9048

名古屋鉄道(9048)に経済的な堀はあるか

陸運業 運輸・物流

株価

現在株価
1,892
2026-09-01
時価総額
3,570 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 6,102 449 245 274 7.8 26.7 27.3
FY2016 5,996 442 234 221 6.8 25.5 28.9
FY2017 6,048 470 287 256 7.4 155.0 5.0 32.1
FY2018 6,226 495 305 191 7.2 158.9 27.5 34.4
FY2019 6,229 474 289 77 6.6 146.9 27.5 34.7
FY2020 4,816 -164 -288 -246 -7.1 -146.3 25.0 31.2
FY2021 4,909 29 94 3 2.3 47.7 0.0 32.3
FY2022 5,515 227 189 18 4.4 95.9 12.5 32.8
FY2023 6,011 348 244 -129 5.3 124.1 20.0 33.6
FY2024 6,907 421 377 -594 7.6 192.1 27.5 31.9

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:10/25 主要モート:効率規模 持続性:判定中

無形資産2/5

名古屋鉄道は、愛知県を中心とした広範な鉄道ネットワークと、それに付随する不動産開発・沿線商業施設運営において、地域に根差した強力なブランド認知と信頼を築いている。特に、名鉄百貨店や名鉄インなどのブランドは、地域住民にとって馴染み深い。

スイッチングコスト3/5

沿線住民にとって、名古屋鉄道の鉄道網は日常生活の基盤となっており、他の交通手段への乗り換えは時間的・物理的コストが大きい。特に、郊外から名古屋市内への通勤・通学においては、代替手段が限られる場合が多い。

ネットワーク効果0/5

鉄道事業自体に直接的なネットワーク効果は限定的であり、ユーザーが増えることでサービスの価値が向上する構造ではない。

コスト優位1/5

鉄道インフラの維持・更新には莫大なコストがかかる。規模の経済は存在するものの、新規参入障壁は高いが、コスト優位性を確立しているとは言えない。

規模の経済4/5

愛知県を中心とした鉄道網、不動産、商業施設、レジャー事業など多角的な事業展開により、地域経済において圧倒的な規模と影響力を持つ。特に鉄道事業においては、地域独占に近い状況を形成している。

競合との比較優位

強気シナリオ

沿線人口の緩やかな増加と、それに伴う鉄道・不動産事業の安定成長

高付加価値不動産開発や商業施設のテコ入れによる収益性向上

インバウンド需要の回復と、レジャー・観光事業の活性化

弱気シナリオ(モート侵食)

沿線人口の減少や高齢化の進行による鉄道利用者の減少

競合交通手段(高速道路網の整備、LCCの台頭など)の台頭による競争激化

不動産市況の悪化や金利上昇による開発事業への影響

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

名古屋鉄道の投資が失敗するには、まず地域経済の長期的な衰退が前提となる。具体的には、愛知県の製造業を中心とした産業基盤が弱体化し、沿線人口が継続的に流出するシナリオが考えられる。さらに、鉄道事業の代替となる公共交通網(例:リニア中央新幹線の開通による名古屋駅周辺への一極集中と沿線過疎化、あるいは新たな高速鉄道網の整備)が急速に発展し、既存の鉄道網の利便性が相対的に低下することも考えられる。また、不動産事業においては、大規模な開発プロジェクトが計画通りに進まず、空室率の上昇や賃料の下落が長期化することで、収益性が著しく悪化する可能性もある。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持つ規模の経済や地域密着型のビジネスモデルの優位性が失われ、競争力を低下させるだろう。

5年後のモート予測

強気

沿線開発の進展とインバウンド需要の回復により、鉄道・不動産・レジャー事業が堅調に推移。安定したキャッシュフローを維持し、配当の維持・増加が期待される。

中立

沿線人口の動向に左右されつつも、既存事業の効率化と新規開発による緩やかな成長。インフラ投資によるコスト増は、運賃改定や不動産賃料収入でカバー。

弱気

人口減少と競合激化により鉄道利用者が減少。不動産市況の悪化も重なり、収益性が悪化。インフラ維持コストの負担が増大し、財務体質が悪化するリスク。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 3,570億
2. 健全な財務 自己資本比率 31.9%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 59.2%
6. 適度なPER PER 9.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.77倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が 名古屋鉄道 の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →