジネスの差別化を確立するためのものです。当該開発に係わる研究開発費は16百万円であります。当連結会計年度より制度運用が開始されたマイナンバー制度について、前連結会計年度に続き対応安全管理措置検討（マイナンバーコンサルティングテンプレート）の開発を行いました。当該開発に係わる研究開発費は４百万円であります。前連結会計年度より進めております、当社の主力商品である仕訳HUBクラウドによる海外現地会計ソフトと日本側会計システム連携対応及び自動連携の開発を継続しております。当該開発に係わる研究開発費は１百万円であります。