研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
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2 |
| 2024-03 |
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2 |
| 2023-03 |
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3 |
| 2022-03 |
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2 |
| 2021-03 |
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研究開発活動(本文)
FY2025|1,040 文字
6 【研究開発活動】当社の研究開発活動は、『社会の進歩向上に寄与する製品の開発』を基本コンセプトとしております。現在、主な製品供給先である住宅市場のお客様のご要望に応じて、従来品の改良及び用途開発(他木質材料の基礎研究を含む)、並びに未利用材のサステナブル利用研究を中心に、研究開発活動を行ってきました。2022年度(令和4年)より3年間にわたり取り組んできた、国土交通省「住宅生産技術イノベーション促進事業」の補助を受けた開発プロジェクトを、2025年3月をもって無事完了いたしました。本補助事業は、「人口減少対策」や「脱炭素社会の実現」といった社会課題を背景として、住宅・建築物の設計・施工・維持管理等に係る生産性向上に資する新技術・サービスの開発・実証を目的とするもので、前述の当社開発基本コンセプトに合致するものです。当社では、この取り組みの中で、繊維板の新たな可能性を切り拓く成果を得ることができました。その一つに、従来の性能を大きく上回る「高密度な繊維板」の開発が挙げられます。さらに、これを「特殊なねじ」と組み合わせることで、強度の高い耐力壁を実現しました。従来の施工方法に比べて、作業効率が大幅に向上する「省施工」も検証済みです。施工現場の省力化に貢献するソリューションとしての展望を広げることができるものと考えております。この3年間で得られた成果と知見を活かし、今後はより積極的にユーザーとのコミュニケーションを深め、「なくてはならない」製品・仕様としての地位を確立してまいります。また、新たな収益源として早期に実績化を図るべく、さらなる技術開発・市場展開に取り組んでまいります。未利用材のサステナブルな利用研究として、廃棄衣類繊維を活用した繊維板『PANECOⓇ』の研究に取り組んでおります。当研究はファッションロスの解決に大きく貢献することはもちろん、さらにはプロダクトとして利用された後に再度回収することで、水平リサイクルによる廃棄を極力出すことのない、新たな循環システムを構築することを目指しております。なお、この研究で得られた技術『繊維板の製造方法、繊維板及び繊維板製造システム』につきましては、2024年3月に特許出願を行い、2025年3月に特許査定を受けております。また、円安を背景とした原材料費増及びエネルギー費増に対し、接着剤の組み換え、及び、新規原材料の検討も引き続き行って参ります。当事業年度の研究開発に要した費用は105百万円であります。
FY2024|971 文字
6 【研究開発活動】当社は、『社会の進歩向上に寄与する製品の開発』を基本コンセプトとしております。お客様のご要望に応じて、従来品の改良及び用途開発(他木質材料の基礎研究を含む)、ならびに未利用材のサステナブル利用研究を中心に、研究開発活動を行ってきました。当事業年度は、2022年度より取り組んでおります国土交通省の補助事業「住宅生産イノベーション促進事業」の2年目の活動に注力いたしました。2年目の成果としては、高密度な薄物MDFを積層した「積層MDF」の試作と様々な性能を検証しました。中でも、4.5mmを2枚積層した厚さ9mmの積層MDFと、特注のねじを用いて、耐力壁として試験したところ、ねじ間隔@150mmピッチで壁倍率7相当という優れた性能を確認しました。単純に比較すると、一般的な9mm構造用MDFの告示仕様に必要な釘の数を約7割減らせる計算となり、工数削減の可能性の一端を示すことができました。この補助事業は、「人口減少対策」や「脱炭素社会の実現」といった社会課題を背景として、住宅・建築物の設計・施工・維持管理等に係る生産性向上に資する新技術・サービスの開発・実証を目的とするもので、前述の当社開発基本コンセプトに合致するものです。そこで「木質繊維の高密度化による建築部材の開発と工法の検討(R4~R6)」とのテーマを掲げ、繊維板の高密度化によって期待される、高強度かつ高耐久な素材の力を引き出し、建築現場における工種・工数の削減につなげることで、住宅生産におけるイノベーションを実現できないかと考え、取り組んでおります。「高密度な木質材料」の開発は、脱炭素化において重要な「炭素固定」の推進という側面においても効果的であり、有意義な取り組みと考えます。新事業年度は、上記補助事業の最終年度にあたり、実用化を目指し、研究開発活動を継続して行います。また2025年4月に予定されている建築基準法関連法令の大幅な改正により、構造用MDFの高い耐力や透湿性などが求められる場面が増えると期待しており、これに応える研究開発活動も実行してまいります。また、円安を背景とした原材料費増及びエネルギー費増に対し、接着剤の組み換え、および、新規原材料の検討も引き続き行って参ります。当事業年度の研究開発に要した費用は132百万円であります。
FY2023|888 文字
6 【研究開発活動】当社は、社会の進歩向上に寄与する製品の開発を基本コンセプトとしております。お客様のご要望に応じて、従来品の改良及び用途開発(他木質材料の基礎研究を含む)、ならびに未利用材のサステナブル利用研究を中心に、研究開発活動を行っております。当事業年度において、当社は、国土交通省が推進する補助事業「令和4年度住宅生産イノベーション促進事業」に応募し採択されましたので、これに注力いたしました。この補助事業は、「人口減少対策」や「脱炭素社会の実現」といった社会課題を背景として、住宅・建築物の設計・施工・維持管理等に係る生産性向上に資する新技術・サービスの開発・実証を目的とするものです。これは、まさに前述の当社基本コンセプトに合致するものとの考えのもと「木質繊維の高密度化による建築部材の開発と工法の検討」をテーマに掲げ、開発期間3か年(2022~2024年度)におよぶプロジェクトとしました。当プロジェクトは、繊維板の製法による高密度化を軸として、期待される高強度かつ高耐久な素材の力を生かし、建築現場における工種・工数の削減につなげることで、住宅生産におけるイノベーションを実現しようとするものです。同時に、脱炭素化において重要な「炭素固定」の推進という側面においても、この「高密度な木質材料」の開発は効果的であり、有意義な取り組みと考えます。この補助事業は、審査により助成金額および開発継続の可否が単年度ごとに決定されます。初年度は、主に繊維板の高密度化の実証に取り組み、審査の結果、次年度への継続が決定しています。引き続き、当プロジェクトを着実に実行してまいります。新事業年度は、当補助事業の研究開発活動を継続して行うことに加え、より多くのお客様の要望にお応えできるよう、前事業年度(2021年度)で開発した屋根下地材、床下地材などの既存品の更なる改良を続けます。また、原油価格の上昇から波及する原材料費増及びエネルギー費増に対し、接着剤の組み換え、および、新規原材料の検討も引き続き行って参ります。当事業年度の研究開発に要した費用は66百万円であります。
FY2022|698 文字
5 【研究開発活動】当社は、社会の進歩向上に寄与する製品の開発を基本コンセプトとしております。お客様のご要望に応じて、従来品の改良及び用途開発(他木質材料の基礎研究を含む)、並びに未利用材のサステナブル利用研究を中心に、研究開発活動を行っております。当事業年度は、主に耐力壁用途としての製造及び販売を行ってきた構造用スターウッドの新たな展開である屋根野地用途及び床下地用途への用途拡大に注力し、両用途の製品ともに、床倍率の評定を取得し施工マニュアルを完成させました。その結果、品確法で定められた屋根野地材、床下地材同等と認められたことにより、耐震等級の取得が可能になりました。屋根野地用製品に関しましては、優れた透湿性に共感を得られたビルダー様からの継続的なご支援を賜り、採用棟数を伸ばしております。新たな未利用繊維材の活用として、OPT(Oil Palm Trunk:パーム廃棄古木)を原材料として活用する開発を他社と共同で取り組みました。東南アジアではOPTは伐採後に大部分が放置廃棄され、土壌汚染や温室効果ガスであるメタンガス発生が問題となっています。OPTのマテリアルリサイクルを促進する技術は、温室効果ガス放散量を削減し地球環境改善に貢献します。新事業年度は、これら案件の研究開発活動を継続して行い、より多くのお客様の要望にお応えできるよう更なる改良を続けます。また、原油価格の上昇から波及する原材料費増及びエネルギー費増に対し、接着剤の組み換え、繊維化エネルギー及び乾燥エネルギーの低減による製造コスト減に取り組んでまいります。当事業年度の研究開発に要した費用は61百万円であります。
FY2020|467 文字
5 【研究開発活動】当社は、社会に貢献する商品の開発を基本コンセプトとし、従来品にはない性能を持つMDFの研究、従来品の改良および用途開発、未利用木材や廃棄物のサステナブル利用の研究を中心に活動を行っております。当事業年度は、スターウッドTFBの主力用途であるフローリング基材の原材料として、針葉樹材の導入を検討しました。従来品はその外観色が茶系であるため、フローリングメーカー様の商品仕様に適さないことがありますが、原材料に外観色が白系の針葉樹材を用いることでその課題を克服するものです。継続案件である木質繊維断熱材については、実機による試作を行いユーザー様にご案内できる段階に至りました。住宅野地板用については、MDFの優れた透湿性に共感を得られたビルダー様のご支援を賜り、合計4棟にご採用をいただきました。住宅床下地用については、品確法による床倍率の評定取得に向け準備しております。新事業年度はこれらの案件を継続し、より多くのお客様にご満足をいただけるよう改良を続けます。当事業年度の研究開発に要した費用は49百万円であります。
FY2019|394 文字
5 【研究開発活動】当社は、MDFメーカーとして社会の需要に応じた商品の開発を基本とし、新しい機能性木質材料の基礎研究、MDFの品質改良および新用途開発、未利用材の活用、並びに廃棄製品のリサイクルの研究を中心に活動を行っております。スターウッドTFBでは、フローリング用途への販売が拡大していますが、その中でも突板仕様向け製品は、その品質を維持するため他のフローリング仕様製品より生産性が低くなっていました。当事業年度においては、特殊添加剤を改良することにより突板仕様向け製品の生産性を他のフローリング仕様製品同等まで向上させることができました。新事業年度では、当事業年度に引き続きMDF用木質繊維の成形技術を応用した木質繊維断熱材の開発を進めると共に、新用途拡大に向け野地用MDF、厚物床下地用MDFの開発に取り組んでまいります。当事業年度の研究開発に要した費用は59百万円であります。
FY2018|374 文字
5 【研究開発活動】当社は、MDFメーカーとして社会の需要に応じた商品の開発を基本とし、新しい機能性木質材料の基礎研究、MDFの品質改良および新用途開発、未利用材の活用、並びに廃棄製品のリサイクルの研究を中心に活動を行っております。 BCPに基づく原材料サプライチェーン拡充の一環として、日本国内の接着剤メーカーと共同開発に取り組んでおります。当事業年度におきましては耐水MDF用接着剤を開発いたしました。新事業年度中の接着剤タンク増設に併せ、当接着剤を導入する計画を立てております。 また、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に代表される住宅の省エネ・省CO2化が今後一層進むことを見込み、新事業年度は当社の持つMDF用木質繊維の成形技術を応用した木質繊維断熱材の開発に取り組みます。当事業年度の研究開発に要した費用は56百万円であります。
FY2017|310 文字
6 【研究開発活動】当社は、MDFの素材メーカーとして社会の需要に応じる製品の開発を基本として、新しい機能性木質材料の基礎研究、製品の品質改良、新用途の開発、未利用材の活用、並びに廃棄製品のリサイクルの研究を中心に活動を行っております。また、BCPに基づく原材料サプライチェーン拡充の一環として、尿素・メラミン共縮合樹脂接着剤の自社合成以外の調達元を確保するため、日本国内の接着剤メーカーと共同開発に取り組んでおります。当事業年度の成果は、普通MDF用接着剤の開発および導入が実現できたことです。引き続き、耐水MDF用接着剤の新事業年度での実用化を目指しています。当事業年度の研究開発に要した費用は41百万円であります。
FY2016|286 文字
6 【研究開発活動】当社は、MDFの素材メーカーとして社会の需要に応じる製品の開発を基本として、新しい機能性木質材料の基礎研究、製品の品質改良、新用途の開発、未利用材の活用、並びに廃棄製品のリサイクルの研究を中心に研究活動を行っております。主な研究成果は、MDFをフローリング基材として表面に特定樹種(ナラ、オークなど)の化粧突板を貼った場合、施工環境によっては化粧突板が黒く変色するという問題がありましたが、MDFの製造方法を見直なおすことにより、変色を極力抑えることのできる商品を開発したことなどが上げられます。当事業年度の研究開発に要した費用は51百万円であります。