リーガルコーポレーション

６ 【研究開発活動】 当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。当連結会計年度は革の試験 201件、底材の物性試験 136件、加工部品の剥離試験88件、布等の試験69件、底付け強度試験58件及びその他の試験を71件、合計 623件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 121百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

６ 【研究開発活動】 当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。当連結会計年度は革の試験 164件、底材の物性試験 145件、底付け強度試験91件、布等の試験73件及びその他の試験を55件、合計 528件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 119百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

６ 【研究開発活動】 当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。当連結会計年度は革の試験178件、底材の物性試験152件、底付け強度試験166件、布等の試験95件及びその他の試験を72件、合計663件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 102百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

５ 【研究開発活動】 当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験232件、底材の物性試験181件、底付け強度試験211件、布等の試験85件及びその他の試験を109件、合計818件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 84百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

５ 【研究開発活動】 当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 240件、底材の物性試験 207件、底付け強度試験 179件、布等の試験 91件及びその他の試験を 146件、合計 863件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 89百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

５ 【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 518件、底材の物性試験 395件、底付け強度試験 363件、布等の試験 235件及びその他の試験を 186件、合計 1,697件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 98百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

５ 【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 519件、底材の物性試験 370件、底付け強度試験 317件、布等の試験 346件及びその他の試験を 234件、合計 1,786件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 94百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

５ 【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 430件、底材の物性試験 369件、底付け強度試験 353件、布等の試験 290件及びその他の試験を 172件、合計 1,614件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 94百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である株式会社日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 470件、底材の物性試験 348件、底付け強度試験 322件、布等の試験 253件及びその他の試験を 178件、合計 1,571件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 96百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社の製造部において、靴関連技術及び材料等の研究をする一方、新製品を円滑に立ち上げ、市場における不具合を発生させないため、また量産品が安定した品質を保つために連結子会社である㈱日本靴科学研究所に委託し、靴及びその材料の研究開発を行っております。 当連結会計年度は革の試験 459件、底材の物性試験 451件、布等の試験 396件、底付け強度試験 378件及びその他の試験を 159件、合計 1,843件の試験を委託して実施、評価いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は 97百万円であります。なお、当社グループでは、研究開発活動については、セグメント別に把握することが困難であるため、セグメントごとの記載をしておりません。