リックス

６ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は317百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループの研究開発部門は総勢25名で構成され、2024年11月に開所したリックス協創センターを拠点に、スタートアップ企業様、お取引先企業様、大学・研究機関と協創による研究開発活動を推進しております。研究開発の内容としましては、トライボロジー、精密洗浄技術、音響や振動解析、熱流体解析、流体制御技術などの固有技術やこれまでに蓄積した実験データを元に製造部門、営業部門、協力企業、公的研究機関と協力し、各事業の技術的な課題に取り組んでおります。また、ＤＸや自働化・省人化などをメインとした製品・ソリューションの開発を進めております。加えて、「水素エネルギー活用促進につながる試験機」、「閉鎖循環型陸上養殖システム」、「連続細胞培養装置」など将来の社会課題に向けた自社オリジナル技術の開発に取り組んでおります。 当連結会計年度において、研究開発活動の状況は以下の通りです。精密洗浄技術では特殊内部形状のノズルを応用した洗浄技術の開発に取り組んでおります。トライボロジー技術では、リックスの主力製品である回転継手に関わるシール材の基礎研究・新規開発などに注力しております。また、デジタル関連機器の事業においては、製鋼現場で自立走行するロボットの開発や遠隔地より計器を監視するIoT製品の開発にも力を入れております。「水素エネルギー活用促進につながる試験機」では九州工業大学様と「連続細胞培養装置」では九州大学様と共同研究を行っており、本年度も継続して同研究開発活動に取り組んで参ります。

６ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は172百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループの研究開発活動は、2023年10月より技術開発部門とデジタル開発部門によって構成され、総勢22名で活動しております。技術開発部門ではトライボロジー、微粒化技術、音響や振動解析、熱流体解析、流体制御技術などの固有技術やこれまでに蓄積した実験データを元に製造部門、営業部門、協力企業、公的研究機関と協力し、各事業の技術的な課題に取り組んでおります。デジタル開発部門では、ＤＸや自働化・省人化などをメインとした製品・ソリューションの開発を進めております。当連結会計年度において、研究開発活動の状況は以下の通りです。微粒化技術では大容量を処理できる装置の実用化、新規用途のノズル開発、ナノカーボンや複合粒子の開発などに取り組んでおります。トライボロジー技術では、リックスの主力製品である回転継手に関わるシール材の基礎研究・新規開発などに注力しております。また、デジタル関連機器の事業においては、製鋼現場で自立走行するロボットの開発や遠隔地より計器を監視するIoT製品の開発にも力を入れております。当社が2018年に商品化した製鋼スラグ内部の泡立ちを鎮静する新型フォーミング抑制材は、廃棄物削減と有効活用に貢献し、令和４年度循環型社会形成推進功労者等、環境大臣表彰を受賞しました。

６ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は178百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に技術開発部門所属の14名で行っており、トライボロジー、微粒化、装置化技術、音響や振動解析、熱流体解析、流体制御技術などの固有技術や、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、公的研究機関と協力し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでおります。 当連結会計年度での、研究開発活動の状況は次のとおりです。 微粒化装置の事業では、大容量を処理できる実用機の製品化、新規用途のノズル開発、ナノカーボンや複合粒子の開発などに取り組んでおります。回転継手の事業では、引き続きシール材の開発などに注力しております。また、デジタル関連機器の事業においては、製鋼現場で自立走行するロボットの開発や遠隔地より計器を監視するＩｏＴ製品の開発にも力を入れております。さらに、当社が2018年に商品化した製鋼スラグ内部の泡立ちを鎮静する新型フォーミング抑制材は、廃棄物削減と有効活用に貢献し、令和４年度循環型社会形成推進功労者等、環境大臣表彰を受賞しました。

５ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は156百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主にＮＢ開発部門所属の14名で行っており、トライボロジー、音響や振動解析、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでおります。 当連結会計年度での、研究開発活動の状況は次のとおりです。 湿式微粒子化装置につきましては、新規用途開発に取り組む他、大容量を処理できる実用機の製品化及びナノカーボンや複合粒子の開発に努めております。回転継手関係につきましては、引き続きシール材の開発に鋭意取り組んでおります。金型用断熱材の事業においては、拡販に向けて新規用途に適した製品の改良に取り組んでおります。デジタル関連機器の事業においては、製鋼現場で自立走行するロボットの開発に取り組んでおります。その他には、2018年に商品化した製鋼スラグ内部の泡立ちを鎮静する新型フォーミング抑制剤が、廃棄物削減と有効活用に継続的に貢献している点を評価され、令和３年度福岡県循環型社会形成推進功労者知事表彰を受賞しました。

５ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は150百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に技術開発部門所属の13名で行っており、トライボロジー、音響や振動解析、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでおります。 当連結会計年度での、研究開発活動の状況は次のとおりです。 湿式微粒子化装置につきましては、新規用途開発に取り組むほか、大容量を処理できる実用機の製品化に努めております。回転継手関係につきましては、引き続きシール材の開発に、鋭意取り組んでおります。ＦＲＰ製ポンプ事業においては、品質を安定化する成形工法を開発し、定常生産に向けて推進しております。金型用断熱材の事業においては、拡販に向けて新規用途に適した改良に取り組んでおります。

５ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は146百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に技術開発部門所属の10名で行っています。 トライボロジー、音響振動、解析分析技術、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでいます。 当連結会計年度での、研究開発活動の状況は次のとおりです。 湿式微粒子化装置につきましては、分散能力向上、消失量の削減に取り組むほか、新規用途開発にも努めております。回転継手関係につきましては、引き続きシール材の開発に、鋭意取り組んでおります。ＦＲＰ製ポンプ事業においては、品質を安定化する成形工法を開発し、サンプル生産を繰り返し、定常生産に向けて推進しております。金型用断熱材の事業においては、拡販に向けて新規用途に適した改良に取り組んでおります。

５ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は148百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に技術開発部門所属の１０名で行っています。 トライボロジー、音響振動、解析分析技術、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでいます。 当連結会計年度での、研究開発活動の状況は次のとおりです。 湿式微粒子化装置につきましては、微粒子の分散能力向上、消失量の削減に取り組むほか、新規用途開発にも努めております。回転継手関係につきましては、シール部の新規材料開発と評価に、鋭意取り組んでおります。 FRP製ポンプ事業においては、品質を安定化する成形工法を開発し、サンプル生産を繰り返し、定常生産に向けて推進しております。金型用の断熱材、圧延機用のワイパーやライナーなどの耐摩耗板の事業においては、拡販に向けて新規用途開発や、新規材料による製品改良に取り組んでおります。

５ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は１億50百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に技術開発部門所属の１０名で行っています。 トライボロジー、音響振動、解析分析技術、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでいます。 当連結会計年度では、溶鋼を製造する過程で発生する製鋼スラグについて、スラグ内部での泡立ちを抑制する新型のフォーミング抑制材を開発しました。 その他に、湿式微粒子化装置事業において、ダメージレス、コンタミレス、無発熱での分散技術が評価され、第７回ものづくり日本大賞の特別賞を受賞しました。

６ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は１億62百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に研究開発部門所属の13名で行っています。 トライボロジー、振動音響、解析分析技術、熱流体解析、微粒子化、装置化技術などのコア技術と、これまでに蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでいます。 当連結会計年度では、ナノ微粒子装置事業にてセルロース解砕用の新型ノズルを新たに開発しました。また、量産ライン用途に新型の大型湿式微粒化装置も開発しました。 その他に、圧縮エアに純水を混入するマイクロアイスジェット（MIJ）関連部門では、半導体製造装置業界の洗浄用途に、低パーティクル化を実現した小型ノズルを開発しました。

６ 【研究開発活動】当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、研究開発活動の内容及び金額を特定のセグメントに関連付けることができないため、一括して記載しております。 （研究開発費の金額） 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は１億44百万円であります。 （研究開発の内容）当社グループにおける研究開発活動は、主に研究開発部門所属の13名で行っています。 トライポロジー、熱流体技術、微粒子化技術、振動音響技術、解析・分析技術、装置化技術などのコア技術と、蓄積した実験データを元に、製品部門、営業部門、協力企業、研究機関と連携し、各事業の技術的課題の解決に取り組んでいます。 当連結会計年度では、ナノ微粒子装置事業部にて、複合材料専用のナノ粒子製造装置を新たに開発し、高い評価を得ています。2015年度の国際電子回路産業展「JPCA Show」において、ナノ微粒化技術のメディアレス湿式分散方式が、独創性と時世の適合性を評価され、第11回JPCA賞（アワード）を受賞しました。 また、技術開発部門と新商品企画部門との連携も強化しており、協力会社と遮音吸音材などを開発し、従来品より薄く遮音性能を向上させた、遮音吸音材（オトクイ５）を商品化しました。このような製品開発を通じて、新市場の開拓、既存市場の拡大にも取り組んでいます。