盟和産業

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。また当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の分野でも新製品、新用途の開発を行うとともに、既存製品の改良技術開発に継続的に取組み、当社製品の市場価値を高めてまいります。 当連結会計年度における研究開発費の総額は27百万円※であります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・当社の新製品開発を担う開発部では、自動車用途及び非自動車用途に対してもカーボンニュートラルの推進と循環型の物造り（サーキュラーエコノミー）へ対応した新製品開発を進めています。《体質・基盤技術強化》・既存製品/生産工法のブラッシュアップ、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。・省人化、無人化を目指した自動化設備、治具の開発に取り組んでおります。・生産変動に対応できる工程の構築及び新規設備/治具へのカーボンニュートラル対応の織り込みに取り組んでおります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発および、保有技術を生かした関連分野の開拓に取り組んでおります。・技術開発部門・自動車営業部および海外現法のキーマンによる小集団活動により、地域特有のニーズ把握と当社現有設備の活用によるコスト競争力を備えた新商品の開発に取り組んでおります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は13百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は14百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※研究開発に関する費用の総額(上記研究開発費の他、人件費、試作費、型治具費等を含む)は約518百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。また当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の分野でも新製品、新用途の開発を行うとともに、既存製品の改良技術開発に継続的に取組み、当社製品の市場価値を高めてまいります。 当連結会計年度における研究開発費の総額は30百万円※であります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・当社の新製品開発を担う開発部では、自動車用途及び非自動車用途に対してもカーボンニュートラルの推進と循環型の物造り（サーキュラーエコノミー）へ対応した新製品開発を進めています。《体質・基盤技術強化》・既存製品/生産工法のブラッシュアップ、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。・省人化、無人化を目指した自動化設備、治具の開発に取り組んでおります。・生産変動に対応できる工程の構築及び新規設備/治具へのカーボンニュートラル対応の織り込みに取り組んでおります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発および、保有技術を生かした関連分野の開拓に取り組んでおります。・技術開発部門に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は8百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は22百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※研究開発費に関する費用の総額(上記研究開発費の他、人件費、試作費、型治具費等を含む)は約426百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。また当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の分野でも新製品、新用途の開発を行うとともに、既存製品の改良技術開発に継続的に取組み、当社製品の市場価値を高めてまいります。 当連結会計年度における研究開発費の総額は25百万円※であります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・当社の新製品開発を担う開発部では、自動車用途及び非自動車用途に対してもSDGsやカーボンニュートラル等の環境保護に配慮した新素材開発、また電気自動車に対応した製品開発を進めています。《体質・基盤技術強化》・既存製品の軽量化、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。・省人化、無人化を目指した自動化設備、治具の開発に取り組んでおります。・生産変動に対応できる工程の構築及び新規設備/治具へのカーボンニュートラル対応の織り込みに取り組んでおります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発に取り組んでおります。・技術開発センター内に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は18百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は7百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※研究開発費に関する費用の総額(上記研究開発費の他、人件費、試作費、型治具費等を含む)は約375百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。 当連結会計年度における研究開発費の総額は26百万円※であります。 中期経営計画RD365では、当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の新製品、新用途の開発を行うとともに、既存製品の改良技術開発にも継続的に取組み、当社製品の市場価値を高めてまいります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・新製品開発部については、自動車用途及び非自動車用途に対してもSDGsやカーボンニュートラル等の環境保護を配慮した新素材開発、またCASEに対応した製品開発を進めています。《体質・基盤技術強化》・既存製品の軽量化、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。・省人化、無人化を目指した自動化設備、治具の開発に取り組んでおります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発に取り組んでおります。・技術開発センター内に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は18百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（新製品開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は8百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※ 上記研究開発費には、研究開発に関わる人件費は含まれておりません。なお、人件費、試作費、型治具費等、研究開発に関連する費用の総額は約406百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。 当連結会計年度における研究開発費の総額は32百万円※であります。 中期経営計画RD365では、当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の新製品、新用途の開発を行うとともに、既存製品の改良技術開発にも継続的に取組み、当社製品の市場価値を高めてまいります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・新製品開発部については、自動車用途及び非自動車用途に対してもSDGsやカーボンニュートラル等の環境保護を配慮した新素材開発、またCASEに対応した製品開発を進めています。《体質・基盤技術強化》・既存製品の軽量化、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発に取り組んでおります。・技術開発センター内に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は20百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（新製品開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は11百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※ 上記研究開発費には、研究開発に関わる人件費は含まれておりません。なお、人件費、試作費、型治具費等、研究開発に関連する費用の総額は約450百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。 当連結会計年度における研究開発費の総額は14百万円※であります。 中期経営計画RD365では、当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の新製品、新用途の開発を行ってまいります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や既存製品に付加価値を加えた改良及び開発に取り組んでおります。・昨年立ち上げた新製品開発部については、新しい製品群への拡販を目標に盟和の技術の強みを生かした素材開発から工法開発まで一貫した開発を進めてまいります。《体質・基盤技術強化》・既存製品の軽量化、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発に取り組んでおります。・技術開発センター内に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は8百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引を更に深化させ、業容の拡大・安定化を図ると共に、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズを取り込むと同時に、コスト競争力のある新商品開発を開発専門部署（新製品開発部）と連携し、取組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は6百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※ 上記研究開発費には、研究開発に関わる人件費は含まれておりません。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動は、基礎研究・デザイン・設計・実験・試作・製品化など、量産化までの開発プロセスを原則として社内で行うことで、独自製品の開発、開発期間の短縮や費用の削減等を図っております。 2015年３月期から2019年３月期までの前中期経営計画GT300では、「新製品・新技術の早期開発と新用途開発でお客様の期待を上回る価値を提供する」を目標に取り組み、主力製品の改良により危害感のない安全な製品端末加工法や新製品ウレタン注入マットの開発等を完了しました。 GT300最終年度にあたる当連結会計年度における研究開発費の総額は10百万円※であります。 2020年３月期から2022年３月期までの新中期経営計画RD365では、当社の特長である樹脂の配合・加工・積層技術を活かし、主力製品のトランク部品、フロア部品以外の新製品、新用途の開発を行ってまいります。 セグメント別の研究開発活動は以下のとおりであります。(1）自動車部品《成長・創造技術強化》・将来の主力製品となり得る新製品開発や競争力のある高強度・軽量ボードの開発に取り組んでおります。・本年６月に開発専門部署（新製品開発部）を設置した他、材料、加工、型メーカーと共同開発を進めております。《体質・基盤技術強化》・既存製品の軽量化、コスト競争力強化や競合品との差別化、顧客満足向上に向け継続的な改良技術開発に取り組んでおります。・材料リサイクル技術の強化を図ります。《成長基盤強化》・海外拠点の技術開発ニーズを収集して開発検討を行い、グローバルで必要とされる製品の開発に取り組んでおります。・技術開発センター内に対応するチームを設置し、海外現地法人と定期的な情報交換を行う他、材料メーカー等との共同開発を行ってまいります。 なお、当連結会計年度における自動車部品セグメントの研究開発費の金額は9百万円※であります。 (2）住宅 住宅は、住設資材分野の取引をさらに深化させ、業容の拡大・安定化を図るとともに、営業力を強化し、次の柱となるビジネスの開拓を進めております。市場開拓実現に向けて、市場のニーズに合ったコスト競争力のある新商品開発がテーマであります。 新しく設置した開発専門部署（新製品開発部）では、自動車部品だけでなく住宅分野の新製品開発にも取り組んでまいります。 なお、当連結会計年度における住宅セグメントの研究開発費の金額は1百万円※であります。 (3）その他 その他セグメントにおきましては、当連結会計年度の研究開発活動はありません。 ※ 上記研究開発費には、研究開発に関わる人件費は含まれておりません。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動の目的は、コスト競争力に優れ、ユーザーのニーズにマッチした魅力あるオリジナル製品の実現にあります。 そのために、得意先の自動車メーカーやシステムサプライヤーとの連携を深め、また仕入先の材料メーカー、加工機械メーカー、商社等と情報交換を密にし、新技術を確立させるスピードと効率性の向上に努めております。 さらに、コスト低減、環境対応、開発期間短縮、提案力と技術開発力の向上等に鋭意取り組んでおります。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は24百万円であります。 セグメント別の研究開発活動は次のとおりであります。(1）自動車部品 コスト低減、環境対応、軽量化と高剛性の両立、グローバル市場に適した商品力の向上をテーマとして研究開発活動に取り組んでおります。・主力製品のメイトーンの商品力向上と海外の現地ニーズに適した製品開発・メイトーン製品の商品力・加工技術を生かしたグローバルでの拡販活動への取り組み・燃費効率向上に資する軽量、高剛性のデッキボード開発・マット製品の商品性・意匠性向上とコスト低減、ASEANでの最適生産体制構築・環境負荷物質低減への取組み・材料メーカーとの連携による共同開発、新素材の製品化、用途開発の取り組み・革新的な成形設備、加工技術の研究開発 以上により、新材料・新工法開発による新たな自動車部品への参入及び自動車の技術を生かした自動車以外の新規製品参入を目指しております。 当連結会計年度のメイトーン製品関連の成果は、独自工法で端末加工を改良し、安全性と見栄えの向上を実現したことで高い評価をいただき、国内はもとより海外についても着実に受注量を伸ばしております。また、SUV、ワンボックスなどに使用され、剛性を必要とするデッキボードについても、得意とする材料知識を生かし改良を積み重ね、競争力のある商品性、軽量、低コストを実現し着実に受注に結びつけています。この他、当社独自の技術による新たな基材（基本となる部材）の開発等を進めております。グローバル市場では、国内同等水準の品質と日本・中国・ASEAN・北米の「四極」での生産・供給体制を基に、当社製品の採用車種を増やしております。 研究開発費の金額は17百万円であります。 (2）住宅 市場のニーズにマッチしたコスト競争力のある差別化新商品開発がテーマであります。・新規住宅設備部材の研究開発・産業資材向け新規商品の開発 研究開発費の金額は6百万円であります。 (3）その他 当連結会計年度の研究開発活動はありません。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動の目的は、コスト競争力に優れ、ユーザーのニーズにマッチした魅力あるオリジナル製品の実現にあります。 そのために、得意先の自動車メーカーやシステムサプライヤーとの連携を深め、また仕入先の材料メーカー、加工機械メーカー、商社等と情報交換を密にし、新技術を確立させるスピードと効率性の向上に努めております。 さらに、コスト低減、環境対応、開発期間短縮、提案力と技術開発力の向上等に鋭意取り組んでおります。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は29百万円であります。 セグメント別の研究開発活動は次のとおりであります。(1）自動車部品 コスト低減、環境対応、軽量化と高剛性の両立、グローバル市場に適した商品力の向上をテーマとして研究開発活動に取り組んでおります。・主力製品のメイトーンの商品力向上と海外の現地ニーズに適した製品開発・メイトーン製品の商品力・加工技術を生かしたグローバルでの拡販活動への取り組み・燃費効率向上に資する軽量、高剛性のデッキボード開発・マット製品の商品性・意匠性向上とコスト低減、ASEANでの最適生産体制構築・環境負荷物質低減への取組み・材料メーカーとの連携による共同開発、新素材の製品化、用途開発の取り組み・革新的な成形設備、加工技術の研究開発 以上により、新材料・新工法開発による新たな自動車部品への参入及び自動車の技術を生かした自動車以外の新規製品参入を目指しております。 当連結会計年度のメイトーン製品関連の成果は、独自工法で端末加工を改良し、安全性と見栄えの向上を実現したことで高い評価をいただき、国内はもとより海外についても着実に受注量を伸ばしております。また、SUV、ワンボックスなどに使用され、剛性を必要とするデッキボードについても、得意とする材料知識を生かし改良を積み重ね、競争力のある商品性、軽量、低コストを実現し着実に受注に結びつけています。この他、当社独自の技術による新たな基材（基本となる部材）の開発等を進めております。グローバル市場では、国内同等水準の品質と日本・中国・ASEAN・北米の「四極」での生産・供給体制を基に、当社製品の採用車種を増やしております。 研究開発費の金額は22百万円であります。 (2）住宅 市場のニーズにマッチしたコスト競争力のある差別化新商品開発がテーマであります。・新規住宅設備部材の研究開発・産業資材向け新規商品の開発 研究開発費の金額は7百万円であります。 (3）その他 当連結会計年度の研究開発活動はありません。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動の目的は、コスト競争力に優れ、ユーザーのニーズにマッチした魅力あるオリジナル製品の実現にあります。 そのために、得意先の自動車メーカーやシステムサプライヤーとの連携を深め、また仕入先の材料メーカー、加工機械メーカー、商社等と情報交換を密にし、新技術を確立させるスピードと効率性の向上に努めております。 さらに、コスト低減、環境対応、開発期間短縮、提案力と技術開発力の向上等に鋭意取り組んでおります。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は73百万円であります。 セグメント別の研究開発活動は次のとおりであります。(1）自動車部品 コスト低減、環境対応、軽量化と高剛性の両立、グローバル市場に適した商品力の向上をテーマとして研究開発活動に取り組んでおります。・主力製品のメイトーンの商品力向上と海外の現地ニーズに適した製品開発・メイトーン製品の商品力・加工技術を生かしたグローバルでの拡販活動への取り組み・燃費効率向上に資する軽量、高剛性のデッキボード開発・マット製品の商品性・意匠性向上とコスト低減、ASEANでの最適生産体制構築・環境負荷物質低減への取組み・材料メーカーとの連携による共同開発、新素材の製品化、用途開発の取り組み・革新的な成形設備、加工技術の研究開発 以上により、新材料・新工法開発による新たな自動車部品への参入及び自動車の技術を生かした自動車以外の新規製品参入を目指しております。 当連結会計年度のメイトーン製品関連の成果は、独自工法で端末加工を改良し、安全性と見栄えの向上を実現したことで高い評価をいただき、国内はもとより海外についても着実に受注量を伸ばしております。また、芯材に軽量の発泡樹脂を使用したゼムライト製品では、芯材の改良によりコスト低減を実現し新規受注に結びつけることができました。この他、当社独自の技術による新たな基材（基本となる部材）の開発等を進めております。グローバル市場では、国内同等水準の品質と日本・中国・ASEAN・北米の「四極」での生産・供給体制を基に、当社製品の採用車種を増やしております。 研究開発費の金額は36百万円であります。 (2）住宅 市場のニーズにマッチしたコスト競争力のある差別化新商品開発がテーマであります。・新規住宅設備部材の研究開発・産業資材向け新規商品の開発 研究開発費の金額は37百万円であります。 (3）その他 当連結会計年度の研究開発活動はありません。